人をサポートする仕事一覧！ 4つのタイプ別16職種や向いている人

人をサポートする仕事は多岐にわたる

こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。仕事をする目標は人それぞれです。就活生の中には、

「人の役に立ちたい！ 」
「人をサポートする仕事がしたい！ 」

と思う人もいますよね。

人をサポートする仕事は多岐にわたるため、具体的にどんな仕事に就きたいのか見極める必要があります。そこでこの記事では、人をサポートする仕事一覧と、向いている人や活かせる資格を解説します。

ぜひこの記事を参考にして、一生続けたいと思える人をサポートをする仕事を見つけてくださいね。

人をサポートする仕事に向いているのはどんな人？ 

人の世話をするのが好き

サポートには「支えること」「支援すること」という意味があります。人を支える仕事には、人の世話をするのが好きな人が向いています。

自分の成長や活躍を優先したいという人だと行き詰る可能性がありますが、普段から人のために何かをするのが好きな人だと無理がなく人をサポートする仕事に携われます。

また、人をサポートするということは、常に人にかかわっている仕事であるため「人が好き」であることが大切です。

人の成長を見守ることにやりがいを感じる

人の成長を見守り、ともに喜べるような人も適性があります。

人をサポートするということは、その成長を見守ることにつながります。地域で暮らす大人も子どもも、日々、自分の成長やスキルアップを望んでいます。特に子どもたちの健やかな成長は、本人たちだけではなく、周囲の大人たちにとっても大きな望みとなっています。

人の成長を見守りながら、その人がより良い人生を送れるよう、サポートする仕事はとても意義があります。しかし、教え導くには常に自分自身が知識を得るための勉強を続けなければならず、さらには教える相手との相性もあり、思い悩むことがあることもあります。

それでも、少しでも成長を感じられたときは大きな喜びがあります。そこにやりがいを感じられる人は人をサポートする仕事に向いています。

裏方の仕事もいとわない

人をサポートするということは、自分は裏方に回ることが多くなります。裏方の仕事もいとわない人ならば、サポートする仕事に向いているといえます。

たとえばインストラクターをしている教室で発表会に出るとなれば、主役は生徒です。自分は生徒のために準備という裏方の仕事をすることになります。

コンサルティングやキャリアアドバイザーでも、自分は裏方として依頼主の成功のために調査や分析をおこなう必要があるといえますね。

縁の下の力持ちタイプの人に向いている仕事はこちらの記事でチェックしてください。

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人の幸せを心からサポートしたいと思える人

たとえば友人から勉強の相談を受けて、放課後に毎日教え、その友人がテストでうまくいったとします。そのときに、友人のうれしそうな顔を見て幸せな気持ちになれたとしたら、サポートをする仕事に適しているといえます。

一方で、思ったほどの結果でなかったときにも、「私の時間を返してよ」と思うのではなく、「次はもっとうまくサポートしてあげたい」と思えるかどうかが重要です。

世の中にはサポートを必要としている人が大勢います。すぐに良い結果がでなくても、サポートをしてもらう過程で人のぬくもりを感じ、安心感とともに力を得る人もいます。そういう人たちに対してサポートすることで、笑顔が増えれば、大きな喜びにつながります。

人をサポートする仕事の4つのタイプ

世の中にあるほとんどの仕事は、人をサポートする仕事だといえます。サポートというと看護師や介護士などの仕事を思い浮かべるかもしれませんが、たとえば、営業職は商品やサービスを紹介することで多くの人を幸せにします。アイドルも人を笑顔にすることで人々の幸せをサポートしているといえますね。

ただ、そうなると範囲が広すぎて、どのような仕事を選べば良いのか迷ってしまいます。そこで、まずは人をサポートする仕事の4つのタイプを解説します。

①人の生活をサポートする仕事

医師や介護士、警察官など、人々の暮らしの安全、健康、快適で自立した生活をサポートする仕事は、社会の中に数多くあります。

私たちの暮らしは、常に安全で健康的であってほしいものですが、いつトラブルや事故に合ったり、ケガや病気をしたりするかわかりません。そして、確実に年をとり、体が思い通りには動かなくなっていきます。不意な事故、事件、災害などで、安全や日常を失い、財産を失う可能性もあります。

②人の成長をサポートする仕事

保育士、教師、塾講師など、子どもたちに寄り添いながら、教育を通じて成長を促すのも人をサポートする仕事だといえます。保護者への面談などもおこない、子どもだけではなく大人のサポートもしていきます。

また、最近は大人が学ぶリカレント教育が話題になっています。リカレント教育とは学校を卒業した後でも、仕事でもとめられるスキルを学び直すことを指します。厚生労働省、経済産業省、文部科学省などは連携し、費用面での支援をおこなっています。

高齢化社会のなかで生き生きと人生を歩むために、趣味でサークル活動や習いごとをする人も多くいます。

③頑張っている人をサポートする仕事

社会のなかで頑張っている人たちを応援する仕事もさまざまにあります。

就職や転職で夢をつかみたい求職者、独立開業したい人、すでに起業して会社経営をしている人など、社会や日常のなかで頑張っている人をサポートしていきます。

たとえば「就職して社会人として活躍したい」「フリーランスとして独立しキャリアアップしたい」など、キャリアを積みたいと考えている人を応援するキャリアアドバイザー、さまざまな悩み・課題を持つ人に、問題解決のアドバイスをするコンサルタントなどもいます。

④人の精神をサポートする仕事

複雑な社会のなかで人々のこころを守る仕事も必要とされています。

精神をサポートする仕事についてはさまざまな法整備がされ、資格も設けられるなか、心理学やカウンセリングなどの専門知識と技術を持った人たちが活躍しています。

人は誰かに話を聞いてもらうだけでも安心するものです。なかには他人にとっては些細に感じる相談もありますが、どのようなことでもまずは真剣に耳を傾け、カウンセリングすることが大切です。

また、相談のなかには大きな問題に発展しかねないものもあり、必要に応じて関係各所と連携をとる必要もあり、的確な判断力と知識が必要になります。

こちらの記事では心理学を活かせる職種について詳しく解説しています。仕事に活かせる資格についても紹介していますので、あわせて参考にしてみてくださいね。

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医師・看護師

病院でケガや病気の人をサポートする人たちも多くいます。たとえば、医師や看護師ですが、双方とも資格がなければ従事できない仕事です。

医師免許を取得するには、一般的に医学部のある大学に進み、医師国家資格試験を受けるという流れになります。さらに医療機関で2年間、臨床研修を受け一人前の医師となります。医師には、外科医や内科医、小児科医などの種類がありますが、いずれも、確かな技術と知識はもちろん、患者に寄り添う気持ちが大切です。

看護師は法律で定められた看護職になるための教育を受けたうえで国家試験に合格すると免許が取得できます。また、准看護師は都道府県の試験を受けるとなることができます。

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社会福祉士

社会福祉士は福祉系の名称独占資格（国家資格）です。名称独占資格とは、国家資格を得た人だけがその名称を仕事のなかで示すことができるというものです。

社会福祉士の資格を得た人は、福祉ソーシャルワーカーなどとして、高齢者や障害者などを対象に、相談にのったり、関係機関の連絡・調整をしたりしながら支援業務をおこないます。

私たちは心身や環境などの問題で、通常の生活が困難になる場合があります。国や行政はさまざまな制度、サービスを設けているものの、利用者はどうすれば適切なものを利用できるか、すぐにはわかりません。そこで、関係機関との調整をしながら、どんなサービスを受けられるのか相談にのってくれるのが社会福祉士です。

福祉業界の職種と選考対策はこちらの記事で読んでください。

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弁護士

法律の専門知識を生かして、個人や団体のサポートをするのが弁護士の仕事です。

民事事件と刑事事件を扱い、人々が法律で守られるべき利益を受けられるよう、法律相談や訴訟活動、和解・示談交渉、不服申し立てなどをおこないます。

民事訴訟で主に扱うのは、離婚や相続、労働問題、金銭の貸借、売買、交通事故、欠陥住宅や医療過誤などによるトラブルなどさまざまです。刑事事件では罪を犯した可能性がある人の弁護活動を主に担当します。

消防士

火災をはじめ、地震や水害などの災害時に、消化や人命救助をする大切な仕事です。

119番の通報を受けると、災害現場に消防車で向かい、消火活動をおこないます。火を消すだけではなく、逃げ遅れた人がいないか、高所にいる人をどうやって助けるか、人命第一で行動します。

24時間、交代制で任務に付き、火災や災害がないときには事務作業や、機材の整備点検、救助の訓練などをおこないます。

消防士になるためには公務員試験に合格しなければいけません。採用後は消防学校で学び、配属されます。

警察官

個人の生命や財産などを保護し、犯罪の予防、パトロール、生活安全の広報活動、鎮圧、操作、事故後の対応、被疑者の逮捕などが主な仕事です。

警察の組織には、国の組織と、都道府県の組織があります。また、都道府県の警察本部（警視庁など）や、交番、駐在所などがあり、それぞれの管轄のなかで異なった業務をしている警察官がいます。

たとえば、凶悪犯罪の担当、知能犯罪の担当、少年犯罪の担当、交通安全教育担当、災害時の救助活動担当、パトロール担当などがありますが、いずれも人の暮らしの安全をサポートするのを目的としています。

警察官の志望動機についてはこちらの記事で詳しく解説しています。仕事内容についても紹介していますので、あわせて参考にしてみてくださいね。

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NPO・NGO職員

NPOやNGOの職員として人や社会をサポートしている人たちもいます。

NPOとは「Non-Profit Organization」または「Not-for-Profit Organization」の略で、社会貢献活動をおこなう団体のことです。事業で得た収益は社会貢献活動に充てられます。ただし職員の給与は支出に含まれ、収益の分配にはあたらないと考えられています。有名なNPOとしては「国境なき医師団」があります。

NGOは「Non-Governmental Organizations」の略で「非政府組織」と訳されるのが一般的です。民間の立場で、国際的な問題に取り組みます。途上国の貧困問題や地球環境問題、平和問題などで役割を担っています。有名なNGOとしては日本の政府開発援助の実施機関として開発途上国への国際協力をする「独立行政法人国際協力機構（JICA）」などがあります。

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保育士

保育士は保育園などで子どもたちの世話をする仕事です。子どもたちの成長を見守る、やりがいのある仕事です。

保育園以外にも児童養護施設、児童厚生施設、児童自立支援施設、知的障害児施設、盲ろうあ児施設、乳児院などで活躍している保育士も大勢います。

保育士になるには、保育士の資格を取得しなければなりません。資格を取得するには、高校や短大、大学、専門学校、通信教育、夜学などを所定の単位を取得したうえで卒業するか、都道府県が実施している保育士試験に合格する必要があります。

保育士の自己PRの書き方はこちらの記事で解説しています。

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教師

教師には教え導く人という意味があり、人にものを教える人は教師となりますが、一般には主に学校の教師を指します。

小学校教員、中学校教員、高等学校教員、特別支援学校教員、特別支援学級教員がいます。また、教授や講師として大学で教える人もいますね。

小学校の教員は一部の教科を除き、全教科を担当します。中学校以上になると担当教科のみを教えるようになります。

こちらの記事では教員の志望動機について詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてくださいね。

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塾講師

教員免許がなくても教えることができるのが、民間の学習塾の講師です。

学校のカリキュラムに合わせて復習をおこない成績アップを目指すクラスや、受験対策のためのクラスなど、授業のレベルはさまざまです。また、最近は複数の生徒に教える従来の授業だけではなく、1対1でおこなう個別授業や、インターネットを活用したオンライン授業なども人気を集めています。

塾の正社員として働く人もいれば、フリーランスの講師として授業1コマいくらで働く人もいます。オンライン授業では教科に関する知識とともに、ネットを扱うスキルも必要となっています。

教育業界の志望動機で効果的にアピールする方法はこちらの記事で解説しています。

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インストラクター

インストラクターには英語で「指導者」という意味があります。技術や知識を伝え指導する人はすべてインストラクターとなります。

そのためさまざまなジャンルのインストラクターがいます。

余暇や仕事などで、人々が人生を充実させることをサポートするのが、インストラクターの仕事です。

インストラクターになるための必須の資格はありませんが、パソコンやIT関連のインストラクターであれば、ベンダーやIT系の国家資格を持っていると有利です。スポーツならばそれぞれのインストラクターを公認している団体に所属するとスムーズです。

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いずれの仕事もサポートを成功させるためには、相手のことや世の中の情勢をしっかりと知ることが大切です。冷静な情報収集と分析ができてこそ、的確なサポートが可能となります。

キャリアアドバイザー

キャリアアドバイザーとは一般的に、就職希望者や転職希望者などの求職者に対して、アドバイスや仕事の紹介をはじめとしたサポートをする仕事です。

少子高齢化による人手不足が続くなか、企業は少人数でも効率良く利益が上げられるよう、優秀な人材をもとめています。働き方が多様化しているなかで求職者は自分のライフスタイルに合ったより良い条件の働き先を探したいと考えています。その双方をマッチさせるのがキャリアアドバイザーの仕事です。

コンサルタント

専門的な知識を持ち、顧客の依頼に応じて、課題解決のアドバイスをする仕事です。顧客の相談をヒアリングし、経営や事業の状況を調査・分析をおこない、課題を見つけたら、解決のための策を立てていきます。

ひと口にコンサルタントといってもその種類は豊富です。

コンサルタントになるために必要な資格はありませんが、ファイナンシャル・プランナーやIT系の資格など、それぞれの専門分野に関連する資格を持っていると信頼されやすくなります。

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営業

営業というと企業と個人の利益を追及する仕事で、人をサポートするのとは対極に思われるかもしれません。

しかし、営業する商品やサービスによっては、相手を大きくサポートする仕事でもあります。

もちろん成績だけを追及するタイプの営業もいますが、人をサポートするという気持ちがあってこそ、長くやりがいを感じて働くことが可能となります。

営業職の魅力や向いている人のタイプはこちらの記事で確認してください。

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ストレスの多い現代では特に、メンタル面でのサポートが必要とされています。人々の心の健康を保つ仕事3つについて解説します。

産業カウンセラー

心理的手法を用いて、働いている人たちが職場で抱えている悩みをカウンセリングする仕事です。

職場の人間関係や仕事へのプレッシャー、雇用の心配、成果主義の導入による不安など、現代の複雑な職場環境のなかで、多くの従業員は悩みを持っています。そのままにしておくと、心身に不調をきたしてしまいかねません。そこでメンタルヘルスの観点から、サポートしていきます。また、キャリア支援もおこないます。

スクールカウンセラー

学校のなかで生徒や保護者、学校職員などに対して、相談を聞き支援をする仕事です。臨床心理に関する専門的知識を持っているため、先生でも気付けないような子どもたちの心の問題にアプローチすることもできます。

生徒であれば、クラスメイトとの人間関係や、SNSのトラブル、いじめ、親子関係の問題、成績の悩みなどがあり、ときには複数の悩みが絡み合っていることもあります。また、先生も学級運営の悩み、同僚との問題、保護者との問題など、さまざまな悩みを持っています。

直接、悩みを持つ生徒や職員、保護者と話すこともあれば、学校の会議に出席して予防の提言をすることもあります。

メンタルトレーナー

メンタルトレーナーは健康的な生活を作るとともに、さまざまなパフォーマンスを向上させることを目的に、身体以外のメンタルな部分をトレーニングする仕事です。

スポーツ分野でのメンタルトレーナーによる指導はすでに1950年頃には注目されたトレーニング方法であり、1984年にはロサンゼルスオリンピックにてアメリカチームが導入し、世界に広まったといいます。

メンタルトレーニングでは、ポジティブな態度やプラス思考、集中力、メンタル、感情などを育成していきます。

専門知識が必要なため一般社団法人日本メンタルトレーナー協会のメンタルトレーニング検定などを取得したのち、活動している人が多いようです。

人をサポートする仕事に就活する際の注意点

人をサポートする仕事の就活では、以下のような点に注意しましょう。

「人をサポートしたい」を志望動機にしない

「人をサポートしたい」ということを志望動機にしてしまうと、漠然としていてよくある志望動機として採用担当者の印象に残りにくくなる可能性があります。

同様に「人のためになることがしたい」「社会貢献がしたい」というのも、よくある志望動機のひとつです。

他の学生と差別化し、自分ならではの熱意を伝えるためにも、自分の言葉で具体的なことを伝えるようにしましょう。

自分がその仕事に就くべき理由をあいまいにしない

人をサポートしたいという気持ちだけで、その仕事に就きたい理由があいまいでは、仕事への理解度が低いと見られてしまいます。

仕事に就きたい理由はできるだけ明確に盛り込むようにしましょう。

例）

企業であるべき理由をあいまいにしない

志望動機ではずしてはいけないポイントが、「なぜその企業に就職したいのか」という点です。企業を選んだ理由がなければ、採用担当者は「当社でなくてもいいのではないか」という印象を持ちます。

また、人をサポートしたいだけならば、ボランティアで良いということになります。なぜ企業に入ったうえで、人をサポートしたいのかがわかるような内容にしましょう。

クレドについてはこちらの記事をチェックしてみましょう。企業理念との違いやクレドを活かした志望動機の例文などについても詳しく紹介しています。

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人をサポートする仕事に活かせる資格

人をサポートする仕事のなかには、資格がないとできないものも多くあります。また、資格がなくてもできる仕事であっても、国や都道府県などによる資格を取得することで、高度な知識を持っていると、信頼してもらえる場合もあります。

人をサポートするうえで取得すると良い国家資格のなかから、代表的なものを4つ紹介します。

作業療法士

人間が日常生活のなかでおこなっている「作業」を、ケガや障害、心の病、加齢などでできなくなったときにサポートをする人のための国家資格です。

作業療法士の資格取得者が改善を図る対象としては、運動や感覚、心身機能、食事、トイレ、入浴、地域活動への参加、就学・就労などがあります。日常生活に困難がある人に対して、病院や福祉、介護の場でリハビリのサポートをするのが作業療法士です。

取得するには、作業療法士養成課ほどのある教育機関に入り3年以上学んだ後、年1回おこなわれる国家試験を受けます。合格すると作業療法士として働くことができます。

中小企業診断士

「中小企業支援法」第11条に基づき、経済産業大臣が登録する国家資格が中小企業診断士です。取得者は中小企業の経営課題を解決するために、診断や助言をおこないます。

名称独占や業務独占の資格ではありませんが、国家資格ということで信頼度が高く、取得者は企業の成長戦略をサポートし、企業と金融機関をつなぐなど幅広く活躍しています。サポートする分野としては、社内の情報・資料の分析や、国・自治体の中小企業への支援策に関する助言なども含まれます。

資格を取得するには中小企業診断協会が実施する1次試験に合格し、その後、同協会が実施する2次試験に合格して実務補習を受けるか、15日以上の診断実務をおこなう必要があります。

公認心理師

2015年に成立した公認心理師法に基づき、心理職の国家資格として誕生したのが公認心理師です。

試験に合格した人は有資格者として、心に関する支援を必要としている人の状態を分析し、助言、指導などをおこないます。また、心の健康についての知識の普及や、情報提供をするのもサポートの範囲です。

受験資格は大学院を卒業しているか、大卒後に2年以上の実務経験を持っていることなどがあります。

就職先は病院などの保健医療分野の施設や、福祉分野の施設、保健所、保険センター、精神保健福祉センターなどです。

手話通訳者

手話通訳者に関連する主な資格には2種類あります。国家資格と行政により認定される資格です。

国家資格は手話通訳技能認定試験といい、年一回の試験日に合格すると、手話通訳士と称することができます。政見放送の手話通訳など、一部の業務は手話通訳士でなければできません。

行政に認定されるものは認定手話通訳者といいます。全国手話研修センターが実施する手話通訳者全国統一試験に合格したうえで、都道府県独自の手話通訳者認定試験に合格すると都道府県公認の認定手話通訳者になれます。

人をサポートする仕事を一生の仕事にしよう

世話をすることが好きで、人の幸せを喜べるような人であれば、人をサポートする仕事に向いています。人をサポートすることは社会的にも大きく必要とされるものであり、仕事によっては一生かかわっていくことが可能です。さまざまな人をサポートする仕事があるので、自分に合う仕事があるかぜひチェックしてみてください。

また、どのような仕事でも働く側の気持ち次第で、人をサポートすることができます。「誰に対してどのようなサポートがしたいのか」というのは志望動機を考えるうえで大切な要素でもあるので、履歴書やエントリーシート（ES）を書く際にしっかりと考えてみましょう。