海外に行ける仕事19選|知っておくべき注意事項や必須スキルを解説

この記事のアドバイザー

  • 酒井 栞里

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  • 上村 京久

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  • 吉川 智也

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  • 長尾 美慧

    大学卒業後、アミューズメント業界に就職。年間売上高2億円を超える2店舗兼任し、店舗立ち上げ… 続きを読む

コラムの目次

  1. 海外に行ける仕事で何を実現したいか考えよう
  2. 海外に行ける仕事に携われる就職先とは?
  3. 日系グローバル企業
  4. 外資系企業
  5. 海外の現地企業
  6. 国連・国際NGO
  7. 新卒から海外に行ける仕事20選
  8. ①日本語教師
  9. ②レストラン・日本料理店
  10. ③ホステル・ホテル
  11. ④通訳・翻訳
  12. ⑤コールセンター
  13. ⑥保育士
  14. ⑦留学エージェント
  15. ⑧エンジニア
  16. ⑨外資系・国際営業
  17. ⑩貿易関連
  18. ⑪バイヤー
  19. ⑫販売戦略・マーケティング
  20. ⑬商品開発
  21. ⑭パイロット
  22. ⑮客室乗務員(キャビンアテンダント)
  23. ⑯旅行・航海関連
  24. ⑰国際公務員・国家公務員
  25. ⑱NPO・NGOスタッフ
  26. ⑲フリーランス
  27. 海外で仕事をする6つのメリット
  28. ①語学力が身に付く
  29. ②海外旅行がしやすい
  30. ③異文化交流ができる
  31. ④今後のキャリアの幅が広がる
  32. ⑤実力主義・個人主義で働ける
  33. ⑥外貨を稼げる
  34. 海外で仕事をするデメリット
  35. ①語学の勉強が必要になる
  36. ②異文化へ適応するのに時間がかかる
  37. ③意見を主張することがもとめられる
  38. ④国・地域によって治安が悪い
  39. ⑤国によってインフラが整っていない
  40. 確認しよう! 海外の仕事に向いている人の特徴
  41. 意見を主張できる人
  42. 専門的なスキルがある人
  43. 環境にすぐ適応できる人
  44. 事前に確認しよう! 海外の仕事に向いていない人の特徴
  45. 交渉に抵抗がある人
  46. ルーズな習慣が苦手な人
  47. 異文化を受け入れられない人
  48. 海外に行ける仕事に就職するための7つのステップ
  49. ①海外で働きたい理由を考える
  50. ②海外で働けるスキルを確認する
  51. ③必要なビザを確認する
  52. ④現地生活の確認をする
  53. ⑤求人に応募する
  54. ⑥住居の確保をする
  55. ⑦ビザを取得する
  56. 海外に行く仕事に就職するときの3つの注意点
  57. 語学力が必要になる
  58. ビザの手続きが必要になる
  59. はじめは国内勤務の可能性がある
  60. 海外に行ける仕事に就職するために必要なスキル
  61. 語学力
  62. コミュニケーション能力
  63. 自己管理スキル
  64. 海外に行ける仕事に就職するには準備が重要! しっかりと事前調査もしよう

海外に行ける仕事で何を実現したいか考えよう

こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。

「海外での仕事に興味があるのですが、どのような仕事がありますか? 」
「海外で仕事をするためには何をすれば良いですか? 」

このような質問を学生からされることがあります。ほとんどの学生が日本国内で働く企業へ就職するため、海外に行ける仕事の情報収集をするハードルが高いですよね。

海外に行ける仕事に就職したい学生は、仕事や就職方法を知るだけでなく、まずは仕事を通じて何を実現したいのかを考えることがポイントです。文化が異なるため「興味がある」という理由だけでは、就職前後のギャップに悩み、ミスマッチにつながってしまいます。

この記事では、海外に行ける仕事の特徴や具体的な仕事、就職するときに意識することを網羅的に紹介いたします。

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海外に行ける仕事に携われる就職先とは?

海外に行ける仕事に携われる就職先
  • 日系グローバル企業
  • 外資系企業
  • 海外の現地企業
  • 国連・国際NGO

さまざまな国で、多くの人々や文化と触れ合いながら働くことに憧れを抱く人も多いのではないでしょうか。海外で働きたい気持ちはあっても仕事を見つけるハードルを高く感じていると思います。では、どのような企業へ就職をすれば海外を飛び回る仕事ができるのでしょうか。

まずは具体的な職種ではなく、海外に行ける仕事を募集している企業について解説します。

日系グローバル企業

日系のグローバル企業なら、国内勤務を経験した後に海外勤務できる可能性もあります。海外に拠点を多くもつ企業に勤務すれば、海外に赴任できるチャンスはさらに広がりますよ。

海外勤務でも日本の基準にそって給与が支給されるため、給料面での待遇にも心配は少ないでしょう。現地には他にも日本人社員が派遣されている場合が多いため、その点もメリットの1つと言えますね。

外資系企業

次に可能性が高いのは外資系企業で、海外に本社があるため転勤で海外赴任できる可能性があります。

ただし、日本国内の外資系企業に就職しても海外赴任できる可能性は低いので注意が必要です。外資系企業の日本法人が採用するのは、日本で働いてもらうための社員であり、海外勤務させるための社員ではないためです。


キャリアアドバイザー

外資系企業なら現地採用に応募をすると、より海外で働くチャンスがありますよ。

外資系が向いている人についてはこちらの記事で詳しく解説していますよ。

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海外の現地企業

「海外留学」や「ワーキングホリデー」を通じて、企業に就職しなくても実際に海外の現地企業で働ける可能性もあります

就活をして採用された企業の配属先が海外勤務という働き方とは異なり、インターンから採用につながる形式と同じように「海外留学」と「ワーキングホリデー」を通じて現地企業へ就職できる可能性もあります。

海外留学

海外留学をして留学先でアルバイトとして働き、留学後にそのまま採用されて就職できる可能性があります。また、ビジネスプログラムが組み込まれている海外留学では、現地企業へのインターンに参加することができます。インターン期間中の成果が認められれば、採用につながるケースもあります。

ただし、海外留学生はアルバイトを禁止している国もあるため、渡航前によく確認しておきましょう。

ワーキングホリデー

海外での仕事を体験したい人向けの制度で、あくまでも目的は海外での交流や語学・資格の習得です。

ただし、日本が協定を結んでいる国にしか行けず、18~30歳の年齢制限があります。現在、26カ国と提携を結んでいます。この制度を使えば、海外でのアルバイトが可能ですが、ワーキングホリデーの期間はほとんどの国が1年となっているので覚えておきましょう。

そのまま現地で就職したり、帰国してグローバル企業や外資系企業に就職するという選択肢もありますよ。

国連・国際NGO

国が行っている海外協力隊などのボランティアとして現地で働く方法もあります。海外協力隊は、自分がもっている技術・知識や経験を開発途上国の人々のために活かしたい人を、ボランティアとして発展途上国に派遣する事業です。

独立行政法人国際協力機構(JICA)がおこなっており、20〜69歳の年齢制限があります。満20歳から満45歳までを青年海外協力隊、46歳から69歳までを海外協力隊と呼ばれ、採用されれば2年間の海外勤務が可能です。

国の事業として赴任するため、滞在中の生活費や帰国後の手当などが支給されるなどのみりょくがありりますが、、語学力などの試験に合格する必要があるためハードルは高い傾向にあります

キャリアアドバイザーコメント

上村 京久プロフィール

海外起業という選択肢もある

海外で働くには、本文で紹介した仕事のほかに、難易度は高いですが海外で起業する方法もあります。起業を予定している外国人向けの「スタートアップビザ」を整備している国がありますよ。

スタートアップビザとは、起業を目指す外国人が一時的に在留することを許可するビザです。イタリアや英国、韓国をはじめ世界約20カ国で導入されています。日本でも、福岡市や横浜市などでスタートアップビザが認められていますよ。

海外で起業する際は、その国の文化やビジネスマナー、タブーなどをしっかり理解する必要があります。またその国の顧客のニーズをとらえることも重要など、事前にすべきことは大いにありますが、海外で働きたい人は参考にしてくださいね。

まずはあなたが受けない方がいい職業を確認してください

就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます

そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

新卒から海外に行ける仕事20選

海外に行ける企業の特徴を把握すると、具体的にどのような仕事であれば海外に行けるのか気になりますよね。最近では海外進出している業種も多く選択肢も豊富です。海外就職は実力やキャリアがないと無理だとイメージされがちですが、実は新卒からでもチャレンジが可能です。

ここからは、新卒からでも海外に行ける仕事を紹介します。

①日本語教師

日本語を勉強したいという外国人は多く、142の国と地域に約1万9000の教育機関があり、約7万7000人の日本語教師がいます。特に、アジア圏は日本語を教える施設の数が多く、就職のチャンスがあります。

海外で日本語を教えるための資格は必要ありませんが、現地で採用試験を受けなければなりません。日本語教師の仕事は、海外協力隊などで赴任する方法や、求人サイトからも探すことが可能です。

教育業界を志望する学生はこちらの記事も確認しておきましょう。

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②レストラン・日本料理店

日本食は人気があるため、現地の人だけでなく日本人観光客も多く訪れます。そのため、日本人の観光客に向けた接客が求められる仕事です。日本語ができるシェフやスタッフを採用しています

日本人以外のお客様もいるため、最低限の語学力は必要ですが、日本人がオーナーの個人店も多く、日本語でもコミュニケーションが取れるので安心ですね。

飲食業界に興味がある学生はこちらの記事も参考にしてください。

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③ホステル・ホテル

日本人観光客に対応するため、日本語が話せるスタッフの募集があります。ハイシーズンは人手不足になりがちなので、短期間だけの就労も可能です。ホテル業務での接客は多くのお客様とやりとりをするので、語学力やコミュニケーション能力がつきますよ

ホテルの仕事は、ワーキングホリデーでも募集されていることがあり、経験を積みやすい仕事のひとつです。

ホテル業界についてはこちらの記事で詳しく解説していますよ。

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④通訳・翻訳

通訳とは英語や日本語で話された言葉を、別の言葉に訳して伝える仕事です。一方で翻訳は、話し言葉ではなくメールや本などの文章を別の言語に訳する仕事になります。

現地企業や日系企業では、送られてきた電子メールや電話の内容を別の言語に訳して伝えるなどの業務も多く、企業に就職するだけでなくフリーランスとして活躍している人も多いです

海外で通訳・翻訳の仕事をする場合は、語学力以外にも臨機応変に対応できるスキルだけでなく、文化を理解した上で翻訳・通訳をおこなう必要があるため、語学力だけでなく幅広い知識がもとめれるでしょう。

⑤コールセンター

海外であっても、日本人が対象のコールセンターなら電話も日本語で話します。そのため、海外でのコールセンター業務は、英語を話せなくてもできる仕事のひとつです。もちろん、海外勤務なので、日常生活や社内でのコミュニケーションで英語を活用するシーンは多数ありますよ。

コールセンターの仕事はマニュアルが整っていることが多く、未経験からでも始めやすいのが特徴です。パソコンに打ち込みながらの通話が求められるため、タッチタイピングができないと仕事が回らない可能性があります。


キャリアアドバイザー

MOS(マイクロソフト・オフィス・スペシャリスト)の資格を持っていると重宝されますよ。

コールセンターの志望動機の書き方についてはこちらの記事で詳しく解説していますよ。

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⑥保育士

日本企業が多く進出している地域では、日本人保育士の人気が高い傾向にあります。海外の日本人向けの保育施設は、同じ日系企業の従業員の子どもをまとめて預かるケースが一般的なため、日本の保育士と同じような環境で働けるのが特徴です。日本人の子どもが通う施設なら日本語で話せるので、コミュニケーションも取りやすいですね。

ただし、現地の子どもの保育士として働く場合には、その国の資格を取得しなければなりません。働きたい国の制度をきちんとリサーチしてから、企業への応募をしましょう。

こちらの記事では保育士の自己PRの作り方について解説していますよ。

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⑦留学エージェント

留学エージェントは、日本に行きたい学生に対して、日本の大学の情報を提供や留学手続きを代行する仕事です。学生に情報を提供するだけでなく、海外サイトを活用して情報収集をしたり、現地スタッフとのコミュニケーションをおこないます。海外に駐在して日本人学生のサポートをすることもありますよ。

留学エージェントの顧客は現地の人なので、留学プログラムの確認や交渉で語学力が必要になります。

⑧エンジニア

エンジニアは日本だけでなく世界中で需要が高まっているため、海外企業のエンジニア職へ応募することもできます

特にアジア圏では、急速なIT化によりエンジニアのニーズが高まっている傾向にあるため、海外拠点のある日本企業や、海外向けのサービスを展開している会社であれば、海外支社に現地で直接採用される可能性もありますよ。募集されているエンジニア職としては、主に2種類があります。

ITエンジニア

ITエンジニアとは、コンピューターシステムを設計する仕事です。システムエンジニアやプログラマー、ネットワークエンジニア、サーバーエンジニアなどを総称してITエンジニアと言われています。

自分の得意分野や経験次第では専門職やエキスパートとして採用される可能性もありますが、現地の言葉や英語で記載されているマニュアルの理解力も必要となるため、日常会話以上の言語理解力が求められるでしょう。

ITエンジニアを目指したい学生はこちらの記事も参考にしてくださいね。

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製造系エンジニア

製造系エンジニアの仕事内容は、主に工場に勤務し製品の生産工程の効率を改善します。海外に生産拠点をもっている製造系の企業は多く、海外赴任の可能性は十分にありますよ。

現地の人たちが多いため、英語でのコミュニケーションが必須となります。しかし、企業によっては工場長が日本人の場合もあるので新卒であっても安心して働けますよ。

こちらの記事ではエンジニアについて詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてくださいね。

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⑨外資系・国際営業

国際営業は、日本企業から海外企業に向けて自社の商品などを売り込む仕事です。日本は貿易大国なので、海外企業へのセールスをしている企業が多数ありますよ。日本で働きながら売り込みのため外国に出張する場合が多く、海外の関連会社などに出向するケースもあります

特に、商社は国内企業であっても海外へのセールスをする機会があり、出張や駐在している社員が多いという特徴があります。また、外資系の貿易会社や商社であれば、日本だけでなく他の国へのセールスをおこなう機会もありますね。

あなたが受けない方がいい職業を診断しよう

就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます

そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

⑩貿易関連

貿易の仕事は、商社や船舶会社、海運貨物会社などが行っている場合が多いです。仕事内容は「輸出業務」と「輸入業務」の2つに大きく分けられます。

  • 輸出業務:輸出通関手配、通関書類作成、運送便の手配など
  • 輸入業務:輸入通関手配、関税・消費税納付、商品納入管理など

貿易会社は海外との貿易を専門に行うため、英語での書類作成や読み書きが堪能であることも必要です。これらの仕事を担当する仕事には、このような職種がありますよ。

  • 通関士
  • 貿易事務

通関士になるには資格が必要になるため、まずは貿易事務から経験を積み、通関士になることがおすすめです。

⑪バイヤー

バイヤーは商品の買い付けを行う仕事です。商社やメーカーに多い職種で、商品を買い付けるために世界各国を飛び回ります。そのため、現地の企業へ就職をしなくても、海外へ行くことができる仕事のひとつですね。

バイヤーになるために特別な資格はいりませんが、海外での交渉をおこなえるだけの語学力と売れる商品を見極めるマーケティング力が必要です。そのため、語学だけでなくマーケティングに興味がある人にはおすすめの仕事になります。

⑫販売戦略・マーケティング

販売戦略とマーケティングは、商社の海外事業部などに多い仕事です。これらの仕事では、売れそうな商品のリサーチや分析、どのような売り方をするかなどを決めることを担当します。

海外マーケットの情報分析力、トレンドを予測する力やセンスが問われるため、常に新しい情報にアンテナを張り、リサーチ力を高める必要があります

マーケティング職の志望動機についてはこちらの記事で詳しく解説していますよ。

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⑬商品開発

海外向けの商品販売を行っている企業では、商品ニーズなどを実際に現地に行って調査をおこない商品を開発します。そのため、海外に出張をする機会がありますよ。

また、開発した製品を現地で生産できるように海外企業と交渉することもあるので、海外に行く機会は多くなるでしょう

⑭パイロット

国際線のパイロットは海外に行く機会が多い仕事です。パイロットになるには、主に以下の3つの方法があります。

  1. 航空会社に就職→自社養成でライセンス取得→パイロット
  2. 航空大学校でライセンス取得→航空会社に就職→パイロット
  3. 私大のパイロット養成コースでライセンス取得→航空会社に就職→パイロット

管制官との無線での会話は英語で行われるため、国際線のパイロットには「航空英語能力証明 レベル4以上」の資格が必要になるため、ハードルが高い職業です。パイロットについて詳しく知りたい学生は、こちらの記事を確認してくださいね。

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⑮客室乗務員(キャビンアテンダント)

客室乗務員は、世界各国を仕事しながら飛び回ることができます。機内サービスや搭乗前の機内確認などの保安業務が主になりますが、国際線では外国人クルーや外国人客も多いので語学力は必須です。また、語学力だけでなく高いレベルのマナーが備わっていることも求められるため、専門学校へ通学している学生も多くいます。

客室乗務員になるためには、応募資格に「TOEIC600点程度の英語力を有すること」を多くの航空会社が条件に設定しています。そのため、就活スケジュールから逆算して計画的に就活をすることが求められますね。

こちらの記事では航空業界の就活についてはこちらの記事で詳しく解説していますよ。

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⑯旅行・航海関連

海外に行ける方法として海外旅行のイメージがある学生もいますよね。旅行関係の仕事に就職すると、ツアーのアテンドなどの出張として海外に行くことができます。

旅行と聞くと飛行機を使った旅行を想像する学生が多いと思いますが、飛行機だけでなく船を使った旅行の仕事もあります。ここでは、航空関連と航海関連に分けて解説します。

旅行関連

海外旅行関連の仕事は、パッケージツアーの企画や航空券やホテルの手配、実際に旅行者を引率する場合もあります。どの職種もコミュニケーション能力や不測の事態に対応できる冷静さが求められるので、最低限でも日常会話程度の語学力が必要です。

ライセンスの取得が必須とされている国や地域も多くあるので注意しましょう。旅行関連の仕事は以下のようなものがあります。

  • ツアープランナー
  • ツアーガイド
  • ツアーコンダクター
  • トラベルコーディネーター

旅行会社に就職したい学生はこちらの記事もぜひ参考にしてくださいね。

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航海関連

旅行関連には船の仕事もあります。船舶会社や商船会社に就職すれば船の仕事に携わることができますよ。船に乗って働く人々を船員といい、船員は職員(オフィサー)と部員(クルー)に大きく分けられます。

  • 職員:国家試験に合格して資格をもって船に乗り組む船員(船長、機関長、通信長、航海士、機関士、通信士など)
  • 部員:職員を補助するさまざまな仕事をおこなう船員(甲板員、機関員、事務部員など)

客船やフェリーには、乗客サービスをするアテンダントも乗り組んでいます。外航船は乗組員に外国人も多く、入港時の無線のやりとりなどは英語でおこなわれるため、語学力が必須となります。

⑰国際公務員・国家公務員

観光庁は世界各国の在外公館や国際機関等に出向するチャンスがあります。アメリカ、ヨーロッパ、アジア諸国の大使館などや、OECD等の国際機関、日本政府観光局の海外事務所への勤務がありますよ。海外の日本支部はその国や地域の魅力をPRし、日本からの観光客を増やすことが目的です。

その国や地域が好きなだけでなく、英語とその国の言語が堪能であり、現地の習慣や文化に詳しくなければなりません。国際連合や国際連合児童基金、世界保健機関、国際通貨基金といった国際機関も世界中から人材を募集しています。

ただし、ネイティブレベルの高度な英語力や、博士号などの学歴が求められる場合も少なくありません。代表的な機関として次のようなものがあります。

国際公務員・国家公務員を募集する代表的な機関
  • 観光庁
  • 国際連合
  • 国際連合児童基金
  • 世界保健機関
  • 国際通貨基金

⑱NPO・NGOスタッフ

NPOやNGOなどの国際協力組織の一員として開発途上国で暮らしながら、経済や社会の発展、災害復興などのボランティアとして海外での勤務が可能です。JICAや海外協力隊などが有名ですね。

現地での生活費、就職準備金などが支給されるため、ボランティアといえど仕事と同じです。社会貢献や社会課題の解決を目的としているため、語学力を活かせるだけでなく、仲間とともにやりがいをもちながら仕事ができる点は魅力であるといえますね。

⑲フリーランス

フリーランスは自分の好きなことを仕事にできる上、仕事の場所を選ばない特徴があります。海外に住んで仕事をするということも可能です。海外を旅しながら仕事をすることで、普段は出会うことのできない多種多様な人と出会うことができ、自分の価値観も広がるでしょう。

代表的なフリーランスは次のようなものになります。

  • ライター
  • ブロガー
  • Webデザイナー
  • エンジニア
  • YouTuber

キャリアアドバイザーコメント

吉川 智也プロフィール

希望する国で働けるか事前にしっかり調べよう

国や条件によっては働くことができないケースもあるため、希望する国で実際に働けるのかについて事前に調べることも重要です。たとえば、就労ビザの取得条件を満たさずビザが取得できないケースもあります。また、日本では実績があり慣れている業務でも、海外では文化とやり方が異なりスキルがうまく発揮できない可能性も考えられます。

そのほか、フリーランスで働きたい場合はフリーランスビザが取得できるかを確認しておきましょう。フランスやドイツ、タイは一定の条件下でフリーランスの就労ビザが取得できますが、アメリカは取得できません。

海外で充実した生活を送るためにも、前もってその国での仕事の仕方についてしっかり調べておくことが大切ですよ。

あなたが受けない方がいい職業を確認しておこう

就活では、自分に適性のある仕事を選ぶことが大切です。向いていない職業に就職すると、イメージとのギャップから早期の退職に繋がってしまいます

そんな時は「適職診断」を活用して、志望する職業と自分の相性をチェックしてみましょう。簡単な質問に答えるだけで、あなたの強み・弱みを分析し、ぴったりの職業を診断できます。

強み・弱みを理解し、自分がどんな仕事に適性があるのか診断してみましょう。

海外で仕事をする6つのメリット

どのような仕事に就職するかを考えると、日本で働くことと海外で働くことの違いがわからなくなることがあります。就活中にこのような悩みを抱えないためには、海外で仕事をするメリットをきちんと把握することが重要です。

海外で仕事をすると日本ではできないような経験や、海外勤務をしたからこそ身につくものもたくさんあります。海外での就業経験はキャリア形成や転職にも有利です。ここでは、海外で働くメリットを6つ紹介します。

①語学力が身に付く

海外で働くと語学を習得するまでの時間を大幅に短縮できます。仕事で会話が必要になり、毎日現地の人と話していれば、自然とその土地の言葉が身につきます

日本で英会話教材やスクールに通うよりも習得のスピードは早いですよ。また、教材やスクールにかかる費用がなくなり、英語を活用して給料がもらえるため、コストをかけずに英語学習ができますね。海外での生活で語学力が上達することは大きなメリットです。

②海外旅行がしやすい

海外を飛び回るような職種の場合は、行った先の地域で休暇を使っての旅行や、途中で立ち寄るなどがしやすくなります

たとえば、ヨーロッパでの勤務なら鉄道を使った移動が便利です。鉄道なら飛行機に比べて料金も安く抑えることができます。言葉も話せるようになれば行動範囲も広がりますね。

③異文化交流ができる

海外の異文化に直接触れ、視野を広げられることは、海外で仕事をする大きなメリットです。様々な人や価値観に触れることで、多角的な角度から判断できるようになり、日本に帰国した後も強みになります

たとえば、海外に向けて商品開発をするときに異文化交流経験がれば、現地の人に受け入れられる開発ができますよね。

また、文化が異なる人とのコミュニケーションを日常的にとることで、自然にコミュニケーション能力が身についたと感じる人も多いです。このように異文化交流を通じて自分のスキルアップにもつながりますよ。

④今後のキャリアの幅が広がる

外国の人と仕事をすると、グローバルな視野で物事を見れるようになります。異なる歴史や文化の考え方や慣習を理解し、それに合わせて行動する力も身につきますよ。

グローバルな人材として、日本で仕事をするうえでも評価されるため、転職などに有利です。また、海外進出を考えている企業への就職なども選択肢に入るため、活躍の幅が一気に広がります。


キャリアアドバイザー

いろんな価値観に触れた経験を積むことで選択肢を広げられるメリットがあります。

⑤実力主義・個人主義で働ける

日本には「年功序列」という文化があり、上下関係などを重んじる傾向があります。一方、海外では年齢や入社年数に関係なく、実力に応じて高い給与や役職を得られる場合が少なくありません。必ずしも「年齢=仕事が出来る」と考えられておらず、どの年齢の人でも平等に仕事をする文化なのです

たとえば、日本では部下の責任は上司が取ることも多いですが、海外では全て自分の責任です。その分、頑張って成果をあげれば、その分認められるチャンスがありますよ。

⑥外貨を稼げる

一般的に、海外赴任者への給与は、現地通貨と円の両方で支払われています。現地通貨で支払われる海外給与は現地での生活のため、円で支払われる国内給与は日本で負担する社会保険料や、国内に残った家族のための生活費などに当てるためです。

日本円だけで収入を得ていると、円安による通貨の価値低下のリスクがあります。しかし、外貨を稼げるようになることで、円安のリスクを回避することができます。

日本円と現地通貨は為替レートによって価格が変動します。現地通貨で支給された給与を価値が高い時を狙って日本円に換金することで、お金を増やすことができますよ。

キャリアアドバイザーコメント

酒井 栞里プロフィール

1年以上海外赴任するなら所得税の納税義務はない

本文で紹介したメリットのほかにも、海外赴任は税金の面でメリットがありますよ。日本企業に勤めていて1年以上海外に赴任する予定の場合、原則として日本の所得税は課税されません。また、海外赴任により1月1日時点で日本に住民登録がなければ、その年の住民税の納税義務もありませんよ。

ただし、海外赴任が1年未満のケースや年の途中で海外赴任するケースなど、さまざまな条件で課税されることがあるので、事前にお住まいの自治体などに確認してくださいね。
海外で働くことはメリットや学びが多いので、迷われている方は挑戦してみてはいかがでしょうか。

海外で仕事をするデメリット

海外就職してみたいけど、自分にもできるか不安ですよね。海外での勤務は得られるものがたくさんありますが、デメリットも知っておきましょう。

文化の違いや生活環境など、生活してみないとわからないことも多いですが、事前にデメリットを知っていれば現地に行ったときに戸惑うことが少なくなります。ここでは、海外で仕事をするデメリットを5つ紹介します。

①語学の勉強が必要になる

日本語しか話せないまま海外で働くと、必ず言葉の壁にぶつかります。慣れれば話せるようにはなりますが、早い段階で言葉が理解できた方が仕事もしやすくなります。それだけでなく、言語が話せないことで交渉ができずに、大きな失敗をしかねません。

たとえば、レストランを利用するときに言語がわからずに提案を承諾してしまい、支払いが高額になってしまうなどもあります。このような失敗をしないためにも、海外にいつでも行けるよう日々語学の勉強をしていく必要があるといえますね。

②異文化へ適応するのに時間がかかる

食事や居住環境、生活習慣などの生活面に加えて、仕事の仕方や価値観も日本と違うため、適応しきれずに苦労する人も少なくありません。そのため、面接でも異文化への対応力があるかどうかは判断されます

就活をする前に、「コンビニがあるか」「日本食が食べられるか」などを事前に調べることはもちろん、勤務をする前に1ヶ月くらい現地で過ごしたり、インターンやボランティア参加をしたりすると、現地に慣れるまでの時間を短縮できますよ。

③意見を主張することがもとめられる

日本では協調性を重視する傾向がありますが、海外では自分の意見を主張する文化です。特にビジネスでは、自分の意見を主張しないと不利な状況になってしまうケースが少なくありません

また、成果主義なので主張できないことで給料が下がったり、リストラの対象になったりする可能性もあります。自分の意見を強く主張することが苦手な人にとってはストレスに感じてしまうこともあるでしょう。

④国・地域によって治安が悪い

日本は世界的に治安の良い国として知られており、夜道をひとりで歩くことが可能ですが、海外では国によっては日本ほど治安は安定しておらず、夜間はもちろん昼間でも相応の防犯対策が必要となる場合があります


キャリアアドバイザー

海外で働く際は各国の情報をきちんとリサーチする必要があるでしょう。

⑤国によってインフラが整っていない

国によっては、電車やバスがない国もあります。また、アフリカなどでは電気の供給がなかったり、インターネットが使えなかったりすることもあります。生活レベルを下げて暮らすことに抵抗がある人は、日常生活の満足度が下がりストレスにつながってしまいます

生活インフラが整っているかどうかについてもインターネットで情報収集ができるため、配属先や出張先などをきちんと調べて就活をしましょう。

確認しよう! 海外の仕事に向いている人の特徴

海外の仕事に向いている人の特徴
  • 意見を主張できる人
  • 専門的なスキルがある人
  • 環境にすぐ適応できる人

自分には海外での仕事が向いているのかわからない学生もいますよね。環境の変化や文化の違いに悩まされ、途中で退職するケースもことも少なくありません。自分が向いているかどうかを判断せずに海外勤務をしてしまうと失敗することがあります。

失敗しないためには、日本との違いを理解した上で、向いているかどうかの判断が必要です。次のような人は海外での仕事に向いています。

意見を主張できる人

海外では個人主義の傾向が強く、自分の意見を主張できる人が向いています。日本ではチームワークが重視され、同じ意見に合わせることで円滑に進みますが、海外では個人の判断やスキルが重視されるためです。

日本では、在籍年数でキャリアアップしていくケースがほとんどですが、海外では個人の仕事の成果が認められればキャリアアップできます。「年齢、勤続年数=仕事ができる人」という考えはありませんよ。

専門的なスキルがある人

海外で仕事をするには、専門的なスキルを持っていればすぐに戦力になれる可能性があります。たとえば、このようなスキルがあると、海外の就活で有利になります。

海外で活かせるスキル
  • 語学力
  • 異文化コミュニケーション力
  • ビジネスマナー
  • 営業力
  • ITスキル

海外では、日本企業のように長期雇用は前提とされていません。そのため、採用に関しても人材育成という考え方がなく、短期で結果を出さなければ契約を打ち切られてしまう場合もあります。そのため、新卒であってもこのような仕事ですぐに活かせるスキルがあることが求められていますよ。

環境にすぐ適応できる人

海外の仕事に向いているのは、好奇心旺盛で馴染みのない環境にも積極的に飛び込んで行ける人です。やはり人によっては環境の変化に耐えられずに、ホームシックなどでメンタル不調になってしまうこともあります。そのため、環境の変化にすぐに対応できることは重要なスキルのひとつですよ。

意外性や驚きなど未知のことに対してストレスを抱えず、興味をもつことができれば、仕事もプライベートも楽しむことができます

事前に確認しよう! 海外の仕事に向いていない人の特徴

海外の仕事に向いていない人の特徴
  • 交渉に抵抗がある人
  • ルーズな習慣が苦手な人
  • 異文化を受け入れられない人

向いていないことがわからず、海外で仕事をして失敗したくないですよね。性格的に向いていない人は海外で仕事をするべきではありません。環境や文化の違いがストレスになることがあります。海外での仕事に憧れて働き出したものの、途中で帰国する人も少なくありません。

「こんなはずじゃなかった」とならないためにも、向いていない人の特徴は覚えておきましょう。これから紹介する3つに当てはまる人は、海外に行ける仕事に向いていない可能性があるため注意してください。

交渉に抵抗がある人

海外でのビジネス交渉は、自分の意見を主張しないと、相手が言う通りの不利な状況になってしまうことがあります。交渉の席では、さまざまな形で自分に有利になるような要求をしてくるのが特徴です。理論的に反論して折り合いをつけていく交渉ができなければ、仕事がうまく進みません。

日本のように協調性を大切にする文化はないため、自ら交渉することに抵抗がある人には向いていません。

ルーズな習慣が苦手な人

海外のルーズな習慣をストレスに感じることが少なくありません。日本人は時間に厳しい性格なのでそう感じてしまいます。たとえば、海外では電車が定刻通りに到着しないのは当たり前です。他にも、仕事の納期が守られないケースも日常的に起こります。

そのため、期限が守られないことを前提に調整力を活かす必要があるとも考えられますね。計画通りに仕事を進めたいという思いが強い人は、海外での仕事には向いていない可能性があります。

異文化を受け入れられない人

積極的に異文化を受け入れられる性格でなければ、文化の違いに悩まされ続けます。なぜなら、異文化の中で日々生活をしていくためには、日本文化にこだわっていてはコミュニケーションも取りづらくなるからです。

仕事上の付き合いやプライベートでも、自分の周りは日本とは違う生活習慣のなかで生活している人です。文化の違いを楽しむくらいの気持ちがない人は、海外での仕事は向いていません

海外に行ける仕事に就職するための7つのステップ

海外での就職は順序を立てて進めないと、準備不足で海外勤務が実現できない可能性があります。考え方から就労の許可を得るまでを7つのステップに分けて解説します。

①海外で働きたい理由を考える

海外勤務は、なんとなくの憧れで就職しても後悔する可能性があります。理由を明確にしないと理想と現実のギャップを感じ、途中で帰国してしまう事にもなりかねません

海外で働くと家族や知人とも疎遠になり、仕事の悩みなどを相談できる人が少なくなる可能性もあります。あえて海外で働くのはなぜか、なぜ海外でなくてはいけないのかといった目的や必然性を持ちましょう。

②海外で働けるスキルを確認する

海外では、日本のように人材育成という考えはなく、成果を出さなければすぐに契約を打ち切られることがほとんどです。「海外で働けるだけのスキルはあるのか」を洗い出すことで、資格取得が先なのか、職探しに力を入れるべきなのかが決まってきます。

今の自分に何ができるのか、海外でそれを今後どのように伸ばし、活かしていくのかを自己分析でよく考えることがおすすめです。自分にあった自己分析方法がわからない学生は、こちらの記事で4つの方法を紹介しています。ぜひ参考にしてください。

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③必要なビザを確認する

日本人が外国で働く場合、それぞれの国の就労ビザが必要です。就労ビザには仕事の内容によって種類があり、自分に必要な就労ビザを取得しなければなりません。

海外で働くときにビザが必要な理由は、自国の経済を保護するためです。海外から安い労働力が大量に入ってくると、自国民の失業や国の経済力低下につながります。ビザは国や目的によって年齢制限や職種制限があるので注意が必要です

たとえばアメリカの場合だと、次のようなビザの種類があります。

代表的なビザの種類
  • 研修ビザ
  • 企業内転勤ビザ
  • 駐在員ビザ
  • 技術者ビザ

あらかじめその国の出入国管理制度についてもしっかり調べておく必要があります。

④現地生活の確認をする

国が違うと文化も違い、食事や住まいといった生活環境や人間関係も大きく変化します。せっかく希望する会社に入れても、国そのものが合わずにやめてしまう可能性もあります。

現地の環境に慣れる必要があるので、生活拠点となる周辺地域の治安や病院等の施設、物価なども調べておきましょう。余裕があれば、ボランティアやインターンで現地へ下見に行くのもよいですね。

⑤求人に応募する

企業に応募する方法として大きく2つの方法があります。

  • 企業に直接応募する
  • 転職エージェントを活用して応募する

転職エージェントを利用すれば、現地の労働環境を事前に知ることができます。また、慣れない条件交渉もサポートしてもらえます。ビザ取得や住居確保をサポートしてくれる企業もあるので、このような求人を探すと手間が省けます。

⑥住居の確保をする

住宅探しは、子どもがいるか単身か夫婦のみかで、ポイントが変わります。

たとえば、小中学生がいる場合だと居住する地域が限られます。海外の小中学校では、スクールバスでの通学か親の送迎が一般的です。スクールバスの路線からはずれた地域や、学校から遠い場所は選択の対象外になります。

企業によっては、寮が準備されているケースや前任者の住居を引き継いで契約するケースもあり、その場合だと住居探しの必要もないので安心ですね。

⑦ビザを取得する

就労ビザの取得は、要件を満たしているかどうかが必要です。そのためには、まず先にその国の会社から内定をもらわなければなりません。

外国人を受け入れる会社は、内定を出す前に相手の外国人が就労ビザの要件を満たしているかどうか確認します。「内定をもらう=その国での就労ビザ要件を満たしている」ということです。各種条件や費用、申請にかかる時間もそれぞれ異なるので、あらかじめ調べておきましょう。

キャリアアドバイザーコメント

長尾 美慧プロフィール

本気で海外で働きたいなら学生時代から準備しよう

本気で海外で働くことを目指すなら、学生時代からしっかり準備しておきましょう。外国語の習得や異文化への理解、治安の悪さを察知する能力の獲得などは時間のかかるものだからです。

学生時代からこれらのスキル向上のための取り組みができていると、社会人になって海外で働くようになっても環境に適応しやすくなります。また、海外で働ける会社の選考を受ける際にも、自己PRで話せる体験ができている可能性も高まります。

たとえば語学力獲得や異文化理解のために、異文化コミュニケーションを積極的におこなっていた場合は、その経験で学んだことや苦労したことなどをガクチカや自己PRでアピールできるでしょう。本当に海外で働きたいなら、今から積極的に行動することが重要ですよ。

海外に行く仕事に就職するときの3つの注意点

海外での勤務はさまざまなメリットが得られる一方、注意すべき点もいくつかあります。注意点を知っておくことで余裕を持って準備ができます。知らなかったことで、想像と違っていたと思うことも少なくありません。

覚えておいた方がよい注意点を3つ紹介します。

語学力が必要になる

日常会話はもちろん、仕事では、ビジネスレベルの会話ができなければ商談などはできません。 自分の考えや意見を主張できるコミュニケーション力も海外では求められます。また、語学力がないことが理由で仕事の取引がなくなる可能性もあり、海外に行くためには語学力は必須のスキルです。

また、日常会話で使う語学力があるだけでなく、外国語のビジネスコミュニケーションも必要です。説明したとおり、即戦力が求められているため、新卒であってもビジネスコミュニケーションが必要になることを覚えておきましょう

ビザの手続きが必要になる

海外で働くには就労ビザが必要です。就労ビザは、入国の許可と現地で働くことができるという証明書になります。

就労ビザを取得するには、必要書類や取得までの期間、取得費用などの基準が国によって異なるので注意が必要です。書類が揃わないとビザの発行が遅れるので、必要書類は事前に確認が必要です

はじめは国内勤務の可能性がある

海外に事業所がある場合でも、すぐに海外勤務ができるとは限りません。会社にとっては、各部署への最適な人員配置の方を優先します。

たとえば、海外勤務を希望している人が複数いても、1人しか行けない場合や希望する勤務地に採用枠がない場合は赴任できません。そのような場合は、国内勤務になる可能性もあることを覚えておきましょう。


キャリアアドバイザー

海外に行ける仕事へ応募をするときは、キャリアパスなどを詳しく確認しておく必要がありますね。

海外に行ける仕事に就職するために必要なスキル

海外での就職は誰でもできるわけではありません。最低限必要なスキルを身につけておかなければ、苦労することになります。ここでは、海外での就職に必要な最低限の3つのスキルを紹介します。

語学力

企業が海外駐在員・出張者に期待するTOEICスコアは620点とされています。620点は日常生活のニーズを充足し、限定された範囲では業務上のコミュニケーションができるCレベルです。

海外勤務を希望するなら、どんな状況でも適切なコミュニケーションができる素地を備えているBレベルの730点以上なら有利になる可能性があります

コミュニケーション能力

日本人同士なら空気を読んで察してくれることもありますが、海外ではそのようなことはまずありません。海外では自分自身の意思を伝えなければ、仕事を円滑に進めることができません。しっかり自分の主張ができなければ、不利な条件で商談してしまう可能性があります。

語学力だけでなくボディランゲージなどの非言語コミュニケーションも有効です。ただし、日本と海外ではボディーランゲージも異なるため、これも事前に学習をしておくことがポイントですね

自己管理スキル

自己管理スキルとは体調管理です。海外は医療費が高く、医療設備が整っていない場合もあります。食文化が違うため、食生活の乱れから体調を崩すことも少なくありません。日本食が食べられる店のリサーチや自炊するなどの工夫をしましょう。

また、長時間のフライトでの時差ボケにも注意しましょう。現地に入ったらすぐに仕事をしなければならない場合もあります。早めのフライトにして、ホテルに着いて少し眠ることができるくらいの余裕をもったスケジュールをおすすめします。

海外に行ける仕事に就職するには準備が重要! しっかりと事前調査もしよう

海外に行ける仕事に就職するためには、スキルや経験以外にも必要な準備が非常に多いです。採用担当者から安心して海外への配属や出張を依頼できるという評価をしてもらえるためには、紹介した準備をきちんとこなすことが重要です。

この記事で紹介した海外に行ける仕事の準備を進めつつ、自分が実現したいことを考えて、納得感ある就活をしましょう。

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記事の編集責任者

北原 瑞起きたはら みずき

新卒でポート株式会社へ入社。入社2年目に年間1億2千万円の売上を記録し、全社の年間MVPを獲得。現在は、リクルーティングアドバイザーグループの責任者として、年間300社の採用支援及び、年間2,000人の学生の就活相談に乗り、企業と学生の最良なマッチング機会の創出をおこなっている。プロフィール詳細

全国民営職業紹介事業協会 職業紹介責任者(001-190515132-01458)

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