契約社員から正社員になる4つの道｜現状と目指す理由の整理がマスト

契約社員から正社員になることは十分に可能！ 最適な方法で正社員を目指そう

こんにちは。キャリアアドバイザーの今井です。

契約社員から正社員を目指している人から、このような相談を受けることがあります。

契約社員から正社員を目指すとはいっても、具体的にどうすれば良いのかわからなかったり、そもそも正社員になれるのか不安になったりする人は実際多いです。

結論からいえば、契約社員から正社員を目指すのは決して簡単ではないものの、十分に可能です。ただし、契約社員から正社員を目指す方法は1つではないため、自分にとってベストな選択肢を見極める必要がありますよ。

この記事では契約社員から正社員を目指す具体的な方法や、確認すべきことや対策などについて解説していきます。契約社員から正社員を目指している人は、ぜひ参考にしてくださいね。

契約社員から正社員になるのは難しい？ リアルな実態を解説

契約社員から正社員を目指すうえで、「そもそも契約社員から正社員になれるのか？ 」「仮になれるとして、どれくらい難しいことなのか？ 」といった点は、どうしても気になりますよね。

そこでまずは、契約社員から正社員になれる確率や、契約社員から正社員になることの実態について見ていきましょう。

契約社員から正社員を目指すのは難易度は高いが十分に可能

契約社員から正社員を目指すのは決して簡単ではないものの、十分に可能です。

実際、人と組織に関して研究しているリクルートワークス研究所が全国約5万人の就業実態を追跡調査した報告によると、2016～2022年の非正規雇用から正規雇用への転換率は6％前後という結果が出ており、決して高い数値とはいえません。

しかし、近年は少子高齢化の加速もあり、IT業界や運輸業界をはじめとした深刻な人材不足に陥っている業界であれば、正規雇用への転換が積極的に進められています。また、業界に関係なく慢性的に人材が不足している企業では、正社員登用を積極的におこなっているケースもあります。

若手の正社員就職には追い風が吹いている

人材不足の業界や企業であれば、契約社員から正社員になれる可能性は高くなります。加えて、34歳以下の若年層であれば、その可能性がさらにアップします。

事実、厚生労働省が2017年に労働経済について多様な分析をおこなった労働経済分析レポートによると、非正規雇用から正規雇用への転換率は男女ともに、34歳以下の若年層が特に高い傾向が見られます。

近年は少子高齢化が加速していることから、若い人材を確保して長期的に育成したいと考えている企業は少なくありません。そのため、契約社員から正社員を目指すのであれば若い人ほど有利になりやすく、早期の取り組みがカギになると言えますよ。

そもそも契約社員と正社員は何が違う？ 5つの要素について解説

そもそも契約社員と正社員では、具体的にどのような違いがあるのか？ 両者の違いを把握できていないと、契約社員から正社員を目指すイメージもつかみづらいですよね。

そこでここからは、契約社員と正社員の違いを5つ解説していきます。この機会にしっかりと理解し、整理しておきましょう。

①雇用期間の定めの有無

契約社員と正社員の最大の違いは、雇用期間の定めの有無です。

正社員は雇用期間に定めがなく、定年までの雇用を前提としています。そのため、こちらから退職を希望しない限りは、基本的に定年まで働き続けることができます。

一方の契約社員は雇用期間に定めがあるため、契約満期を迎えると雇用が終了します。もちろん契約が更新されれば雇用は継続しますが、「次回は契約が更新されないかもしれない」といった、いわゆる雇い止めのリスクを抱えることになります。

正社員は雇用期間に定めがない分、雇用が安定しており、その点が正社員の大きなメリットといえます。実際、雇用の安定を求めて、契約社員から正社員を目指す人は少なくありませんよ。

②収入の高さ

収入面に関しては、契約社員は正社員に比べて低くなる傾向があります。

契約社員は給与が時給制であることが多く、祝日や休日などの影響で出勤日数が減れば、そのぶん給与も減ってしまいます。仮に月給制であったとしても、契約社員は正社員に比べて基本給が低く設定されているケースが多く、昇進や昇格もないのが一般的です。

その点、正社員は基本的に月給制で毎月安定した給与が支払われるうえに、勤続年数に応じて昇給していき、昇進すれば大幅に給与が上がる可能性もあります。

さらに、賞与や退職金も関係します。賞与や退職金の制度がある企業においては、支給対象が正社員に限定されており、契約社員には支給されないのが一般的です。仮に支給されたとしても、正社員よりも金額が少ないケースがほとんどです。

③福利厚生の手厚さ

福利厚生には法定福利厚生と法定外福利厚生の2種類があります。法定福利厚生とは、健康保険や雇用保険といった、法律で定められている福利厚生のことで、一方の法定外福利厚生とは、住宅手当（家賃補助）や社員旅行といった、企業が独自に設定する福利厚生のことを指します。

このうち、法定外福利厚生に関しては、契約社員は正社員と比べて、受けられる種類が少なかったり、限定されていたりする傾向にあります。法定外福利厚生はその名の通り、法的に定められた制度ではないため、支給のルールは企業が独自に決定することができ、正社員と契約社員の間で差が設けられているケースは珍しくありません。

④仕事内容と責任の重さ

契約社員は正社員の補助的な仕事をすることが多く、業務内容も契約の範囲内で固定されています。そのため、裁量権はそれほど大きくなく、正社員ほどの責任は負わないのが一般的です。残業が発生するケースも少ないため、プライベートの時間も確保しやすいでしょう。

一方の正社員は、契約社員よりも裁量権が大きく、キャリアアップも目指しやすくなります。ただし、そのぶん仕事に対する責任が重くなり、プレッシャーも大きくなりやすいです。

⑤転勤の有無

契約社員は原則として転勤がなく、契約を結んだ勤務地で働き続けることになります。販売職などは、店舗間での転勤を命じられる可能性がありますが、引っ越しが必要になるほどの遠距離の転勤が命じられることは、基本的にありません。

一方、正社員は会社の指示によって、転勤を命じられる可能性があります。転勤命令は業務命令であるため、正当な理由がない限り拒否できません。転勤によって引っ越しが必要になるケースも多く、家族がいる人は単身赴任が必要になるかもしれません。

契約社員と正社員の違いについてはこちらの記事でも詳しく解説しています。それぞれのメリット・デメリットも紹介していますよ。

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要チェック！ 契約社員から正社員を目指すなら確認すべき3つのこと

契約社員から正社員を目指すのは決して簡単ではないものの、十分に可能です。不安も大きいでしょうが、しっかりと戦略を立てて一歩ずつ進んでいけば、徐々に可能性が見えてきますよ。

ただ、契約社員から正社員を目指すうえで、まずは確認すべきことが3つあります。ここからはその3つについて解説していくので、順番にチェックしていきましょう。

①正社員になるメリット・デメリットを理解しているか

正社員を目指していると、ついつい正社員のメリットばかりに目が行ってしまいますが、デメリットについてもしっかりと理解しておく必要があります。

デメリットも理解しておかないと、正社員になってから思わぬ後悔をする可能性もあります。そうならないためにも、メリットだけでなくデメリットについても押さえて、本当に自分にあっている働き方といえるのか冷静に見極めることが大切ですよ。

②正社員就職が自分の価値観と照らし合わせてベストな選択なのか

契約社員から正社員を目指すのであれば、正社員就職が自分の価値観と照らし合わせてベストな選択なのか、今一度考えてみましょう。

たとえば、「今よりも年収を上げたい」と考えて正社員を目指している人の場合、確かに正社員になれば年収は上がるかもしれません。しかし、副業などをおこなえば、契約社員のままであっても年収を上げることはできます。

さらに副業が軌道に乗れば、それを本業にすることもでき、結果的に正社員になるよりも、高い年収や幸福度の高い働き方を実現できるかもしれません。価値観は人によって異なるため、正社員就職がすべての人にとってベストな選択とは限りません。「あなた自身にとってどうなのか」という視点で判断軸を持つようにしましょう。

③正社員になることだけが目的になっていないか

契約社員から正社員を目指すのであれば、正社員になることだけが目的にならないよう、常に意識しておく必要がありますよ。

というのも、正社員になることだけが目的になってしまうと、正社員になった後のモチベーションを維持しづらく、早期離職につながる可能性が高くなるからです。

たとえば、本当は企画の仕事がしたいのにもかかわらず、「正社員の求人が多いから」という理由で営業職についてしまうと、自分の望むキャリアの方向性とずれが生じてしまい、モチベーションを維持するのが難しくなります。

契約社員から正社員を目指す方法は1つではない！ ベストな選択肢の見極めが最重要

契約社員から正社員を目指す方法と聞くと、「転職するしかないのでは？ 」と思うかもしれません。しかし、契約社員から正社員を目指す方法は1つではなく、転職以外にも方法はあります。

正社員になる最短のルートが今転職することである人もいれば、それ以外の方法がマッチしている人もいます。それぞれの方法の特徴や注意点などを正しく理解して、自分にとってベストな選択肢を見極めることがとても大切です。

ここからは契約社員から正社員を目指す具体的な方法と、各方法のポイントと注意点について解説していくので、1つずつチェックしていきましょう。

方法①現職で正社員登用制度を活用する 

正社員登用制度とは、契約社員やアルバイトなどで働いている人が、正社員になって働ける制度のことです。

正社員登用制度を活用すれば、転職をせずとも現職で契約社員から正社員になることができます。ただし、正社員に登用されるためには、企業の求める基準や条件を満たす必要があり、誰でも正社員になれるわけではありません。

ここからは、現職で正社員登用制度を活用する方法について解説します。事前にポイントや注意点を押さえてくことで、準備や対策も進めやすくなりますよ。

なお、正社員登用については、こちらの記事でも詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてくださいね。

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向いている人：現職での実績があり環境は変えたくない人

正社員登用制度の最大のメリットは、現職に残ったまま正社員になれる点です。

現職であれば、すでに業務内容や職場の雰囲気がわかっているため、正社員になった後もこれまでの経験をフルに活かすことができます。また、企業側としても、自社内での働きぶりや実績を把握できている人の方が、新規で採用する人よりも信頼できるはずです。

現職である程度の実績があり、環境を変えずに正社員を目指したいならぜひ検討しておきましょう。

対策のポイント：登用試験がある場合には早めに対策を講じておく

企業によっては、正社員登用にあたって登用試験が実施されるケースもあります。

登用試験の内容は、上司や役員との面接だけで終わるケースもあれば、面接に加えて筆記試験や適性検査などが実施されるケースもあり、企業によってさまざまです。そのため、登用試験がある場合には、早めに対策を講じておく必要があります。

特に一般常識やSPIといった試験は、事前の対策が必須です。直前に慌てることのないよう、登用試験の対策は早めに講じておきましょうね。

注意点：正社員登用制度がそもそもない場合もある

正社員登用制度は、すべての企業に設けられている制度ではありません。企業によっては、そもそも正社員登用制度がない場合もあるため、事前の確認が必要ですよ。

仮に正社員登用制度があったとしても、これまでに登用実績がほとんどない、あるいはゼロのケースもあります。また、正社員になれる基準があいまいな職場だと、具体的な目標を設定しづらく、いつまでも正社員になれない可能性があります。

現職での正社員登用を目指すのであれば、正社員登用制度の中身や実績については必ず事前に確認しておきましょう。

方法②現職で5年以上勤務して無期労働契約への転換を申し込む

労働契約法の改正により、2013年4月から契約社員をはじめとした雇用期間の定めのある労働者は、同じ企業で通算5年以上勤務した場合には、無期労働契約への転換ができるようになりました。

そのため、現職で5年以上勤務して無期労働契約への転換を申し込むのも1つの方法です。ただし、無期労働契約への転換には、注意すべき点もいくつかあります。

ここからは、現職で5年以上勤務して無期労働契約への転換を申し込む方法について解説するので、ポイントや注意点をしっかりと押さえておきましょう。

無期雇用についてはこちらの記事でも詳しく解説していますよ。

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向いている人：環境は変えたくないが現職での実績に不安がある人

正社員登用制度を使って正社員を目指すには、企業の求める基準を満たす必要があります。場合によっては正社員登用試験に合格する必要もあるので、誰でも正社員登用制度を活用できるとは限らないのが実情です。

その点、有期契約労働者が企業に対して無期転換の申し込みをした場合、企業側は断ることができません。現職で5年以上勤務すれば、ほぼ確実に無期雇用になることができます。

対策のポイント：無期転換を申請するための準備を事前に把握する

現職で5年以上勤務したら、自動的に無期雇用に転換されるわけではありません。無期雇用に転換するためには、以下の条件をすべて満たす必要があります。

特に注意したいのが、3番目の「労働者側から無期転換の申し込みをすること」です。つまり、無期雇用に転換するためには、自ら「無期雇用に転換したい」と申し込む必要があり、5年以上働いたら自動的に無期雇用に切り替わるわけではありません。

無期転換の申し込みは口頭でも有効ですが、トラブルを避けるために書面でおこなうのが一般的です。無期転換を申請するための方法や手続きは事前に把握しておき、確実に申し込みができるよう準備を進めておきましょうね。

注意点：無期雇用に転換できるだけで正社員になれるとは限らない

無期労働契約への転換を申し込む方法で注意したいのが、あくまで無期雇用に転換できるだけであって、正社員になれるとは限らない点です。

企業によっては、無期雇用に転換したタイミングで正社員への登用を打診されるケースもありますが、すべての企業がそうとは限りません。労働条件や待遇などは、転換前と一切変わらないケースも十分にありえます。

無期雇用に転換することで雇い止めのリスクはなくなるものの、「無期雇用に転換＝正社員になれる」わけではないため、その点は勘違いしないようにしましょう。

方法③正社員を募集している企業に転職する

契約社員から正社員を目指すのであれば、正社員を募集している企業に転職する方法が最もイメージしやすいですよね。

正社員として採用されれば、正社員として入社して働くことができます。ただ、転職をするからには入念な準備が必要となります。

向いている人：現職で正社員を目指すのが難しい人

転職によって正社員を目指す方法が向いているのは、現職で正社員を目指すのが難しい人です。

たとえば、そもそも現職に正社員登用制度がなかったり、制度自体はあってもこれまでに登用実績がほとんどなかったりする場合には、現職で正社員を目指すのは現実的ではないですよね。

また、現職で5年以上勤務して無期労働契約への転換を申し込むにしても、必ずしも正社員になれるとは限らないうえに、時間もかかります。

その点、転職によって正社員として採用されれば、正社員として確実かつすぐに働くことが可能です。

転職に不安がある人は、こちらの記事で不安の解消法について詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてくださいね。

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対策のポイント：未経験可や現職の経験を活かせる求人を中心に探す

正社員を募集している企業への転職を目指すのであれば、未経験可や現職の経験を活かせる求人を中心に探していきましょう。

基本的に中途採用では、即戦力となるような人材が求められるため、現職が契約社員の人は正社員の人に比べて不利になる傾向があります。しかし、未経験可の求人であれば、経歴やスキルよりも熱意や人柄が重視されるため、現職が契約社員であっても、アピール次第では採用される可能性は十分にあります。

また、現職の経験を活かせる求人であれば、現職の経験が効果的なアピールになるため、内定を獲得できる可能性も高くなりますよ。

注意点：経歴面を不安に思われる可能性があるため対策が必要となる

一般的に契約社員は正社員の補助的な仕事をすることが多いこともあり、企業によっては、契約社員時代の経験がキャリアとして見なされないケースがあります。

そのため、契約社員から正社員を募集している企業への転職を目指す際は、「正社員としてやっていけるのか」「すぐに辞めないか」などと不安に思われる可能性があるため、そうした企業の不安を払拭できるような対策が必要です。

たとえば、意欲の高さを前面に押し出して企業ニーズに刺さるようなアピールをしたり、入社後はどんな自分になりたいのかを具体的に伝えてみましょう。すると企業側の入社後に対する不安を払拭でき、プラスなイメージを残しやすくなりますよ。

企業の不安を解消するコツについては、こちらの記事でも詳しく解説しています。あわせて参考にしてみてくださいね。

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方法④派遣会社に登録して紹介予定派遣を活用する

紹介予定派遣とは、直接雇用を前提とした派遣のことです。具体的には、派遣期間（最長6カ月）終了後に派遣先企業と本人が合意すれば、直接雇用に切り替えたうえで働くことができます。

そのため、紹介予定派遣を活用して正社員を目指すのも1つの手です。ただし、紹介予定派遣はやや特殊な働き方であるため、気を付けるべきポイントもいくつかあります。

ここからは、派遣会社に登録して紹介予定派遣を活用する方法について解説します。事前に理解を深めておきましょう。

向いている人：実際に働いてみて入社するかどうか決めたい人

紹介予定派遣は最初に派遣社員として働いてから直接雇用を結ぶことになるため、実際に働いてみて入社するかどうか決めたい人に向いています。

直接雇用は派遣先企業と本人の合意によって成立するため、実際の職場の雰囲気や仕事内容などを確認して、最終的に合わないと感じたのであれば、直接雇用を断ることも可能です。

そのため、紹介予定派遣はミスマッチが発生する可能性が低く、安心して直接雇用に移行することができますよ。

対策のポイント：紹介予定派遣に強い派遣会社に登録する

紹介予定派遣を活用する際は、紹介予定派遣に強い派遣会社に登録することがポイントです。というのも、紹介予定派遣は通常の派遣に比べて案件数が少なく、派遣会社によってはほとんど紹介予定派遣を取り扱っていないこともあるからです。

紹介予定派遣に魅力を感じたとしても、選択肢が少なければ、自分に合った仕事を見つけることは難しくなります。また、取り扱っている案件の数が少なければ、すぐに募集が打ち切りになる可能性もあります。

紹介予定派遣に強い派遣会社は、基本的に大手が中心です。そのため、紹介予定派遣を探す場合には、大手の派遣会社から探していくのが良いでしょう。

注意点：いったん派遣勤務を経由する必要がある

紹介予定派遣は魅力的な働き方ではありますが、いったん派遣勤務を経由する必要がある点に注意しましょう。

派遣社員の給与は基本的に時給制であり、働く時間数によって収入が変動するため、一時的に収入が不安定になる可能性があります。また、派遣社員は雇用主が派遣元企業になるため、派遣会社によっては、十分な福利厚生を受けられない可能性もあります。

また、紹介予定派遣はあくまで直接雇用を前提としているだけであり、正社員としての雇用が前提になっているわけではありません。企業によっては、契約社員として直接雇用になるケースもあるため、直接雇用後の雇用形態については、事前にしっかりと確認しておきましょう。

まずここから始めよう！ 契約社員から正社員を目指すための4ステップ対策

契約社員から正社員を目指す方法について理解したら、さっそく行動を起こしたいところですが、具体的に何から始めれば良いのかわからない人も多いかと思います。やみくもに行動するだけでは、なかなか結果もついてはきません。

そこでここからは、 契約社員から正社員を目指すための対策を4ステップで解説していきます。正しい手順に沿って進めることで、より正社員に近づくことができますよ。

ステップ①正社員になりたい理由を明確にする

契約社員から正社員を目指すにあたって、まずは正社員になりたい理由を明確にしましょう。

というのも、正社員になりたい理由があいまいであると、正社員を目指す方法や転職先を選ぶ際に迷いが生じやすく、場合によっては「正社員になること」だけが目的になってしまうおそれがあるからです。

正社員になることだけが目的になってしまうと、正社員になった後のモチベーションを維持しづらく、早期離職につながる可能性も高くなります。

正社員を目指すのは長期戦になる可能性もあります。途中で方向性を見失わないよう、正社員になりたい理由は明確にしておきましょう。

ステップ②どうやって正社員を目指すのか具体的な方法を決定する

正社員になりたい理由を明確にしたら、次はどうやって正社員を目指すのか具体的な方法を考えましょう。

契約社員から正社員を目指す方法は1つではありません。それだけに自分に合った方法を選択することが重要です。

また、方法を決める際は、事前のリサーチも欠かせません。たとえば、現職で正社員登用を検討している場合において、過去の登用実績に関するリサーチは必須といえます。

ステップ③目標と現状を比較して課題を洗い出す

正社員を目指す方法を決めたら、続いて目標と現状を比較して課題を洗い出していきましょう。

たとえば、現職で正社員登用を目指す場合において、正社員登用における企業側の求める基準と今の自分を比較することで、課題が見えてきます。

ただし、課題を正確に洗い出すためには、現状を正確かつ客観的に把握することが欠かせません。今の自分にはどんなスキルがあって、それはどの程度のレベルなのか、丁寧に把握していく必要があります。

課題を洗い出すことで、次に自分が何をすべきかが見えてきます。やるべきことがわかれば、正社員になるまでの道のりも徐々にクリアになっていきますよ。

ステップ④目標達成に向けて具体的な計画を作成する

課題の洗い出しが終わったら、最後に目標達成に向けて具体的な計画を作成しましょう。

計画を作成するにあたっては、あらかじめ「いつまでに〇〇する」と具体的な目標を立てるのが効果的です。たとえば、「〇月までに現職の正社員登用試験に合格する」と具体的な目標を設定しておけば、登用試験までの期間から逆算して、1日に必要な勉強時間の目安などがわかり、具体的な計画も立てやすくなりますよ。

契約社員から正社員を目指す方法を理解して早期から行動を起こそう！

契約社員から正社員を目指そうとしても、「本当になれるのかな？ 」といった不安に襲われるときもあるかと思います。確かに、契約社員から正社員を目指すのは簡単ではないものの、やれることを一つひとつ着実にこなしていけば、徐々に可能性が見えてきますよ。

特に若い人ほど正社員になれるチャンスも大きいため、解説した内容を参考にしつつ、契約社員から正社員を目指す方法をしっかりと理解して、早期から行動を起こしていきましょう。