退職理由で引き止められない4ステップを解説｜円満退社のコツも伝授

引き止められない退職理由の伝え方を理解しよう！ 企業視点で考える対処法をチェック

こんにちは。キャリアアドバイザーの今井です。

退職理由で悩んでいる人から、よくこのような相談をもらいます。

退職することを決めたものの「引き止められたらどうしよう」という気持ちから、なかなか退職したい旨を伝えられずに悩んでいる人もいますよね。

退職理由は人それぞれですが、引き止められにくい退職理由には特徴があります。また、引き止められないようにするには退職理由だけでなく、企業視点を意識したうえで伝え方も工夫することが大切です。

この記事では、引き止められにくい退職理由や伝え方のコツを解説します。また、よくある引き止め例やその際の対処法なども紹介するので、ぜひ退職する際の参考にしてくださいね。

まず理解しておきたい退職に関する3つの基礎知識

退職理由を伝える際に、引き止められないかどうか不安になる人は多くいます。ただ、引き止められにくい退職理由は何かを考える前に、退職とはどういうものかや退職理由で嘘をついてはいけないのかなど、退職に関する前提知識を確認しておくことも大切です。

まずは退職に関する前提を理解したうえで、どうすれば引き止められずに退職できるのかを見ていきましょう。

①退職の申し出から2週間経過すれば退職は実質可能

退職はいつまでに申し出れば良いか曖昧な人もいるのではないでしょうか。法律上では、民法第627条によって「退職の2週間前に退職の告知をおこなえば問題なく退職できる」と定められてます。つまり、2週間前に意思表示すれば退職は可能です。

しかし、企業によっては「就業規則」で別の期限が定められている場合もあります。たとえば、1カ月前に退職を申告することが定められている場合は、できる限りこの期日を守るようにしましょう。

就業規則は会社の規則であるため法的な拘束力はありません。そのため2週間前に申告していれば違法にはなりませんが、企業側もいろいろと対応が必要になるため負担を掛けることにつながる可能性もあるので意識しておきましょう。

②企業側が労働者の退職を拒否することは原則できない

退職を考えている人のなかには「退職を拒否されたらどうしよう」と不安になっている人もいるかもしれません。しかし、企業側が労働者の退職を拒否することは原則できません。

日本の国民は「職業選択の自由」という権利を持つと憲法で定められています。そして、民法第627条では「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる」と定められています。

つまり、退職する2週間前までに退職したい意思を表示すれば、法的には必ず退職することができるのです。どのような引き止められ方をしたとしても退職することは可能だと覚えておいてくださいね。

③必ずしも本当の退職理由を伝える必要があるわけではない

退職理由は必ず本当のことを伝えなければならないわけではありません。退職理由が伝えづらい内容であったり、状況的に本当の退職理由を伝えないほうが良い状況もあります。

たとえば人間関係や企業への不満などネガティブな退職理由の場合、理由を伝えることで周りとの関係性に影響が出る可能性もあります。

もちろん嘘をつくことはトラブルが発生する場合もあるため、極力避けるべきです。ただ、「一身上の都合」で伝えることも問題ないため、本当の理由を伝えなかったからといって法的に違反になることはないので安心してください。

なぜすぐに退職できないの？ 会社が退職希望者を引き止める3つのワケ

そもそもなぜ企業は退職を引き止めるのか？ その点も疑問に思うかもしれませんね。

企業が引き止める意図が理解出来れば対策も講じやすくなるので、退職を引き止められたくないと考えているなら、企業視点でイメージを膨らませることが大切ですよ。

企業が退職者を引き止めるのは、少なくとも企業側に何らかの不都合が生じる可能性があるためです。特に社員が一人減ることで人手が不足したり、また新たに人材を採用する手間が発生することを避けたいと思っていることが多いと考えられます。

企業はどのような分野やサービスであっても、仕事を進めるには必ず人の力が必要です。社員が一人いなくなるだけでも誰かが代わりに対応する必要があるため、その穴埋めが必要になります。ポジションによっては業務自体が一度ストップしてしまう場合もあるかもしれません。

そのため、企業によっては強く引き止める場合もあるのです。

会社都合ではなく、退職希望者本人が会社を辞めてしまって大丈夫なのかを心配して、上司個人の意思で引き止めている場合も考えられます。特に、仲の良かった上司であれば会社の不都合もあるなかで、本人の将来を親身になって考えていることもあるでしょう。

この場合は、しっかりと理由を話してその会社を辞めても大丈夫だと安心してもらえれば、本人の意思を尊重してくれる可能性が高いです。一方で「このまま会社を辞めたら危ない」と思った場合は、全力で引き止めるかもしれません。

上司が何を考えて引き止めているのかをしっかり見極める必要がありますが、親身になってくれる上司であれば、相談に乗ってもらうことも一つの手です。

退職希望者のことを考えて引き止めている上司もいれば、上司自身の評価を気にして引き止めている場合もあります。これは、上司は部下を管理する立場のため、部下が辞めることで会社から責任を問われるケースがあるためです。

ただ、退職するかどうかは、自分の今の状況や今後のキャリアに基づいて決めることが大切です。企業や上司のことを気にして、納得のいかない状態で働き続けることのないように、引き止めの背景を見極めることは忘れないようにしてくださいね。

引き止められにくい退職理由5選！ 例文付きで伝え方もチェックしよう

企業が退職希望者を引き止める理由を理解したところで、次に気になるのは「ではどんな退職理由なら引き止められないのか」というところですよね。引き止められないようにするには、今後の自分自身がやることが明確になっていることが大切です。

ここでは、引き止められにくい退職理由を紹介したうえで、どのように伝えれば良いのか例文付きで解説していきます。自分が今思っている退職理由と照らし合わせながら確認してみてくださいね。

①今の会社ではできない分野に挑戦したい気持ちがある

転職理由としてはポジティブな理由であると企業側や上司も引き止めにくくなります。特に今の会社では携われない分野や仕事内容を調整したい気持ちがあると、企業側ではどうしようもできないため個人の意見を尊重せざるを得ないでしょう。

この際「どのような分野で何をしたいのか」や「今後どのようなキャリアを歩みたいのか」などを聞かれた際に応えられるよう、退職した後のビジョンを明確にしておくことがポイントです。

この点が曖昧だと「もう少しうちの会社で考えてからでも良いんじゃないか」と引き止められる場合もあります。以下のようにビジョンを明確にして伝えてみてください。

キャリアビジョンが明確にならないと悩んでいる人は、こちらの記事もあわせて読んでみてください。

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②転職先が決まっている

退職の意思が明確で、次の転職先も決まっているようなら企業側も引き止めることは難しいと判断することが多いですよ。

反対に転職先が決まっていない場合は、まだ転職するかどうか迷っていると考えられ引き止められる可能性があります。相談ベースで退職を迷っていることを伝えるのであれば良いですが、すでに退職の意思が明確なら、できるだけ転職先が決まった状態で伝えるのがおすすめです。

以下のように伝えてみましょう。

③留学や資格取得など勉学に力を入れたい

今の仕事から離れて留学や資格取得など、人生を長い目で見て勉学に力を入れたいという理由も引き止められにくいです。

そもそも、会社や上司がその人の人生自体を決めることはできません。今後の自分の人生を考えたときに、今の仕事よりも優先するべきだと判断した旨を伝えると良いでしょう。

また、どこにどのくらい留学するのか、どのような資格を何のために取得しようと思っているのかを明確にしておくと、引き止められる可能性が低くなります。

プランが曖昧な状態だと「留学はもう少し先でも良いのではないか」「今の仕事を続けながらでも資格取得を目指せるのではないか」などと、引き止められかねません。

以下のように、はっきりと伝えましょう。

④心身の体調が優れず仕事が続けられない

今の仕事が続けられないような心身の体調不良が理由なら、退職もやむを得ないと判断されるでしょう。

通常業務をおこなえないことは、会社側にとっても理想的な状態ではありません。もし、心身に不調がある状態で勤務を続行させた場合は企業側に責任が発生するため、企業としても無理には引き止めません。

以下のように現状と医師からの発言を伝えると、説得力をもった退職理由になります。

仕事が「しんどい」と感じ、退職したいと思っている人もいますよね。「しんどい」ことを退職理由として伝える際には伝え方があるので、こちらの記事を参考にしてみてくださいね。

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⑤引っ越しや身内の介護といったライフイベントがある

家庭の事情やライフイベントによって退職したい、というのも引き止められにくい理由の一つです。企業はあくまで仕事面で労働契約を交わしているため、労働者自身のプライベートなことには関与することはできません。

たとえば、パートナーの転勤が決まり遠くへ引っ越す場合や、身内で介護に専念する必要が出た場合などが考えられます。そのほかにも自分の今後の人生にかかわるライフイベントに対しては、企業側は引き止めることが難しいです。

以下のように、経緯や現状、今後の動きなどを話すことでスムーズに退職しやすくなりますよ。

企業側で改善できてしまう？ 引き止められやすい退職理由の3つの傾向

引き止められにくい退職理由がある一方で、内容的に引き止められやすい退職理由もあります。特に企業側で改善できてしまうような理由は引き止められやすいですよ。

ここでは、引き止められやすい退職理由を大きく3つの傾向で区分して、その特徴を解説していきます。自分の思っている退職理由と照らし合わせながら確認してみてくださいね。

①待遇面への不満：給与や福利厚生など待遇に不満がある

給与や福利厚生などの企業の待遇に不満があることを、おもな退職理由として伝えると引き止められる可能性が高いです。

たしかに待遇面に不満があると退職につながりやすいですが、待遇に関しては企業側が改善できるものです。「これから改善するから辞めないでほしい」と打診されやすい傾向にありますよ。

本当に改善される企業であればまだ良いですが、口約束だけだと改善されない可能性もあります。そうなると、また同じ条件で働き続けることになり、貴重なキャリア形成の時間が無駄になってしまうかもしれません。待遇面について不満がある場合でも、メインの理由ではなく、補足的な理由として伝えることをおすすめします。

②勤務体制への不満：残業時間の多さや勤務形態にミスマッチを感じている

退職理由として多い内容ですが、残業時間の多さや勤務形態が自分に合わないといった勤務体制への不満も、引き止められやすい退職理由だといえます。

特に残業時間の多さは体力的にもきつくなりやすく、退職理由としてはよく挙げられがちです。しかし、これも企業側で改善できる理由なので、それが改善できれば残れるのか？ と打診されるケースは多いですよ。

③仕事内容への不満：任せられる業務が自分に合っていない

任せられる業務が自分の実力や自分のやりたいことに合っていないなどの、仕事内容の不満も引き止められやすい退職理由の一つです。

この理由は日々の担当業務を変えたり、ほかの部署へ異動させることで解決できる可能性が高いため、引き止められやすいです。

もちろん、話し合いのなかで自分にマッチする業務ができるようになるなら、自分の希望を伝えてその企業に残るのも一つの選択肢ですね。

どんな退職理由でも引き止められることはある！ 強い意志と前向きな姿勢が重要

ここまでにさまざまな退職理由を解説してきましたが、企業側の事情もあるため、どんな退職理由でも引き止められる可能性はあります。

退職したい思いが強く、引き止められたくないという思いもあるかと思いますが、引き止められないようにするのと同時に、引き止められたときにどう対処するかを考えておくことが重要です。

まずは、退職の意思が固まっているのならば「絶対に退職するんだ」という強い意志を持って、臨みましょう。精神論的に聞こえてしまうかもしれませんが、退職することや今後の進路への覚悟が見えると、企業側も引き止めにくくなります。

そして、前向きな姿勢でいることも大切です。後ろ向きな理由であると「うちの会社に残って仕事をしたほうが良いんじゃない？」と、企業側も声をかけやすくなります。すでに前向きに退職をとらえ次を見すえているのであれば、企業も必要以上に口を出すことはないでしょう。

強い気持ちをもって自分の意思を伝えてくださいね。

ポジティブ変換がカギ！ 引き止められないように退職理由を伝える4ステップ

引き止められない退職理由を考えることも大事ですが、引き止められないように伝え方を工夫することも重要になります。

ポイントは自分が思う退職理由をポジティブな理由に変換することです。その方法をステップ形式で順を追って説明していくので、実践してみてくださいね。

ステップ①退職理由として挙げられるものをすべて書き出す

まずは、自分のなかで退職したいと思ったポイントや出来事をすべて書き出してみましょう。この際、ネガティブな理由でもポジティブな理由でも、理由の大きさ関係なくすべて書き出すことがポイントです。

一度考えていたことを吐き出すことで、頭がすっきりして物事を考えやすくなります。また、退職理由が一覧で見れるので、視覚的に自分の気持ちがわかるでしょう。

このとき、その考えに至った経緯まで辿っておくと、自分の本当の退職理由を見つけやすくなります。そうすると次は自分にマッチした仕事にも就きやすくなりますよ。

ステップ②書き出した内容を整理して一番大きな退職理由を明確にする

自分が思う退職理由をすべて書き出したら、次は書き出した内容を整理して、自分のなかで「これが根本の理由だ」と思う退職理由を明確にしていきます。

この際、書き出した退職理由同士が似ていたり、内容的につながるものがないか確認してみてください。そして、同じ系統のもの同士でグループを作ってみましょう。こうすることで、自分が何にどのようなことを感じていたのかわかりやすくなります。

このように整理したうえで、自分にとって何が一番の退職理由かを考えてみてください。それが退職の決め手となり、強い意思を持てる源泉になります。

ステップ③退職理由を自分なりの前向きな言葉に変換する

自分のなかで一番大きな退職理由が明確になったら、自分なりに前向きな言葉に変換してみましょう。

退職理由となると、むしろネガティブなもののほうが多いですよね。しかし、ネガティブな理由は企業が改善案を持ち出しやすく、引き止められる可能性が高まります。

退職に対して前向きな理由であれば、そもそも企業が改善する余地がなくなるため、後ろ向きな理由よりも引き止められることは低くなるでしょう。

たとえば、以下のように変換してみると良いですよ。

ステップ④退職の意思が固いことを前提として伝える

退職理由を自分なりに前向きな言葉に言い換えられたら、退職の意思が固いことを前提にして退職したい旨をはっきりと伝えましょう。

企業側は退職を迷っている人に対しては、引き止めようとします。ときには退職しないように条件を出してくることもあるでしょう。このときに自分の退職の意思が固まっていないと、目の前の提案に対して退職の意思が揺らいでしまうかもしれません。以下のことを意識しておくと自分の支えになりますよ。

固い意思を持ったうえで退職したい旨を伝え、すでに退職に向けて動き出しているのであれば、今後の自分の人生に向かって進んでいることを示せると良いですね。

強い意志を持とう！ 退職時によくある引き止め例と対処法

ここまでに引き止められないような退職理由の伝え方を解説していきましたが、いくら準備しても実際に引き止めにあったらどうしようと不安な人もいますよね。どういう引き止められ方をするのか気になる人もいるでしょう。

そこでここでは、よくある引き止め例を紹介します。引き止めにあったときの対処法もあわせて解説するので、参考にしてみてくださいね。

①給料アップの交渉

今の会社に不満がある場合や競合他社に転職しようとしている場合などは、「給料を上げるから残ってほしい」と交渉されやすいです。特に、待遇面を理由に退職を伝えた場合は提案として持ち出されやすいでしょう。

しかし、給料が上がったとしても今自分が不満に思っていることが解決されるとは限りません。もちろん給与面に不満がある場合であれば応じても良いかと思いますが、別に理由がある場合はいずれ同じ不満が湧き出て、仕事がつらくなってしまう可能性があります。

給料アップの交渉をされたら、気持ちが揺らいでしまう前に自分の本来の目的を振り返ってみましょう。退職したいと思った根本の原因を解決できるのか、給料がアップすれば問題ないのか、自分に問いかけてみてくださいね。

②昇進・異動の持ち掛け

退職の引き止めとしては昇進や異動の持ち掛けをされることもありえます。転職の理由が何かにもよりますが、昇進・異動して自身の不満の解決や目的の達成につながらないのであれば、提案を受けたとしても本質的な問題が解決されないため、また辞めたくなるかもしれません。

昇進や異動を持ち掛けられたらすぐに返答せず、まずは自分に適したポジションなのかを確認し、納得感を持って仕事ができそうか自分を見つめなおして返答すると良いですよ。

③退職日の延長

人手が不足している場合は急に辞められると企業側も困るため、退職日を先に伸ばしてほしいと打診されやすいですよ。

たとえば「退職は受け入れるけれど、半年後にしてもらいたい」など、退職日を先に設定することで、その期間にもう一度検討してもらうように促す企業もあります。

もちろん企業側が本当に困っている場合もあるので、その点は考慮しつつ判断する必要がありますが、予定通りに退職を進めたいということなら転職先への入社スケジュールを明確に決めておくと良いですね。

企業側は転職先もかかわるスケジュールを簡単に引き延ばすことはできないため、延長の打診は難しいと判断して引き止めないこともあります。

④感情に訴えて退職の申し出の取り下げを迫る

条件や交渉などはせず、退職希望者の感情に訴えかけて退職の申し出を取り下げようとする企業もあります。特に良心に訴えるような内容が多いです。

たとえば「今辞められると〇〇プロジェクトが進まなくなる」や「ここで辞めたらチームの皆が大変になるぞ」など、少し脅しのような発言をされることもあるかもしれません。

ですが、一人の社員が辞めて立ち行かなくなることはあまりありません。そのため、ここで罪悪感を感じる必要はありません。

このように迫られたときは、感情に流されないように気を付けましょう。しつこく迫ってくる場合は、会社の就業規則に定められていることを証拠として提示し、自由に退職できる旨を主張してみてください。

⑤将来の不安をあおる

なかには、退職希望者の不安をあおって、退職を思いとどまらせようとする企業もあります。たとえば「うちの会社を出てやっていけると思っているのか」や「今の君の段階だとうちより良いところには行けないよ」など、個人の能力や人格を否定されることもあるかもしれません。

このような会社の場合は、あくまでも自分以外の一意見だととらえてはっきりと退職する旨を貫き通すのがおすすめです。

自分の将来は自分で決めることが大切になります。これからどうなるかわからないときこそ、自分の意思で決めたことが最大の勇気になるでしょう。他者に流されず、後々後悔しない選択をしてくださいね。

自分以外の人にも頼ろう！ 強く引き止められた場合の4つの対応方法

引き止め例とその対処法を紹介してきましたが、さらに強く引き止められる場合もあるかもしれません。その場合は、一人で抱え込まずに誰かに相談してみるのも一つの手です。

ここでは具体的にどのように対応すれば良いのかを解説するので、自分が取るべき方法はどれが良さそうか考えながら確認してみてくださいね。

①別の上司に話してみる

退職を申し出るときは、直属の上司に伝えるのが一般的です。しかし、その上司に過剰に引き止められた場合は、別の上司に話してみるのも一つの手ですよ。

企業は一つの組織ですが、働いている社員はそれぞれ考え方や性格も異なります。そのなかでは少なからず相性もあるでしょう。直属の上司に言いづらかったり、もしほかに信頼できる上司がいれば、相談することで退職しやすくなるかもしれません。

また、同じ会社の社員であるため、いくつか退職のケースを見てきていることもあるでしょう。企業のことをある程度わかっている人に相談することで、今後の動き方も見えてくる場合があります。

②社内の相談窓口に連絡する

きつい言葉や激しい引き止めにあった場合は、社内にある相談窓口に連絡してみてください。社内での問題として適切な処置をしてくれる場合が多くあります。

相談窓口は会社の規則に詳しいため、公平な立場で話を聞いてくれるでしょう。なかには、社員が働く環境や心身のケアに関する相談を兼ねている企業もあります。もし、自分でどうしたら良いかわからないとなったときは、頼ってみると良いですよ。

③労働基準監督署に連絡する

社外の相談場所として、労働基準監督署に連絡するのも選択肢の一つです。労働基準監督署は厚生労働省の一機関であり、企業が労働者に対して適切に対応できているかを確認する役割を担っています。

本来、企業と労働者は対等な立場であるべきですが、傾向として企業側の立場が優位になってしまうケースは実際多いです。労働基準監督署では労働者が不当な扱いを受けないように企業を監督する機関であるため、退職交渉の相談にも乗ってくれます。

また、守秘義務があるため、基本的に社内には情報が伝わることはありません。そのため、社内には話しづらい内容のものでも相談しやすいでしょう。退職について規則や法律について誰かに相談したいけれど、社内の人には話せないというときなどは頼ってみてくださいね。

④就職エージェントに相談する

転職活動中やこれから転職活動を始めようと思っている人は、就職エージェントに相談してみるのも良いですね。就職エージェントは就職・転職のプロであるため、退職時の対応に関しても幅広い知見を持っています。

特に今の職場から次の職場へ求職者をつなぐ役割を多く経験しているため、スムーズな退職方法についても詳しいです。相談できる人がいないという人は、気軽に連絡できるので一度活用してみることをおすすめします。

退職理由で引き止められないために入念に準備して円満退社しよう

確実に引き止められないと言い切れる退職理由はありません。ただし、伝えるタイミングや伝え方次第で引き止められる確率を下げることはできます。

また、順を追って自分が思う退職理由を整理し明確にしておいたり、引き止められたときの対処法を知っておくことで、引き止められたときに自分の意思をブラさずに適切な判断をすることができるでしょう。

事前にしっかり準備して、自分も企業も納得した形で円満退社できるようにしましょう。