退職引き止めは5パターンで対処｜悩むときの考え方3ステップも解説

退職の引き止めにはパターン別の対処法が有効！ 自分に適した方法を知ろう

こんにちは、キャリアアドバイザーの今井です。

退職を考えているものの、引き止められることを不安に感じている人からよくこんな相談をもらいます。

退職をするかは個人の自由であるものの、職場にかける負担や引き止められたときの対応について考えると、どうしても気が重くなりやすいものです。実際、アドバイザーとして受ける相談では「退職時の引き止め」についての相談は多いです。

いざというとき対処に困らないよう、引き止められにくく、かつできるだけ円満退職ができる方法を知っておくことが大切です。

この記事では、退職時に引き止められたときの対応法や引き止められないための対策について解説します。自分の希望をかなえる第一歩をふみ出すためにも、一緒に退職時のトラブルをゼロにする方法を確認してみましょう。

そもそも退職を引き止めるのはなぜ？ 考えられる企業側の3つの本音

退職を引き止められた際の対処法の前に、まずはなぜ企業があなたを引き止めようとするのかを確認してみましょう。企業の本音を知ることで、どのようにアプローチするのが効果的かもわかりますよ。

ここからは、企業が退職を考えている人を引き止めようとする3つの本音を解説します。まずはこの先の内容を確認し、企業側の意図を理解しましょう。

①優秀な人材と評価しているから

企業が退職を希望している人を引き止める理由として、相手を優秀な人材と評価しているからこそ引き止めているということが挙げられます。

優秀な人材には、企業としてもできるだけ長く働き続けてほしいと考えるものです。「将来的には自社の未来を担う存在になってほしい」と期待されている人ほど、退職時に引き止められやすくなりますよ。

②人手不足だから

企業から退職を引き止められる理由の一つとして、今人が辞めてしまうことで現場の人手が足りなくなるという事情を抱えているケースもあります。

一人が退職をしたとしても補えるような組織体制が整っていれば退職手続きがスムーズに進む場合も考えられますが、特に規模が小さく人員補充が難しい企業で働いている場合は簡単には退職ができない可能性もありますよ。

③部下のなかで退職者が出ると評価に影響するから

稀ですが、上司の立場として自分の部下から退職者が出てしまうと評価に影響するために引き止めるというケースもあります。

この場合は上司から本音を引き出すのは難しいですが、たとえば引き止められる理由が抽象的だったり、あいまいなものだった場合に該当することが考えられますよ。

引き止めのパターン別！ 退職意思を貫くための対処法5選

退職の引き止めに合う理由がわかったら、次に知りたいのが実際に引き止められた際にどのように対処すれば良いのかという点ですよね。これに関しては、実際にどのような理由を挙げて引き止められるかで対処法が変わりますよ。

ここからは、引き止めパターン別の対処法を解説します。それぞれどのように対処すれば良いのかを理解し、トラブルのない退職につなげましょう。

●余裕を持った退職日を伝えよう

退職を引き止められる際に「今辞められたら困る」といわれる場合があると思います。そのようなときには、2～3カ月後を目安に余裕のある退職日を伝えて対処しましょう。

このケースは人手不足を抱えている企業に多いですが、退職するかどうかはあなたの自由であり、企業の人手不足はキャリアを考えるうえで考慮する必要はありません。

ただし社員が退職をすることで現場の社員の負担になる可能性はあるので、人員補充のための日程を確保する意味でも退職日から十分にゆとりのあるタイミングで伝えることで、トラブルを防ぐことができますよ。

具体的に退職日のどれくらい前に申し出れば良いのかを知りたいときは、こちらの記事を参考にしてください。

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●労働条件の改善では不満の解消ができないこととその根拠を伝えよう

退職を引き止める際に、労働条件の改善を申し出られる場合があります。この場合は、基本的に応じないのがおすすめです。

この場合は「労働条件を改善されようと応じるつもりはない」という意思表示をすることが大切ですが、それでも引き止められたりそもそも引き止めを断りにくいときは、労働条件の改善だけでは自分の希望が満たされないということを伝えましょう。

●明確なビジョンを伝えて今行動すべき根拠を示そう

引き止めの際に「このタイミングで辞めるのはもったいない」といわれた場合には、今退職しなければならない明確な理由を伝えましょう。ここで大切なのは、自分が思い描いているキャリアビジョンを伝えることです。

明確なキャリアビジョンを持っており、今退職をしなければならないということを伝えれば、企業側も納得しやすくなります。自分の掲げた目標を達成するために、確固とした意思を持って退職を申し出ていることを伝えましょう。

●基本的に気にせず自分の進むべき道を見すえて意思を貫こう

企業のなかには、退職の引き止めの際に「辞めたところでどの企業でもやっていけない」というような言葉をかけてくることもあるかもしれません。そのような場合は、毅然とした態度で自分の意思を貫くことが大切です。

実際にやっていけるかどうかは、その企業で働いてみなければわかりません。初めから自分の可能性を疑うような言葉には耳を傾けず、「退職をしたい」「この企業に転職をしたい」と思った気持ちに従い、自信を持って一歩ふみ出すことが何よりも大切です。

●必要に応じて労働基準監督署や弁護士に相談しよう

企業のなかには、「辞めるなら損害賠償を払ってもらう」といったような脅迫に近い言葉をかけてくるところもあるかもしれません。そのようなときは、必要に応じて弁護士などの専門家に相談するのがおすすめです。

ただし、場合によっては正当な理由で損害賠償を請求される可能性もあるので注意が必要です。

仮に社内規定で「退職日から○カ月以上前に伝えること」と定められていたとしても、社内規定には法的拘束力はないため損害賠償を支払う必要はありません。自分の場合はどのような状況にあるのかをしっかりと確認してくださいね。

引き止めに応じるべき？ 悩んだときの考え方3ステップ

自分の場合は引き止めに応じるべきなのかどうか悩んだときは、3ステップで目の前の選択肢について検討していくのがおすすめです。一つずつ要素を整理しながら考えていくと、自分が本当に選ぶべき道が明確になりやすいですよ。

ここからは、引き止めに応じるべきかどうか悩んだ際の考え方を3ステップで解説していきます。一緒に今後の選択肢について検討し、ベストな選択をしましょう。

ステップ①退職しようと思った理由を考える

引き止めに応じるか悩んだときは、まず退職をしようと思った理由を考えてみてください。なぜ退職をしようと思ったのか、今の企業にどのような不満を抱えているのかを改めて言葉にしてみましょう。

退職しようと思った理由を改めて書き出してみることで、抱えている不満が明確になり引き止めに応じるべきかどうかの判断をしやすくなります。頭のなかを整理するきっかけにもなるので、ここでは思い当たることがあれば一通り書き出してみましょう。

ステップ②引き止めに応じた場合どのように働きたいか考える

退職理由を整理したうえでやはり退職したいと強く感じたら、次に引き止めに応じたとしたらどのように働きたいかを考えてみましょう。企業側にどこを改善してほしいのか、どのような希望がとおれば解消されるのかを整理してください。

引き止めに応じた場合にどのように働きたいか、状況をどのように改善したいのかは、できるだけ具体的に考えておきましょう。もし企業側と交渉する機会があった際に、明確に希望を伝えられると実現に向けて動いてもらいやすくなりますよ。

ステップ③今の職場で実現可能かどうか検討する

引き止めに応じた場合の希望の働き方について整理できたら、最後にそれが今の企業でかなえられるのかどうかを考えてみましょう。

この点に関しては自分だけで判断するのは難しい場合もあるため、必要に応じて上司や先輩に意見をもらうのが良いでしょう。

こんなときは要注意！ 引き止めに応じるべきでないケース

引き止めに応じるべきかどうかは3ステップで順を追って考えていくのがおすすめですが、なかには退職理由などを抜きにして引き止めには応じないほうが良いケースもありますよ。

ここからは、引き止めに応じずに退職をするべき2つのケースについて解説します。あなたが当てはまるかどうかを確認し、今後の行動の指針の一つとしてくださいね。

仕事へのストレスから心身の不調が出ている

引き止めに応じるべきでないケースの一つとして、仕事によるストレスが原因で心身に不調が表れているパターンが挙げられます。

実際に体調が悪いわけではなくとも、気持ちが常に落ち込んでいたり気力がわかないということが体のSOSサインである場合もあります。そのようなときは引き止めには応じず、身を守るために退職をするのがおすすめですよ。

明確にやりたいことが現職以外にある

もしあなたのなかでやりたいことが明確に決まっており、それがどうしても現職で実現できないのであれば、希望の実現に向けて早い段階で動き出すのがおすすめです。

やりたいことがあるにもかかわらず「必ずしも今動き出す必要はない」「引き止められているし、そのうち行動を起こせば良い」と先延ばしにし続けると、いつまで経っても希望が実現できる日はやってきません。

明確にチャレンジしたいと思えることがあり、それを実現するまでのビジョンを見すえたうえでの退職なら、引き止めに応じずに今一歩をふみ出したほうが良いでしょう。

トラブル0の退職を目指そう！ 引き止めに応じない場合の5つのポイント

目の前にある選択肢を慎重に検討したうえで転職に応じない決心をしたのであれば、次に重視したいのがいかにトラブルなく退職の意思を伝え、円満に終えるかです。

ここからは、トラブルのない退職をするためのポイントを解説します。引き止めに応じない態度を示す際に参考にし、トラブルなく自分の意思を伝えましょう。

①事前に転職先を決めておく

退職を引き止められた際にトラブルなく断りたいと思っているのであれば、事前に転職先を決め、内定を獲得した状態で退職の意思を申し出るのがおすすめです。

転職先が決まっていない状態であれば、企業側は「まだ引き止める余地がある」「転職先が決まっていないということはまだ悩んでいる段階かもしれない」と判断する可能性が高くなります。

よりいっそう引き止められることも考えられるので、退職の意思を伝える際には事前に転職先を決め、内定を承諾しているということまで伝えるのが良いですよ。

②前向きな退職理由を伝える

引き止めに対してトラブルなく応じるには、前向きな退職理由を伝えるのもポイントの一つです。退職理由がマイナスな理由だと企業側も「改善すれば引き止められる」と考え、改善を条件に引き止められる可能性が高くなります。

仮に今の職場への不満が退職理由である場合は、「○○が嫌だから退職をする」を「○○がしたいから退職をする」というように言い換えてみましょう。

前向きな動機を持っており、しっかりと未来を見すえたうえでの選択であることが伝われば、企業側もあなたの意思が変わることはないと汲み取ってくれる可能性が高いですよ。

引き止められにくい退職理由を用意しておきたいときは、こちらの記事がおすすめです。円満退社のコツも紹介しているので、スムーズな退職をするうえで参考になりますよ。

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③退職希望日を明確に伝える

退職の引き止めにあった際にトラブルなく対応する方法として、退職希望日を明確に伝えるのも方法の一つです。「○月○日をもって退職します」とはっきりと伝えることで、退職後のビジョンがあり、決断を変える意思はないことが伝わりますよ。

退職日が明確に決まっていないと、企業側がいつまで経っても退職に応じず、長期的に引き止められている状態が続く可能性があります。退職を申し出る時点で期限となる退職日を決めておくことで、手続きがトラブルなく、スムーズに進みやすくなりますよ。

④繁忙期を避けたタイミングで伝える

退職を引き止められた際にトラブルなく対処がしたいと思った場合には、繁忙期を避けたタイミングで伝えることも重要です。また退職希望日も、できるだけ繁忙期を過ぎてからの日にちを設定するのが良いですよ。

繁忙期は企業側にも余裕がないため、繁忙期に退職意思を伝えたとしてもきちんと応じてくれない可能性があります。スムーズに希望をかなえるためにも、企業側の視点に立った対応が必要ですよ。

⑤感謝の気持ちと引継ぎに協力的な姿勢を伝える

うまく退職の引き止めに対応したいと考えるなら、これまで働かせてもらった感謝の気持ちと退職前の引継ぎに協力的な姿勢を伝えることも忘れないでください。

退職するからといって投げやりにならず、最後まで責任を持って仕事に取り組む姿勢が伝われば、企業側もあなたの意思を尊重しようと考えてくれる可能性が高くなります。

退職の引き止めに応じる決断をする前に考えたい3つのこと

退職を申し出た際に引き止められた場合、目の前の選択肢やキャリアビジョンをしっかりと検討したうえで引き止めに応じ企業に残る選択をしようと考える人もいるでしょう。

自分が納得したうえで引き止めに応じるのであればその選択も間違いではありませんが、また同じ不満を抱えることにならないかどうかは企業への返答の前にしっかりと考えておく必要がありますよ。

ここからは、引き止めに応じる決断をする前に考えたいことを解説します。この先の内容をふまえ、自分の決断を後悔する結果にならないかどうかしっかりと見極めましょう。

①職場にいることそのものが負担にならないか

引き止めに応じ会社に残ることを考えている場合は、決断をする前に「この先職場にいることそのものが負担になるようなことはないか」を今一度考えてみてください。

引き止めに応じる場合、またすぐに「やっぱり辞めます」というのは難しくなるでしょう。そのようなときでもストレスなく働いていくことができるのかどうかは、決断をする前にしっかりと考えておく必要がありますよ。

②働き続けることで成長できる可能性があるか

もしキャリアチェンジやキャリアアップを理由に退職をしたいと考えていたのであれば、今の企業で成長できると思えるポイントがなければ引き止めに応じたことを後悔してしまう可能性があります。

成長できる可能性があれば、引き止めに応じる決断をした際にもモチベーションが維持しやすくなります。満足度高く働いていくためにも、成長できる環境かどうかはしっかりと確認しましょう。

③企業側に本当に状況を改善する意思があるか

退職の引き止めに応じるうえでしっかりと確認しておきたいのが、企業側に本当に状況を改善する意思があるのかどうかです。口約束ではなく、確実に実行に移してもらえるのかどうかは決断前に見極めましょう。

状況改善に対する企業側の姿勢を知るには、いつまでにどのような対応をしてくれるのかを明確にしておく必要があります。そうすることで、仮にそれがかなえられなかったとしたときに「希望がかなわないので辞める」と再度退職の意思を伝えやすくなりますよ。

退職の引き止めに応じるかは慎重に判断！ まずは退職理由から振り返ろう

ここまで、退職の引き止めに対する対処法や引き止めに応じるべきか判断する方法、引き止められにくい退職意思の伝え方について解説してきました。

退職をするのも引き止めに応じるのも個人の自由であり、あなたの理想のキャリアが実現しやすいと思う選択をすることが大切です。しかし一度決めた退職の意思を曲げるのであれば、本当にそれが自分にとってベストな決断なのかは慎重に判断する必要があります。

まずは退職理由を振り返り、どうして退職を希望したのか、退職によって何を実現したかったのかを明確にしてください。一緒に今後について改めて検討し、ベストな選択肢を見極めましょう。