土日休みの仕事×業界14選｜「休日以外の条件」の言語化で適職発見

土日が休みの仕事の特徴

土日が休みの仕事の特徴として、企業を相手にする業界・業種である傾向が見られます。

金融業界や製造業界といったいわゆるBtoBのビジネスをする仕事は、取引先となる企業が土日を休みとしているため、そこを相手にする企業も土日を休みにしているのです。

「土日はしっかり休みたいけれど、どういう仕事がいいか悩む……」という人は、企業を相手にビジネスをする業界・業種から探してみましょう。

米田 有希

逆に、個人を相手にする小売業などはシフト制で土日も出勤を求められるケースが多いですよ。

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「完全土日祝日休み」ではない可能性も考慮して企業を絞り込もう！

土日休みの企業探しをする際には、繁忙期には土日でも出勤する必要があったり企業規模によっては休日出勤が発生する場合もあることに注意しておきましょう。

特に中小企業などでは担当部署の人数の関係で残業が発生したり、想定よりも休日出勤が多く必要になるなど入社前後で働き方のイメージにギャップが発生してしまうケースもありますよ。

また近年では働き方改革の一環として定時になると強制的にパソコンがシャットダウンされるなどメリハリのある働き方をするための取り組みが強化されていますが、実際には仕事の持ち帰りや抜け道を使った超過残業、接待による実質的な休日出勤が起こることもあります。

もちろんこのようなパターンが多いというわけではありませんが、課題として抱えている企業があるのも事実です。そのこともある程度把握したうえで志望する企業を絞り込むことも大切ですね。

土日が休みの仕事をしている人の割合

土日が休みの人は実際どのぐらいの割合なのかも気になるポイントですよね。

厚生労働省が令和3年に国内約1万人の生活実態を調査した「令和3年社会生活基本調査」の結果によると、平日・土曜日・日曜日に有償労働をした人の割合は、以下の通りです。

このデータは土日も働いている人の割合であるため、土日休みの人の統計を出したものではありませんが、この結果を見ると、意外と土日に働いている人も多いことがわかりますね。

松下 建都

この後に詳しく解説しますが、業界によっては土日のほうが忙しい仕事もあります。

土日が休みの仕事のメリット・デメリット

「土日が休みの仕事に転職できれば、プライベートがもっと充実するはず」なんとなく、そんなイメージを持っている人もいると思います。

確かに土日が休みだと、楽しめる物事も多いものです。ただ、土日が休みの仕事ならではのデメリットもあります。

土日が休みの仕事は、逆に言えば土日に休むために平日にたくさん仕事をしなくてはならなかったり、平日にしか利用できないものが使いづらくなったりするというデメリットもあります。

本田 百合香

メリット・デメリットを比較することで、自分にあった働き方が見えてきますよ。

①「完全週休2日制」の求人を探す

求人票をよく見て、「完全週休2日制」と記載のあるものを探しましょう。実は、「週休2日制」と「完全週休2日制」は意味が異なります。

ただし、「完全週休2日制」の「2日の休み」も、必ずしも土日ではないこともあります。土日の休みを希望する場合は、「完全週休2日制（土・日）」といった記載のある求人を探してみましょう。

②転職したい企業の年間休日数を確認する

「週休2日制」か「完全週休2日制」かは、企業が記載している年間休日数を確認することでも判断できます。年により若干変動しますが、おおむね以下が目安です。

いつ休みなのかに加えて、どれくらいの休みがあるのかという点も働くうえではとても大切です。もし休日に軸を置いて仕事を探すなら、要チェックな項目ですよ。

本田 百合香

年間休日数は、求人票の「休日・休暇」という部分に記載されています。

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年間休日数が多くても土日休みではないパターンに要注意！

年間休日数は、あくまでも年間のトータルの休日日数を指すものです。仮に年間休日数が多かったとしても、必ずしも土日休みであるとは言い切れません。

たとえば、工場系の企業では企業独自の休日カレンダーに沿ったうえで年間休日数が125日を超えているというパターンもあります。よくあるのが土曜隔週出勤、長期休暇がほかの会社より長いなどといったケースですね。

また、小規模の医療機関などは土曜日は半休となっており平日休みが挟まれるということも多くありますよ。

もし就職において一番大切にしたい理由が土日休みなら、まずは志望している業界の休みの傾向を調べることからスタートしましょう。そのうえで自分の希望する休日構成の企業を選択していくのが、ミスマッチを防ぐことにつながりますよ。

企業によっては何曜日が休みなのかを記載をしていないところもあるので、わからない場合は就職エージェントやハローワークで聞いてみるのが良いでしょう。面接での逆質問で直接企業に質問してみるのも1つの手ですよ。

①「既卒・第二新卒でも土日が休みの仕事に就ける？」

●既卒や第二新卒でも土日が休みの仕事に就くチャンスは十分ある！

土日が休みの仕事は、既卒・第二新卒向けの求人にもたくさんあります。業界・業種のどちらもとても豊富で、きっとあなたがやりたい仕事も見つかりますよ。

確かに新卒採用の枠の方が多いケースもありますが、「未経験者歓迎」としている求人も多く、何歳からでもチャンスはありますよ。

本田 百合香

「新卒じゃないから」と、後ろ向きになる必要はありませんよ。

②「正社員にならないと土日が休みにならない？」

●雇用形態を問わず土日は休めることが多い！

土日休みの会社で働けたとしても、正社員しか適用されないというケースは基本的にはありません。

たとえば正社員と派遣社員の違いは、誰と労働契約を結んでいるかです。また、正社員と契約社員の違いは契約期間が決まっているかどうかで、どちらの雇用形態であっても休日は基本的に正社員と同じになります。

松下 建都

企業によっては正社員とそれ以外の雇用形態で出勤日数が変わることもありますが、休日は変わらないことがほとんどです。

契約社員と正社員の違いはこちらで詳しく解説しています。

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③「土日が休みの仕事は平日が休みの仕事より給料が低くなる？」

●出勤する曜日によって給料が変わることは基本的にない！

アルバイトだと、土日の方が時給が高く、平日の方が安い……ということがありますよね。それと同じで、正社員でも土日が休みだと給料が安いのでは？ と思う人もいるかもしれませんが、そういったことはほとんどありません。

正社員求人でよく採用されている月給制は、給与が1カ月ごとに固定されています。休日が何曜日になるかも、企業ごとに定められているのです。

米田 有希

なかには、月給制の正社員求人で「完全週休2日制」としているものの、曜日までは指定しておらず好きな曜日に休めるとしている企業もあります。

①金融業界

金融業界は銀行や信用金庫、証券会社など、さまざまな形でお金にかかわる業界です。顧客のお金を管理したり、必要な人にお金を貸したりなど、仕事の幅も広い点が特徴です。

日本の銀行は、「銀行法」という法律で土日・祝日を休みにするよう定められています。一部の銀行では土日も対応する窓口を設けていることもありますが、基本的に出勤は平日のみです。

金融業界に入ると、金融に関する専門知識が身に付きます。ファイナンシャルプランナーのような金融専門職を目指したり、コンサルティングファームへ転職したりもできるでしょう。

松下 建都

お金に関する知識は、どんな業界でも重宝されるものです。土日がしっかり休めて、今後のキャリアの選択肢も広がる金融業界は、とても魅力的ですね。

②製造業界

素材を組み立ててさまざまなモノを作り、販売するのが製造業界です。スマートフォン（スマホ）や自動車、衣類、食品、化粧品など、私たちの身の回りにあるあらゆる製品を作ります。

意外かもしれませんが、この製造業界も土日の休みが多い業界です。

というのも、使用する部品や材料を作るメーカーや自社の親会社、あるいは取引先が土日を休みとしていることが多いため、製造業界も土日を休みとしているところが多いのです。

製造業界に入ることで、ものづくりや製造する製品に関する業界の知識が身に付きます。

チームで動く必要があるなら、協調性やマネジメント能力も習得できるため、そうした知識やスキルを活かしたキャリアアップや転職など、その後の道はいくつもありますよ。

米田 有希

繁忙期や長期休暇前は休日出勤が求められる可能性はありますが、プライベートもしっかり充実させられる業界の1つです。

こちらの記事では製造業界を含めたものづくりの仕事について紹介しています。自分に合ったものづくりの仕事を探す方法について紹介していますので、あわせて参考にしてみてくださいね。

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③IT業界

IT業界は、IT技術を活かしてさまざまなサービスを展開する業界です。一言で「IT業界」と言っても仕事内容はとても幅広く、パソコンやスマートフォンなどの電子機器の製造から、アプリやソフトウェアの開発、Webサイトの制作までさまざまです。

IT業界は、土日の休みがしっかりと確保されている企業がたくさんあります。加えて人手不足の業界であることもあり、未経験者歓迎の求人も多数ありますよ。

IT業界に入った後は、専門スキルを高めていくか、ITに関する幅広い知識を身に付けて管理職クラスを目指すかのどちらかになることが多いですよ。

本田 百合香

IT業界は、いわゆる「売り手市場」の業界です。教育制度が充実している企業も多いため、未経験でも挑戦する価値はあります！

④広告・出版業界

広告業界は、インターネットやテレビ、新聞・雑誌などのメディアにある広告用スペースを、企業・団体に販売する業界です。出版業界は、書籍や雑誌などを制作する業界です。

どちらの業界も、土日・祝日休みの企業が目立ちます。ただ、その分平日が忙しくなりやすい職場が多い点は押さえておきましょう。

広告業界では、顧客に対する提案力やプロジェクト管理能力、広告・メディアに関する知識が身に付きます。出版業界でも同じく、情報収集力や制作に関する知識が身に付けられますよ。デザイナーやライターなど、クリエイティブな仕事への転職も実現しやすいです。

松下 建都

忙しい業界ですが休日はしっかり確保でき、メリハリのある働き方ができます。

⑤商社業界

商社業界とは、商品やサービスを販売したい企業と購入したい企業とを結びつけることで、収益を上げる業界です。幅広い商品を取り扱う「総合商社」と、一部の商品に特化する「専門商社」があります。

商社業界も顧客が法人であるため、相手企業の休日に合わせてカレンダー通りの休みが取れることがほとんどです。高収入にも期待できるため、待遇アップを狙いたい人にもおすすめです。

商社業界に入って身に付く専門知識は、それほど多くありません。しかし、コミュニケーション能力や英語力など、ビジネスで求められるあらゆるスキルが身に付きます。その後、どういったキャリアに進む場合でも有利になりますよ。

米田 有希

取引先に海外企業があったり、社員の海外出向があったりする場合は、土日が休みではないケースもあります。志望企業が見つかったら募集要項をしっかりとチェックしましょう。

⑥官公庁・教育機関

官公庁・教育機関にまつわる仕事内容はさまざまですが、市役所の窓口で市民に行政サービスを提供する、公立学校の教員として子どもたちを教育するといったものはイメージしやすいですよね。

この業界も法律で、基本的に土日・祝日が休みと定められています。民間企業のように経営が業績に左右されないため、給与やボーナス額が比較的安定している点も魅力的です。

官公庁業界は、どの省庁や機関に勤めるかによって身に付く知識やスキルが大きく変わってきます。基本的には、長く勤めるほど上位の役職に昇進するチャンスが増えるため、同じ職場で長く働き続けたい人にはぴったりです。

本田 百合香

民間企業から官公庁業界に転職する人も、たくさんいますよ。

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教育機関で働く場合は例外的なケースがあることも考慮して判断しよう

教育機関に関しては、部活動や地域との交流から土日祝日出勤が発生することもあります。部活動の顧問や副顧問としての指導や、試合の遠征によって土日に休みがない可能性もあることは理解しておきましょう。

また最近では管理職である教頭職のなり手が不足しているという事実もあります。1日の労働時間が長かったり、土日も保護者やほかの学校とのやりとりなどの業務に追われることから昇任試験を拒否する教員も増えていることが一因として考えられています。

もちろん一概にいえることではありませんし、教頭職になることはデメリットしかない、というわけではまったくありませんが、長期的なキャリアを考えたときにそういった点とどう向き合うかも重要な判断基準になるでしょう。

①事務

事務は、書類作成・管理、備品の発注・管理、来客や電話の対応、郵便物の受け取りなどを担う職種です。企業活動がスムーズにできるようサポートする仕事ともいえますね。

事務の仕事に就いた場合、所属する企業の休日に従うことが一般的です。土日が休みの企業に入れれば、自然と土日は休みになります。

事務の仕事に転職するためには、特別な資格や経験は必要ありません。ただしパソコンを使って一通りの仕事ができることは求められます。また事務は人気の高い職種であるため、知識や経験をアピールできると、採用率もアップしますよ。

本田 百合香

人のサポートが得意だったり、目の前の仕事にコツコツと取り組めたりすることも必要です。

②営業

営業は、顧客に自社のサービスを紹介し、購入・契約を取り付ける仕事です。新しい顧客を開拓することもあれば、すでに取引のある顧客のところに行って商品を納品することもあります。

営業の仕事も企業の休日形態に左右されますが、取引先が土日が休みである場合は自社も休みとしているところが多いですよ。

営業の仕事をするために必要な資格はありませんが、コミュニケーション能力と問題解決力は必須です。また、顧客の要望に合わせて臨機応変な対応ができることも求められますよ。

松下 建都

取引先によっては、土日が休みでなくなることもあります。どんな取引先をもっているのか、という点までチェックできると判断がしやすいですね。

③経理

経理は、企業のお金の流れや取引の状況などを記録する仕事です。社員への給与の支払いや、社員が立て替えた給与の精算、自社が収めるべき税金の納付など、企業のお金に関するあらゆる業務を担当する職種といえます。

経理も事務と同じく、所属する企業の休みが自分の休みになることが大半です。ただし、繁忙期や経理上のトラブルがあった場合は、土日の出勤が必要になることもあります。

経理の仕事をしたい場合は、日商簿記検定に合格しているなど、簿記に関する基礎知識がある方が有利です。また仕事の内容上、日々の仕事を正確にこなせる力も求められますよ。

米田 有希

事務ほどではありませんが、経理も人気の業種です。応募時にアピールできる経験があると、採用されやすいですよ。

④銀行員

銀行員はその名前の通り、銀行で働く人のことです。顧客のお金を預かって管理する「預金業務」、依頼に応じて振込や決済をする「為替業務」などを担当します。

銀行は土日祝日が休みであることが法律で決まっています。そのため、銀行員になった場合、土日祝日はほぼ全て休みになります。

未経験の既卒・第二新卒から銀行員に転職することは、少し難しいケースもあります。銀行員は新卒採用が多く、中途採用の枠はそれほど多くないためです。

松下 建都

地方銀行や信用金庫などであれば、中途採用の枠を設けていることもあります。また、正社員ではなくパートや派遣社員での募集がされていることもあります。そこから正社員登用を狙うのも1つの手ですね。

正社員登用について詳しく知りたいなら、こちらの記事もチェックしておきましょう。

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⑤製造スタッフ

工場に勤務し、商品の製造を担当する仕事です。製造する商品は多々ありますが、家具のように大きなモノを組み立てることもあれば、部品を作ったり加工したりすることもあります。

製造業界全体として土日が休みの企業が多いことから、そこに勤める製造スタッフも土日休みであることが多いです。ただし祝日も休みかどうかは、企業によって大きく差がありますよ。

製造スタッフは未経験者でも挑戦しやすい職種の1つですが、金属加工や自動車の組み立てなどをおこなう工場に勤める場合は専門知識が必要とされるケースもあります。応募前に求人表をしっかりと確認しておきましょう。

本田 百合香

未経験から製造スタッフを目指すなら、自分が興味のある商品を作っている企業を探してみると効率よく見つかりますよ。

⑥エンジニア

エンジニアはいわゆる「技術者」と呼ばれる仕事です。さまざまなシステムやソフトウェアの開発・設計をする「システムエンジニア」、「ネットワークエンジニア」など、担当する仕事によって呼び方が異なります。

仕事内容により若干変わることもありますが、どのエンジニアも土日は休める場合がほとんどです。個人ではなく一般企業と取り引きをすることが多い点も、影響していると考えられます。

エンジニアとして活躍するためには高度な専門知識が必要ですが、近年の人材不足もあり、最近は未経験者歓迎の求人も増えてきています。入社後にスキルを身に付けて活躍している人も多いですよ。

松下 建都

開発しているサイトなどにバグが発覚すれば、土日の出勤が発生するケースもあります。そういった事態が過去にあったかどうか、面談などで質問してみるのもおすすめです。

⑦デザイナー

デザイナーは大小さまざまなモノのデザインをする仕事です。印刷物をデザインする「グラフィックデザイナー」、Webサイトのデザインをおこなう「Webデザイナー」など、担当する仕事により呼び方が大きく変わります。

どのデザイナーの仕事であっても、土日が休みとなっている企業が多いですよ。担当しているプロジェクトの進行具合によっては土日対応が必要になる場合もありますが、しっかり休みを確保しながら働けるのは魅力的です。

未経験から転職するには少々難易度の高い職種ですが、スクールやセミナーを受講してスキルを積み重ねれば、採用のチャンスは十分ありますよ。

米田 有希

入社後の研修制度が手厚いところなら、未経験からでも入社できるチャンスは十分にありますよ。

⑧公務員

公務員は仕事の幅がとても広く、省庁で働く国家公務員から、都道府県・市区町村など地方自治体で働く地方公務員、警察官や自衛官、税務署員、教員などさまざまです。

仕事の内容や所属する部署などによっては、土日が休みではないこともあります。土日休みを希望する場合は、省庁や県庁・市役所、税務署、学校などに勤務する公務員を目指すと良いでしょう。

公務員になるためには、公務員試験を突破する必要があります。目指すためには時間をかけて対策する必要がある点は理解しておきましょう。

本田 百合香

既卒・第二新卒の場合は、「経験者枠」での応募がおすすめです。他の職種とは異なり明確に年齢制限が設けられているので、条件を満たせているかよく確認しておきましょう。

「絶対に土日の出勤はない」とは言い切れない

求人票に「完全週休二日制」「年間休日120日」といった記載があったとしても、土日の出勤が必要なケースもあります。よくある理由としては、以下のようなものがあります。

入社してからこういったことに気づくのは避けたいですよね。求人票だけではチェックできない可能性があるので、カジュアル面談などで現場社員に話を聞いてみるのがおすすめです。

祝日は休みではないケースもある

たとえ土日は休みでも、祝日は平日と同じように出勤が必要な企業も珍しくありません。

祝日が休みになるかどうかは、企業によってさまざまです。祝日も出勤とすることは違法でもないため、法律的にも問題はないのです。

米田 有希

祝日も休みになるかどうかは、求人票や年間休日数で確認できます。「祝日も全部休みたい！」という人は、よくチェックしましょうね。

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休日について確認するときは休みたい目的も添えて聞くことが大切！

祝日が休みかどうかは求人票や募集要項に記載されていることが多いですが、なかには記載がない会社もあるかもしれません。

その場合は面接の逆質問で聞く手段もあります。ただし自分をアピールする場である面接で休日の質問をするのは、面接官によってはマイナスの印象につながる可能性も0とは言い切れません。ただ、希望条件として譲れないなら確認は欠かせないですよね。

何より、いざ入社したときにそこがミスマッチになってしまってはストレスの原因にもなります。そこで意識したいのが、祝日休みかどうかを聞く際には休みがほしい理由も伝えることです。

たとえば未経験職種への転職なら「休日にまとまった学習時間を確保したいのですが、カレンダー通りにお休みをいただけるのでしょうか」というように就業時間外でスキルアップを目指していることのアピールにつなげる方法もあります。

ほかにも「仕事で新しく学んだことをゆっくりと復習する時間を確保したいのですが、土日祝日はお休みをいただけますか？」のように、あくまで企業に貢献するために休みが必要であることを強調した聞き方をするのもイメージダウンにつながりにくいですよ。