職歴が多い場合の履歴書の書き方例｜書ききれないときの6つの対処法

職歴が多い場合の履歴書の書き方にはコツがある！

こんにちは、キャリアアドバイザーの今井です。

職歴が多くて履歴書の書き方を悩んでいる人たちから、こんな相談をよく受けます。

職歴が多い人ほど履歴書の書き方に悩むもの。ただ、この記事で解説する履歴書の書き方を把握すれば、不安なく書類を完成させられますよ。

わかりづらい部分などは画像を用いて紹介しているので、履歴書を出す前に、正しくできているかチェックも含めて確認していきましょう。

職歴が多い人が履歴書を書くうえでの2つの前提

ここでは職歴が多い人こそ履歴書を書く時に覚えておきたいポイントを解説します。理解していないとこれが原因で落ちてしまう可能性もあるので、しっかりチェックしてくださいね。

不安でも職歴はきちんと書く

職歴が多いと不利になるからという理由で、省略したいと考えてしまうこともあるかもしれません。ただ職歴は正確に書きましょう。

履歴書は企業に提出する公的な書類です。ここで偽りの情報を書くことは経歴詐称になりかねません。あとで発覚するとトラブルにつながることも考えられるので、職歴に漏れがないかはしｋっかり確認しましょう。

無理に詰めず見やすさを徹底する

職歴欄は「見やすさ」を重視して書くことが大切です。

職歴が多いと職歴欄に入り切るか心配で、詰め込んでしまいたくなるかもしれません。ただ、面接官にとって見づらい履歴書になってしまうと、しっかりと読まれずに選考で落とされる場合があります。

履歴書を書く前に確認しよう！ 職歴を書く際の4つのルール

履歴書には明確なルールは存在しませんが、自由に書いてしまうと面接官にとって見にくい印象となり不利になる場合があります。

ここでは、履歴書を見やすく正確に書くための4つのポイントを解説します。書類審査で不利にならないためにも、履歴書の基本としてぜひ参考にしてみてくださいね。

履歴書は会社に提出する一番最初の書類になることが多く、誤解や混乱を避けるために通称や略称で書かずに登録されている正式名称を使いましょう。

株式会社を（株）、有限会社を（有）と省略するのも良くありません。省略しても相手には伝わりますが、職歴は正確に記しましょう。

契約社員・派遣社員・アルバイトなどの正社員以外の職歴がある場合は、雇用形態も記載しましょう。

所属していた部署や雇用形態を書く理由として、面接官が応募者のスキルや経験をより具体的にイメージしやすくなることが挙げられます。

履歴書の職歴欄で会社を辞めたという表現は「退社」ではなく、「退職」という書き方をするのが一般的です。

「退社」でも意味はわかるのですが、業務が終わって会社から帰ることを「退社」ということが一般的です。また「入社」のみの記載だけだと面接官にその会社まだ辞めていないのかなという誤解を招く可能性があります。

職歴はその会社を退職していない限り、入社と退職はセットで書きましょう。

職歴欄では長々と退職理由を書くのは一般的ではありません。典型文を活用して書くことをおすすめします。

履歴書の職歴欄は簡潔さが大事なので、長々と詳しい退職理由を述べる必要はありません。反対に「休みが少なかったから」と具体的な退職理由を書くと面接官に「やる気がないのかな」と誤解を生んでしまう可能性がありますよ。

一身上の都合という退職理由を使ったとき、さらに理由を聞かれることもあります。そんなときの対処法はこちらの記事で解説しています。

関連記事

「一身上の都合」は理由を聞かれる可能性あり｜就活での伝え方を伝授

企業に退職の意思を伝えるときに「一身上の都合」と伝えるのはアリなのか？ 理由を聞かれることはあるのか？ そう悩んでしまうことがありますよね。この記事では専門家のアドバイスを交えて「一身上の都合」で退職をする場合の注意点や上手な伝え方について解説していきます。

記事を読む

職歴が多くて履歴書に書ききれないときの対処法6選

職歴が多くて書ききれない場合、書き方を工夫してスペースを確保しながら書かなければなりません。これから6つの職歴欄を節約する方法を紹介しますので、ぜひそのなかから自分に合ったやり方を見つけてください。

職歴が多い場合、学歴は高校卒業や大学卒業などの最終学歴のみに省いても問題ありません。しかし、学歴詐称になる可能性があるので、中退した学校は入学と中退の期間は書きましょう。

履歴書のスペースには限りがあるため、職歴が多い場合は学歴を省略し、職歴を優先して記載することが一般的です。

企業が特に気にするのは、直近のキャリアで、どういった経験やスキルが身に付いているか。学歴よりもキャリアの実績を重視することがほとんどです。

職歴が多くて職歴欄に入りきらない場合は、入退社を一行にまとめて書きましょう。まとめる場合は、いつ退職したのかをかっこに年月日を記載します。

職歴が多くて、少しでも職歴欄を節約したい場合は「現在に至る」と「以上」を同じ列に書きましょう。

職歴欄に「現在に至る」と「以上」を同じ列に書いても誤解が生まれることはないので問題はありませんが、「現在に至る」と「以上」の意味はそれぞれ違います。

履歴書では職歴を簡潔に記載し、詳細は職務経歴書に書くのが一般的です。特に職歴が多い場合、細かい部署異動などは職務経歴書に記載し、転職をした会社名と入社した際の部署名を書きましょう。

履歴書は一目でわかるような簡潔さが求められるので、職歴が多い場合は特に長く書く必要はありません。あわせて履歴書と職務経歴書の違いも覚えておくと良いでしょう。

既卒・第二新卒で大学を卒業してからや、いったん離職してフリーターとしてアルバイトやパートとしての職歴がある場合は履歴書に職歴として書きましょう。職歴が多い場合はアルバイトなどはまとめて記載しても問題ありません。

同じような職種であれば「接客業のアルバイトを2社勤務」とまとめたり、職業や会社名が長い場合は「アルバイトを2社勤務」と省略しても大丈夫ですよ。

職歴が多くて指定された職歴欄に入らない場合は、別紙を用いて職歴欄を増やすのも一つの手段です。

職歴欄に収まりきらない場合は、別紙を添付することも可能です。ただし、履歴書は簡潔に要点を伝えることが最優先。別紙を用意する前に、記載内容を整理し簡潔にまとめられないか確認しましょう。

ケース別に解説！ 職歴が多い人の履歴書の記載例8選

職歴が多い場合、その経歴の中には正社員の雇用形態以外にも、アルバイト、契約社員などといった期間が含まれているケースもあるでしょう。

そこでここでは、それぞれの雇用形態に合わせた職歴の書き方を図を用いて解説します。分解して解説していくので、一つひとつの記載ルールをしっかりチェックして、自分の職歴を書く際に参考にしてくださいね。

まず正社員で職歴を書く際に一番気をつけてほしいのは、会社名・部署名・勤務期間を正確に記載することです。

履歴書はビジネス文書の一つであり、企業に提出する公的な書類です。そのため、面接官に誤解を与えないよう正確に記載することが求められます。

正社員と誤解されないように「契約社員」と明記することが一般的です。そのときに、契約開始日と終了日を必ず履歴書に記載しましょう。

契約社員と正社員の違いはこちらの記事で解説しています。

関連記事

契約社員と正社員の違いは7つ！ 適した働き方がわかる5つの質問

契約社員と正社員、どちらを選択するのが良いのか悩んだ際に、そもそも違いは何かと疑問に思うこともありますよね。この記事では、キャリアアドバイザーが契約社員と正社員の違いやそれぞれのメリットとデメリット、どちらを選択するか選ぶ基準について解説しています。

記事を読む

派遣社員も契約社員と同様に「派遣社員」と明記しなければなりません。派遣社員の場合はそれに加えてどこに登録していたのかの派遣会社の名前が必要になります。

派遣会社に登録された場合は、「入社」ではなく「登録」とし、退職の場合は「派遣期間満了につき退職」と記載します。

前職で、自社の勤務先ではなく、別の会社の企業や団体に一時的に勤務することになった場合も「出向」として明記して記載しましょう。

混乱を避けるために出向した場合は「入社」ではなく「出向」と、自社に戻ってきた場合は「帰任」と書きます。

大学を卒業してアルバイトやパートの経験が半年以上ある人は、空白期間が発生しないためにも職歴として書きましょう。しかし会社名だけでなく「アルバイトとして」と書く必要があります。

フリーランスの場合は「フリーランスとして」と記載しましょう。開業届などを提出して屋号などを取得しているのであればそれも記載します。

フリーランスとして活動した時期が少しでもあるのであれば、正確な経歴やスキルが伝わるように書かなければなりません。またフリーランスは収入形態なども違うので、企業にその状況などが明確に伝わるようにしなければなりません。

副業は特段書かなくても良いですが、本業以外にも副業で成果やスキルがあるのであれば職歴として記載しても良いでしょう。

あくまでも職歴は本業が優先のため、副業を職歴欄に書くときは本業の下に書くことがおすすめです。そまた、副業でも正式名称や期間は正確に書きましょう。

職歴に半年間以上空白期間がある場合は、簡潔に理由を記載しましょう。

どうして空白期間があるのかの理由を記載すると企業側も理解がしやすいので、省略せず書いた方が良いですよ。

ここで病名を書いたり、どのくらい重度なのかなどを具体的に書く必要はありません。例のように簡潔に書くことを心がけましょう。

3項目別！ 職歴欄以外で職歴の多さをカバーするテクニック

職歴が多いと履歴書を見た面接官に「継続力がないのではないか」や「何か問題があるのではないか」といったマイナスイメージを抱かれることもあります。

しかし、志望動機や自己PRを最大限に活用するとプラスの印象を残すことは可能です。

ここでは、職歴が多いことでのマイナスイメージを払拭し、履歴書をプラスの印象に変える方法について3つ解説していきます。具体例を参考にして自分色に変えてみましょう。

①志望動機：過去の退職理由と絡めて熱意を伝える

志望動機の書き方として、過去の退職理由を前向きにとらえてアピールすることを心がけましょう。

職歴が多いと面接官は「採用してもすぐに退職したら困るな」と懸念を射だしています。それを払拭するためにも、「キャリアアップのため」などと前向きに言い換え、「自社でも活躍してくれるな」と面接官に思わせるようにしましょう。

②自己PR：実務ベースでの豊富なキャリアの活かし方を軸にする

自分がこれまでどのような実務経験を積んできたのか、どのような成果を上げてきたのか、その経験をどのようにして新しい転職先に活かしていくのかを事実ベースで伝えるのが大切です。

自分の成果や業務に対する姿勢を評価するのは自分ではなく会社です。単に「営業をだれにも負けずに頑張りました」「チームのために働きました」と表現したケースを例に考えてみましょう。

「自分は営業で毎月目標の150%達成していました」「チーム作業効率を120%引き上げました」というように数字や指標を用いるだけで、より正確にあなたの実力が伝わりますよ。

③趣味・特技：自分らしさが伝わるもので印象アップを狙う

履歴書欄ではまれに趣味や特技を書く欄が設けられていることがあります。空欄にするのではなく積極的に活用していきましょう。

履歴書に趣味や特技を書くことで、面接官があなたの人間性や性格を想像しやすくなり、印象に残りやすくなります。

さらに面接時に会話の種となり、面接官と打ち解けやすくなるという利点もあります。雑談が生まれたら面接の雰囲気も和やかになり、自然体で自分をアピールしやすくなりますよ。

職歴が多いときの履歴書の書き方のコツを活用して選考突破しよう！

職歴が多いことは選考で不利になることもありますが、履歴書を正確に記入し、志望動機や自己PRでマイナスイメージを払拭することは十分に可能です。

職歴が多いということは、それだけ多くの経験やスキルを身に付けてきた証でもあります。省略やごまかしではなく、ポジティブにとらえて職歴欄をしっかりと埋めることが重要です。自分の経験を前向きにアピールし、次のステップに活かしていきましょう。