内定保留の連絡は「素早く具体的に」が肝心！ 必ず守りたい6項目

内定を保留することは可能！ リスクや企業への影響を知っておこう

こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。学生から

「内定を保留にすることは可能ですか？」
「内定を保留したら印象が悪くなりますか？」

といった質問をよく受けます。就活をしていくなかで、さまざまな理由で内定を保留したいと考える人もいるでしょう。内定を保留にすること自体は可能ですが、内定を保留にした際の印象や影響についてをしっかりと理解したうえで判断することが大切です。

そこでこの記事では、内定を保留するリスクや、内定保留のやり方を詳しく解説します。特に内定を保留する場合に用いる具体的な文例なども紹介しているので、保留の意志を企業に連絡する際にも役立ちますよ。ぜひ参考にしてくださいね。

どんなケースがある？ 内定保留を検討する4つの場面

内定を保留する人は実際多くいます。具体的なケースとしては大きく分けて4つあり、それぞれの事例を知っておくことで、自分のケースで内定を保留しても良いのか、保留するべきではないのかを判断しやすくなりますよ。

ここからは、内定の保留につながる4つの理由について詳細を解説します。自分がどのケースに当てはまるのかを考えながら、それぞれの事情を整理し、対処法を考えてみましょう。

内定の意味についてはこちらの記事で解説しているので、あわせて確認してくださいね。

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①第一志望の企業が選考中で決められない

第一志望の企業が選考中であるにもかかわらず、ほかの企業の内定が出てしまうと、「第一志望の結果が出るまでは内定を保留したい」と思うこともありますよね。

第一志望の企業が選考中であるならば、内定を出してくれた企業には「選考中の企業があるため結果を待って決めたい」と伝え、保留にしてもらうことをおすすめします。

他社の結果を待ちたいと企業に伝えるのは不誠実に思うかもしれませんが、正直であることは企業と信頼関係を築くうえで大切です。

内定承諾書を提出した後に辞退することのリスクついてはこちらの記事を参考にしてください。

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②もう少し時間をかけて決めたい

内定の通知をもらっても、入社する決心がつかず「もう少し時間をかけて決めたい」と考える場合もあります。たとえば、複数の会社から一度に内定通知をもらった場合や、就活を始めたばかりでほかの企業をまだ見てみたい気持ちがある場合などが挙げられますね。

もう少し時間をかけて決めたいと思った場合は、内定保留の連絡をする前に、自分がなぜそう感じているのかを分析してみましょう。

内定に迷ったときにするべきことはこちらの記事で解説しています。

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③進学や留学と迷っている

学生の進路は就職だけではありません。なかには進学や留学と迷っている、という人もいますよね。

進学や留学は自分自身のキャリアに大きくかかわることです。明確なキャリアプランがあれば、進学も留学もその後の就活にとって大きなプラスになりますよ。たとえば、英語を活かした仕事や、進学先・留学先の学びで得られる専門性を活かした仕事をしたい場合、いま内定を受けるかどうかは大きな問題となるはずです。

④家庭の事情で少し様子を見たい

内定を保留するかどうかが、家庭の事情にかかわっている場合もあります。

よくあるのが、家族と相談する時間がほしいというケースです。家族と同居をしている場合はすぐに話し合いができるかもしれませんが、家族が遠方に住んでいる場合など時間をかけなくてはならないときもありますよね。

家庭の事情はどのようなものであっても、やむを得ないケースであることが多く、企業にとっても納得のいきやすい理由です。内定保留の連絡をする際も、状況や事情について正直に企業に伝えて問題はありません。

返事に迷ったらまず確認！ 内定辞退か保留の判断基準

内定をもらった際にすぐに承諾しないのであれば「辞退」か「保留」のどちらかを決めて企業へ伝えなければなりません

内定辞退か保留かは、自分にどの程度の意欲があるかで判断できます。もし内定を辞退するか、保留にするかで迷ったときは、以下のようなポイントを判断基準にしてみましょう。

内定辞退：その企業に入社する気がどうしても起きなくなった

内定辞退は、内定を出してくれた企業に「入社する」という気持ちがどうしても持てなくなってしまった場合にとる手段です。

もちろん就活の時点では、大なり小なり「もし内定をもらったら、入社したい」という意欲があったはずです。しかし就活はある程度、長期間にわたっておこなうものなので、意識や事情が変化してしまうこともあるでしょう。

実際このようなケースで内定を保留した場合、いずれ辞退するか、内定承諾したとしても早期の退社につながりかねないため、保留よりも辞退するのがおすすめです。

内々定を辞退する方法はこちらの記事で詳しく解説しています。

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内定保留：状況次第で入社する意欲はある

すぐには決められないけれども、条件がそろえば入社する意欲がある場合は、内定を保留することで考える時間を確保できます。

入社の意欲があるとは、つまり「その企業で働きたい気持ちがある」ということです。その企業で働きたいという気持ちを持っているならば、状況が確定するまで保留とし、納得のいく選択をするのがおすすめです。

ただし、内定の保留には時間的な制限があります。学生側の都合でずっと保留にしておくことはできません。内定を保留にするときは、一定の期間内に結論が出せるかどうかも考慮する必要がありますよ。

知ったうえで判断しよう！ 内定を保留する際の3つのリスク

内定の保留は企業にとって望ましいものではないため、保留をしたことによって入社意欲を疑われてしまう可能性があるなど、マイナスの影響が出ることも考えられます。

そういった点も含めて、内定の保留にともなうリスクは大きく分けて3つあります。それぞれのリスクについて詳しく解説していくので、判断材料の一つとしてしっかりチェックしておきましょう。

①志望度の高さを疑われる可能性がある

内定の連絡をしたのに、すぐに承諾ができず保留を選択することで、企業側に「本当に自社を志望しているのだろうか」と疑問に思われてしまう可能性があります。

就活で面接を受ける際は、志望理由とともに志望順位を聞かれることがよくあり、ここですでに「第一志望です」と答えている学生もいますよね。志望度が高いと答えたのにもかかわらず、内定を出してすぐに承諾の返事がもらえないことで、「志望度が低いようだ」と判断する企業もあります。

志望度が低いと判断されると、次に紹介する2つのリスクにもつながっていくため、内定を保留するかどうかは慎重に判断しなければなりません。

②入社後の印象に影響する可能性がある

企業が「入社の志望度や意欲が低い」と判断した場合、入社後の印象が良好でなくなる可能性があります。人事評価の際に細かくチェックされたりする可能性も、ゼロとはいえません。

内定を保留したとしても、その後に内定を承諾し、入社する可能性があります。もしもそうなった時、入社後に社内で良い関係を築くためにも、企業には自分に対してできるだけ良い印象をもってもらいたいですよね。

内定を保留する際には企業への配慮を忘れないことで、入社後の印象をできるだけ良好に保ちましょう。

③内定を取り消される場合もある

内定を保留にしたことで、内定取り消しにつながるケースも実際にあります。特に、人材を早期に確保して次年度の計画を立てたいと考えている企業は、学生が結論を出すのを待つことができない場合があります。

保留の結果、学生が内定を辞退した場合、企業は次の候補者に内定を出すことになります。

しかしそれまでに時間が経過してしまうと次の候補者もすでに他社の内定を受諾している可能性があるため、自社の内定を辞退される確率が高まるのです。

結果的に候補者が決まらず、新たに採用活動を実施するリスクをともないます。採用活動には時間やコストがかかるため、企業としては避けたいところです。

そのため、内定を保留された場合、取り消される可能性も少しはあると考えておきましょう。

企業への配慮を忘れずに！ 内定保留を伝える際に意識すべき6つのポイント

前提として、内定の保留は企業にとって負担となる行為です。また、保留したとしてもその後入社する可能性もあるため、できるだけマイナスイメージをなくすことを考えた対応が必要です。

ここからは内定保留の連絡をする際に気を付けるポイントについて解説します。ポイントを押さえたうえで、ていねいで誠実な連絡をすることで内定保留のデメリットをできるだけ回避しましょう。

①企業に負担をかける行為であることを理解してていねいに伝える

第一に「内定の保留が企業に負担をかける行為である」ということを理解し、保留の意志をていねいに伝える必要があります。

内定の保留によってリスクを負うのは、学生だけではなく企業も同じです。先述のように学生が内定を保留した結果、内定の辞退につながった場合、企業は代わりとなる人材を確保する必要に迫られます。ほかの学生に急いで内定を出したとしても間に合わず、採用活動を継続しなければなりません。

採用を伝えるメールに返信する際のマナーはこちらの記事を確認してください。

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②内定保留を決めたらできるだけ早く連絡する

内定保留の連絡は遅くなればなるほど、マイナスイメージが強くなってしまう可能性があるため、内定を保留する場合はできるだけ早いタイミングで連絡するようにしましょう。「内定を保留したい」という連絡を入れるタイミングは、内定通知を受け取ってから24時間以内が目安ですよ。

これは内定を承諾する場合でも、辞退する場合でも変わりません。企業は学生からの返答を待っているため、できるだけ早く返答をすることがマナーです。

少しでも早く内定の保留について連絡し、入社意欲があることを担当者に丁寧に説明することが大切です。

③メールだけでなく電話で伝える

内定の連絡がメールでくることもありますが、内定保留の連絡をするときはメールの返信だけでなく、電話でも保留の意志を伝えるのが基本です。

内定の連絡をメールでもらった場合、メールで保留をしたい旨を返信すれば良いと考えがちですよね。しかし内定保留の連絡では返事をいつまで待ってもらえるか調整する必要があるため、直接電話で話ができれば結論がすぐに出てスムーズです。

内定通知のメールをもらったら、まずはメールで、内定の返事について時期を相談したい旨を伝え、電話をかけて良い日時をたずねましょう。メールで日時を調整した後、実際に電話をかけて保留の意志を伝えます。

なお電話で内定通知をもらった場合は、その電話で保留の相談をしましょう。

④まずは内定への感謝と入社意欲を伝える

内定保留の連絡をする際は電話でもメールでも、まずは内定への感謝と、入社意欲があることを伝えましょう。

内定を出してくれたことに対する感謝の言葉や、入社の意欲を示す言葉を添えることで、誠実な姿勢を見せることができ、その後の保留の連絡もスムーズにいきやすくなりますよ。

また内定保留をお願いする際には、メールでも電話でも担当者とコミュニケーションをとる必要があります。その都度感謝を述べることについて、マイナスに受け取られる心配はないので、しっかりと気持ちが伝わるよう努めましょう。

⑤内定を保留する期間を具体的に伝える

内定が保留になる場合、どのくらいの期間で結論が出るかを明確に伝える必要があります。内定を保留できる期間はケースによってさまざまですが、自分の場合はどれくらい待ってもらえるのかを予想しつつ、具体的な日付を提示しましょう。

いったん保留期限を伝えると、再度延期をお願いすることは難しくなります。ほかの企業の選考スケジュールや自分の事情をかんがみ、いつまでになら確実に結論を出せるかを見極めて期限を提示してください。

注意したいのは、自分が希望する期限を伝えたとしても、企業側でスケジュールが難しければ「希望に添えない」といわれてしまうこともある、ということです。この場合は、採用担当者にいつまでなら待ってもらえるのかを聞き、指示に従いましょう。

⑥内定を保留する理由を明確に伝える

内定の保留を伝える際、自分がなぜ内定を保留したいのかをしっかり伝えましょう。内定の保留には期限を決める必要があるため、「なぜその日なら結論を出せるのか」もあわせて説明することが大切です。

他社の選考結果を待っている場合、本当の事情を話すのは失礼ではないかと考えてしまうかもしれませんが、採用担当者は、学生が他社と並行して就活をおこなっていることをわかっているので心配はいりません。「他社の選考結果が○日までに出る予定なので」と素直に話しましょう。

目安を知っておこう！ 内定を保留できる期間

内定をどの程度保留できるのかは、内定が出た時期によって大きく変わります。企業に内定の保留を打診する際は、これから紹介する時期と期間を目安にするのがおすすめです。

ただ、あくまで目安に過ぎないことに注意してください。企業の事情で、目安どおりの保留期間が許可されないこともあります。また目安よりも早く結論を出せるようであれば、早いほうが良いということも理解しておきましょう。

期間は内定をもらった時期によって2週間から数カ月

内定を保留できる期間は、2週間から数カ月です。内定をもらった時期によって、保留できる期間は変わります。

企業のなかにはかなり早く選考を開始するところもあるため、人によって大学3年生でも内定をもらう可能性がありますよね。ごく一般的な選考がおこなわれる大学4年生の6月から、結果が出る7月頃までの保留をお願いするのが一般的です。

実際に内定を辞退できるのは入社の2週間前まで

望ましいことではありませんが、内定を一度承諾していたとしても、入社の2週間前まで内定を辞退することが可能です。

民法627条には「雇用期間の定めがない場合、いつでも雇用契約を解消できる」「この場合、申し入れから2週間で雇用が終了する」といった主旨のことが書かれています。

つまり、法的には入社2週間前までに内定辞退の連絡をしていれば、実質的な雇用関係や法的な責任が発生することなく、内定承諾を解消できることになっています。

とはいえ、企業は学生に内定を承諾してもらった時点で人材を確保できたと解釈し、必要な人数が集まった時点で採用活動を終了します。承諾した内定を入社直前に辞退すれば、想定していた人材が確保できず、企業に大きな迷惑をかけてしまうことは理解しておきましょう。

電話とメールそれぞれ解説！ 内定保留を伝える際の例文

内定の保留は電話とメールそれぞれで伝えるようにしましょう。先方から電話で内定通知がきた場合は、電話のみで保留したい旨を伝えることもあります。

ただ、担当者とのやりとりがすべてメールでおこなわれることがあり、こうしたケースでは内定を保留したい場合もメールでの連絡が必要です。

そこでここからは、電話とメールそれぞれの方法で、内定の保留を伝えるときの例文を紹介します。

電話の場合

電話で内定の保留を伝える際は、営業開始直後や、昼休み、営業時間終了直前を避けて担当部署へ電話をかけ、担当者を呼び出してもらいます。

担当者が出たら、まずは電話の時間をもらえるかどうかを確認してから、本題に入りましょう。例文は以下のとおりです。

担当者が承諾してくれたら、「ご理解いただき感謝を申し上げます。ありがとうございました。では失礼いたします」とあいさつをして、ゆっくりと電話を切りましょう。

電話の終了後、あらためてメールでお礼を伝え、あわせて返答の日程を添えると丁寧です。

メールの場合

メールで内定の保留を伝える場合、まず件名を「内定承諾に関するご連絡　○○大学　○○（氏名）」とします。

本文冒頭には、メールの送り先として

「○○　人事部
採用担当者様」

と記載しましょう。担当者の名前がわかっている場合、「採用担当　○○様」とすることもできます。

次いで、本文は以下のように送るのがおすすめです。

最後に署名を記載し、送信しましょう。

内定の保留についてよくある質問に回答！

内定の保留について悩む人は実はたくさんいます。とりわけ、内定を保留することによって企業に対する自分のイメージが悪くなるかもしれない、という不安は誰しももつものです。

また、内定を保留してはたして本当に待っていてもらえるのかも気に掛かるところです。そこで内定の保留に関するよくある質問に、キャリアアドバイザーが回答します。

内定保留にはリスクもある！ 誠意のある対応で慎重に判断しよう

就職は人生を左右する大きな課題です。自分が納得のいく選択をするために内定を保留するのは、決して悪いことではありません。期限を考えながらもよく自分の就職に向き合い、自分に必要な結論を見出しましょう。

内定を保留する場合、内定取り消しなどのリスクがともないます。また内定の保留は企業に迷惑をかける行動でもあるため、熟考のうえ、本当に必要だと判断したときは保留をお願いしましょう。

保留を連絡する際は具体的に返事の期限を設けたうえで、謙虚に、誠意のある対応を心掛けてくださいね。