内定取り消しの8つの原因｜整理・確認・相談が適切に対処するカギ

まずは落ち着くこと！ 内定取り消しと言われたときの対処法を押さえよう

こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。学生から

「企業から内定取り消しといわれたのですがどうしたら良いですか？」
「企業に内定取り消しを取り下げてもらうことは可能なのでしょうか？」

という質問や相談をよく受けます。

選考を突破してやっと内定を獲得できた企業から、いきなり内定取り消しといわれたら焦りますよね。また、どう対処したら良いかわからず不安になることもあるでしょう。

内定取り消しといわれたら、まずは何よりも気持ちを落ち着けて冷静に対処することが重要です。焦ったままだと間違えた選択をしかねません。

この記事では、就職活動に詳しいキャリアアドバイザーからの見解や意見も交えながら、内定取り消しにいわれたときに何をすれば良いのか、対処法を中心に解説していきます。

そうそう起こることではないものの、内定取り消しに直面する可能性は0ではありません。原因や対策をしっかりと把握して対処できるようにしておきましょう。

そもそも内定取り消しは違法？ 「内定」に関する2つの基礎知識

「そもそも内定取り消しは違法なのでは？」と考える人もいますよね。内定取り消しが違法かどうかは、内定取り消しに至った経緯や理由が大きく関係してきます。まずは「内定」が法的に企業と学生にとってどのような意味を持つのか、基礎から確認しておきましょう。

企業からの内定通知＝労働契約の成立

企業と応募者の間では、内定承諾した時点で労働契約が成立するため、ここから企業が内定企業で働く場合はまず「内定」をもらう必要がありますが、企業が内定通知をし応募者がその内定を承諾した段階で、法的な「労働契約」が成立します。

つまり、企業は内定通知をした時点で「あなたと労働契約を成立させたいです」と示していることになるため、その後の労働契約を成立させるかどうかは、応募者側にあるといえるのです。

内定についてはこちらの記事で詳しく解説しているので、あわせて読んで内定がどういうものなのか理解を深めてくださいね。

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内定取り消しができるのは「解雇理由」として妥当な場合のみ

企業と応募者の間では、内定承諾した時点で労働契約が成立するため、ここから企業が内定を取り消すには労働契約の解除、つまり「解雇」するのに妥当な理由が必要になります。

日本労働組合総連合会によれば、内定とは内定を取り消せる理由があった場合に解約できる労働契約が成立したことであり、内定取り消しはこの労働契約の解約にあたるという旨が述べられています。

上記のことから、内定取り消しされた場合は、解雇理由として妥当なものかどうかをしっかり確認する必要があるといえますね。

なぜ内定取り消しになる？ 想定されるよくある8つの原因

内定取り消しは解雇と同様に扱われるため、内定取り消しの理由も法律に準ずる形になります。解雇について、法律では以下のように規定されています。

この法律からいえるのは、内定取り消しの理由が法的に妥当でなかった場合、企業に内定取り消しを取り下げてもらえる可能性もあるということです。まずは内定取り消しになる原因を紹介するので、その妥当性についても確認していきましょう。

①必要な資格を保有できていなかった

企業によっては、入社後の業務に必要となる資格や検定などの取得を入社の条件にしているところもあります。これは、入社後すぐに必要な場合や仕事をするうえで欠かせない資格の場合があり、保有していないと業務に影響が出てしまう可能性があるためです。

採用関連の書類や内定者説明会などで、保有必須の資格について「いつまでに何の資格を取得する必要があるのか」の説明があるはずなので、思い当たることがあれば今一度確認してみましょう。もし説明があった場合は、解雇するのに妥当な理由として内定取り消しが認められる可能性が高いといえます。

②卒業できないことが確定した

企業に入社するためには、専門学校や大学など今所属している学校機関を卒業していなければなりません。卒業できないことが確定した時点で企業側が内定を取り消す判断をすることは妥当だといえます。

そもそも企業としては自社の仕事に従事してもらう前提で内定を出しており、応募者もその前提を把握したうえで就職活動をしていたはずです。この場合、基本的に内定取り消しの取り下げは難しいと考えられます。

③SNSなどで不適切な内容を投稿した

内定をもらった後に油断しがちなのがSNSなどでの投稿です。不特定多数の人が閲覧できるSNSで公序良俗（社会的に認められる道徳観や法にかかわる内容）に反する不適切な投稿が見つかった場合は、内定が取り消されてしまう可能性もあります。

というのも、内定した企業の社員や関係者がSNSを見ている、もしくはチェックしている可能性も十分にあるためです。誰かへの誹謗中傷や機密情報の漏洩などその企業にとって不利益になるような内容があれば、内定を取り消す合理的な理由として成立することもあると考えられます。

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④経歴詐称があった

選考時の履歴書やES（エントリシート）、面接などにおいて、経歴や保有資格、個人の体験や経験で情報を詐称していた場合は、発覚すると内定が取り消される場合があります。

企業側は応募者から伝えられた内容をもとに採用するかどうかを検討するため、情報が嘘だった場合は内定を取り消す理由の1つとなるのです。

この際には、詐称する意思があったのかどうかが重要になると考えられます。もし、書類の記載ミスや不本意な発言であった場合は、理由を説明することで内定取り消しを取り下げてもらえる可能性もありますよ。

⑤犯罪行為があった

これまでに犯罪行為があった場合や内定獲得から入社するまでに犯罪行為をおこなった場合は、内定取り消しになる可能性が高いです。

犯罪行為をした人を採用するとなれば、企業側としては自社の社会的なイメージダウンにつながりかねず、その結果売り上げなどにも悪影響がでるリスクを背負うことになります。

採用すること自体が自社にマイナスの影響を及ぼす可能性があるといえるため、犯罪行為をおこなった内定者が内定取り消しとなるのは妥当性が高いといえますね。

⑥就労が難しい健康状態になった

内定をもらってから入社するまでの間に通常業務に支障が出るような健康状態になった場合は、内定取り消しを検討される可能性があります。

企業は選考時の健康状態をもとに、入社後に取り組む仕事を想定して採用しています。その点で考えれば、仕事をするのが難しい健康状態で想定していた業務を任せられないというのは、企業側としては大きなデメリットがあります。こうした観点から、内定取り消しには妥当性があると判断されるケースもあります。

⑦企業の経営状況が厳しくなった

①～⑥まではおもに応募者側の原因を取り上げてきましたが、企業側の事情で内定を取り消されることもあります。特に、不測の事態により企業の経営状況が厳しくなった場合は、人員整理として内定取り消しとなる可能性が高いでしょう。

しかし、経営状況が厳しくなったとしても内定を取り消す合理的な理由にはならないこともあります。内定取り消しは解雇と同様の扱いになるため、法的に正当だと認められない場合は内定取り消しが認められない場合もあるのです。

⑧企業がほかの応募者を優先して採用した

企業側の事情で内定が取り消しになる理由の1つに、ほかの応募者を優先して採用し人数調整で一方的に内定を取り消す企業も存在します。

この場合は、合理的な理由でない可能性が高いため、内定取り消しを取り下げるために交渉の余地が十分にあるといえます。弁護士や専門機関に相談したうえで判断すると良いですね。

順番に実行しよう！ 内定取り消しといわれたらとるべき3つの行動

内定取り消しといわれた直後は動揺が大きく、どうしたら良いかわからない不安になりますよね。ここでは、内定取り消しといわれたらとるべき行動を3つ紹介するので、まずは落ち着いて一つずつ実行してみてくださいね。

①整理：自分の状況と必要な情報を整理する

内定取り消しといわれたら、まず最初に今の自分の置かれた状況と、現状を把握するための情報を整理しましょう。

内定取り消しといわれると動揺して何がなんだかわからないという状況になりがちです。しかし、そのままだと次に何をすべきなのかが見えないまま時間だけが過ぎてしまいます。適切な判断や次の行動をすぐに実行できるようにしておくことが大切です。

特に内定を取り下げる場合、内定をもらった「証拠」を示すことが重要になります。具体的には、以下のようなものは集めておくと良いでしょう。

この段階で、早期にかつ迅速に対応するため準備をしておきましょう。

②確認：企業に内定取り消しの理由を確認する

状況と情報の整理が終わったら、企業に「なぜ自分が内定取り消しになったのか」理由を確認しましょう。

取り消し理由によって、取り下げてもらえる可能性の有無やその後の対応が変わってきます。特に取り下げを要求する際には、取り消し理由の妥当性を検証する必要があるため、なぜ内定取り消しになったのかを把握しておくことは欠かせません。

また、内定取り消しの理由を電話など口頭で伝えられる場合もありますが、再度書面など記録として残る形式で送ってもらいましょう。裁判などになった際に証拠として重要な役割を果たすものになります。

③相談：専門機関に今後すべきことを相談する

状況や情報が整理でき、内定取り消しの理由も確認できたら、それらの情報をもって専門機関に相談にいきましょう。内定取り消しのように法的な事情がかかわってくる場合には、1人で抱え込まずに誰かに相談することが今の状況を解決するための近道となります。

まずは、自分の一番相談しやすい専門機関に相談するのが良いでしょう。たとえば、大学のキャリアセンターなどであれば、学生の味方として親身に事態に向き合ってくれます。就活に関する知見も豊富なため有用なアドバイスをもらえる可能性が高いのでおすすめですよ。

また、総合労働相談コーナーに連絡するのも1つの手です。総合労働相談コーナーは誰でも利用でき、労働に関する相談に乗ってもらえる専門機関です。各都道府県の労働局や全国の労働基準監督署などにあり、電話での対応も受け付けているので連絡してみると良いでしょう。

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4ステップで解説！ 内定取り消しを取り下げてもらう方法

内定取り消しに合理的な理由がなさそうだと感じた場合は、内定取り消しを取り下げてもらうために動くこともできます。これから解説する4つのステップに従って実行することでスムーズに進められるので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

①企業に内定取り消しの理由を文書で要求する

まず最初におこなうことは、企業から内定取り消しの理由を「文書」にして送ってもらうよう要求することです。

まず、取り下げを求めるためには、内定取り消しの理由がわからないと合理的な理由かどうかが判断できません。

また、文書としてその理由が残されていないと証拠として提示することが難しくなります。1人では不安という場合は、専門機関や家族などに相談しつつ企業とやり取りしましょう。

②内定したことを証明する書類や情報を集める

企業と正式に労働契約を結んでいたことを示すために、内定したことを証明する書類や情報を証拠として手元に持っておく必要があります。

これまでに企業とやりとりをした書類やメール、通話履歴などを確認し保存しておきましょう。特に、以下のものは内定をもらった証拠になるため、集めておくと良いですね。

③弁護士に連絡する

必要な情報や書類が手元に準備できたら、法的な内容の専門家である弁護士に相談しましょう。内定の取り消しは法的な情報や事由を扱うため、企業と対等に交渉するためには専門家に頼るのがスムーズな解決への近道です。

というのも、企業側には顧問弁護士が付いていることが一般的なため、自分自身の知識や知見だけでは取り下げ可能な状況であっても交渉で不利になってしまう可能性があるのです。取り下げてもらえる確率がどのくらいかを確認するためにも、まずは一度弁護士に相談してみることをおすすめします。

④弁護士とともに企業に内定取り消しの取り下げを求める

弁護士と話し合った結果、内定取り消しが取り下げ可能な理由だと判断された場合は、企業に対して弁護士とともに取り下げを要求しましょう。もちろん、実際に動くとなれば弁護士費用はかかってしまいますが、1人で進めるよりも確実かつ迅速に状況を進展させられる可能性が高いです。

また、交渉を続ける中で話がまとまらない場合は、裁判で争うことになるケースもあります。この場合も、引き続き弁護士と相談しながら法的手段で企業と対峙することになるでしょう。

冷静な判断が重要！ 内定取り消しに直面したときに役立つ考え方

内定取り消しを企業から取り下げてもらうには、ある程度の労力と時間がかかります。もちろん、納得できない理由で一方的に内定を取り消された場合は煮え切らない気持ちになることもあるでしょう。

一方で、そのような選択をした企業に入社したとしても納得のいく仕事ができるかどうかは怪しいですよね。

そのようなときは、内定取り消しを取り下げてもらうことだけを選択肢とせずに、冷静に今後のことを考えて行動することが大切です。自分の将来にとって何がベストなのかを見極めましょう。

働き口は1つではないと気持ちを切り替える

内定取り消しといわれたら、働き口はその企業だけではないと気持ちを切り替えてみるのも1つの手です。

いろいろと準備し選考を突破してやっと内定を獲得した企業であるほど、内定取り消しになったときのショックは大きいですよね。一方で、世の中にはほかにも無数の働き口が存在します。もしかしたら、この後巡り会う企業がより自分にマッチした働き口の可能性もあるのです。

今後の就職活動にかける時間も考慮する

内定取り消しを取り下げてもらえなかった場合、また就職活動をする必要が出てきます。そのため、今後の就職活動にかける時間や労力も考慮したうえで、自分の就職活動をスムーズに進められるように考えて行動しましょう。

場合によっては、その企業から内定を取り戻すことを考えるよりも、一度割り切ってほかの企業の選考や今後の仕事のことを考えて行動したほうが、自分に合う就職先に出会う機会が広がるかもしれません。

その企業のことだけではなく、就職活動全体に視野を広げスケジュールを考えたうえで適切な選択ができるようにしましょう。

自分の将来から逆算して今すべき選択をする

その企業から内定取り消しを取り下げてもらって入社したとしても、その選択がこれからの自分のキャリアの最適解とは限りません。そのため、今だけに焦点を当てるのではなく、自分の将来像から逆算したうえで、今すべき行動をとることが大事です。

具体的には、自分がこれから歩みたいキャリアやなりたい姿を改めて考え直してみるのはどうでしょうか。

企業から内定を取り消された後もどうにかならないかと、その企業にこだわってしまうこともあるかもしれません。ですが、一度冷静になって視野を広げ、今何のために行動しているのかを自分の将来も見すえたうえで考えると、適切な行動が見えてくることもありますよ。

こちらの記事ではキャリア形成について解説しているので、自分の将来を考えるときに参考にしてみてください。

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就活を再スタートする際は厚労省の「内定取り消しに関する情報」もチェック！

いざ就活を再スタートするとなった場合は、最近どのくらいの企業がどのような理由で内定取り消しや入社時期の延期などをおこなったのか、厚生労働省が発表している情報などをチェックしておくと良いでしょう。

令和5年でいえば、厚生労働省のホームページ内にて「令和5年3月新卒者内定取消しなどの状況を公表します」というものが掲載されており、新型コロナウイルス感染症の影響で内定取り消しになったという情報などが発表されています。

こういった情報をチェックしておくことで、世の中の状況や社会情勢などから内定取り消しが出そうな企業の傾向が少しわかるようになります。そうすると、自分自身が原因で内定取り消しになることを防ぐだけでなく、内定取り消しが出そうな企業を事前に避けやすくなるでしょう。

就職活動にかける時間や労力を無駄にしないためにも、内定取り消しに関する情報は確認しておくのがベターです。

就職四季報についてはこちらの記事で解説していますので、使い方や読み方などぜひ参考にしてみてください。

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内定後も注意しよう！ 内定取り消しされないために気を付けるべきこと

内定を取り消されることはほとんどありませんが、可能性はゼロではありません。企業側の事情での内定取り消しに事前に対策することは難しいですが、自ら内定取り消しにならないように注意することはできるので、これから解説することには十分に気をつけて就職活動してくださいね。

入社までの期間も節度ある行動を心掛ける

内定をもらうと今まで張り詰めていた緊張が解けて、つい気が緩んでしまいがちですが、入社までの期間もまだ内定取り消しの可能性があることを頭に置き、内定者として節度ある行動を意識しましょう。

たとえば、羽目を外しすぎて公序良俗に反しかねない行動をしてしまったり、SNSなどで不適切な発言をしてしまうと内定取り消しにつながりかねません。

企業は内定を出した後も内定者の行動をチェックしていることもあるので、自分の発言や行動は内定先にまで届くかもしれない、という意識を持って行動するようにしましょう。

企業からの連絡はこまめにチェックする

内定をもらってから入社までは半年〜1年ほど期間が空くことも珍しくありません。その間に内定者説明会や内定式、懇親会など、内定者向けに企業からいろいろな情報が発信されるので、見逃さないように企業からの連絡はこまめにチェックしておきましょう。

連絡の確認漏れや遅れがあると、入社前に必要な準備ができず、最悪の場合内定取り消しを検討される場合もあります。企業からのメールや電話の通知をオンにしておくことはもちろん、確認が漏れていないか都度確認するようにしましょう。

卒業するまで学業にも気を抜かずに取り組む

晴れて内定を獲得し内定者となった後も、まだ学生であることに変わりはありません。卒業するまでは本業である学業にも最後まで気を抜かずに取り組むことを心掛けましょう。

せっかく内定をもらったのに、卒業できないために内定取り消しになってしまったら、今までの頑張りが報われません。ちゃんと卒業できる状態なのかを確認したうえで、担当教授や大学のキャリアセンターの職員などと相談しながら卒業までの計画をあらためて見直すことをおすすめします。

学業でやるべきことをやり切って、すっきりした気持ちで入社日を迎えられるようにしましょう。

内定取り消しに関してよくある質問に回答！

企業から内定取り消しされたら、不安になったり動揺してしまってどうして良いかわからないと悩む人もいますよね。ここでは内定取り消しといわれた場合によくある質問に対して、キャリアアドバイザーが回答していきます。

内定取り消しといわれてどうして良いかわからない人や内定取り消しの対処法を知っておきたい人はぜひ参考にしてくださいね。

内定取り消しになったときこそ冷静さが重要！ 将来を見すえたベストな選択をしよう

企業からいきなり内定取り消しといわれたら、不安を感じたり動揺もしてしまいますよね。しかし、そのようなときこそ一度落ち着いたうえで冷静に判断することがとても重要です。

特に、1人で抱え込むと視野が狭くなり間違った判断をしてしまいがちになります。そのため、自分の状況や情報を整理したら、誰か身近な人や専門機関に相談をして、次にとるべき行動を検討するのがおすすめです。内定に関することは法的なことなので、自分1人で解決しようと無理しないようにしてください。

内定取り消しは就職活動をする人なら誰にでも起こり得ることです。適切な対処法を知っておき、いざ内定取り消しといわれたときに、焦らず自分の将来を見すえたうえで自分にとってベストな選択ができるようにしておきましょう。