教育業界の志望動機の書き方を6例文で解説！ 最新の業界動向も紹介

教育業界の志望動機は深い業界理解が必須！ 伝え方の流れをチェック

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。就活中の学生から、

「教育業界に興味があるのですが、志望動機はどう書けばいいですか？」
「塾や通信教材にお世話になってきたので、教育にかかわる仕事がしたいです。」

という質問や相談をよく受けます。自身の原体験をもとに、人の成長を支える仕事に魅力を感じる人が多いのは、教育業界ならではの傾向と言えます。だからこそ、教育業界の志望動機は「人の役に立ちたい」「成長を支えたい」といった想いだけでは差別化が難しいです。

教育業界には公的機関だけでなく、ビジネスとして成り立つ教育産業も多く存在します。それぞれの役割や目的を理解したうえで、「どう貢献できるか」を具体的に伝えることが重要です。

この記事では、教育業界の基本情報を整理しながら、志望動機の伝え方の流れやポイントを解説していきます。業界への理解を深め、自信を持って志望理由を語れるようにしていきましょう。

まずは教育業界について詳しく知ろう

教育業界は「人の成長や学びにかかわるすべてのサービス」を含む業界です。学校教育だけでなく、民間企業による学習支援や、大人を対象にした研修・スキルアップ支援など、その領域は多岐にわたります。

自分がどのような学びを支援したいのかを明確にするためにも、まずは業界の全体像を把握しておきましょう。

教育の現場では、「直接指導」と「間接指導」の2つのスタイルが存在します。

直接指導はいわゆる学習塾や家庭教師、学校の教員など、人とのかかわりが強く、「教えることが好き」という場合に向いています。一方、間接指導には教育教材の企画・編集、eラーニングコンテンツの制作などが該当します。裏方として教育を支える働き方です。

教育業界は、対象とする受講者の年齢やニーズによっても大きく分かれます。

教育と聞くとどうしても小学生から高校生に向けた指導を想起する人が多いですが、学校生活に紐づく学問だけが教育ではありません。教育業界では、社会人や法人向けのサービスも扱っていますよ。

教育業界についてさらに詳しく知りたい場合は、こちらの記事も参考にしてくださいね。

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教育業界では、さまざまな立場の人が連携して教育サービスを提供しています。主な職種は以下の通りです。

直接人とかかわることだけが教育業界の仕事ではないわけです。自分の得意分野や興味に合わせて、どんな形で教育にかかわりたいのかを考えてみましょう。

教育業界は、人の成長を支える本質的な役割を持つ一方で、社会の変化やテクノロジーの進化、人口動態の影響を大きく受ける業界でもあります。近年では、ITの急速な普及や少子高齢化、グローバル化といった背景を受けて、教育のあり方そのものが変わりつつあります。

プログラミング学習の義務化

先日、文部科学省が発表している小学生の学習指導要領が改訂され、2020年からプログラミング教育が小学校の授業で必修になりました。これまでも特にIT業界に従事する人にとってプログラミングスキルは欠かせないものでしたが、小学生やその親にとっても非常に重要なものになります。

それに加えて近年は社会人の副業としてもプログラミングが主流になりつつあり、社会全体としてプログラミング学習のニーズが増加しています。

進む教育のIT化

近年、教育業界ではIT化が急速に進んでいます。たとえば多くの企業では、新入社員研修として「eラーニング」というインターネットを利用した研修が導入されるようになりました。また、実際にリクルートでは「スタディサプリ」というオンライン学習サービスの提供も始まっています。

授業や研修をおこなう側としても手間が省け、受ける側もインターネットに接続さえできれば自分の自由な時間に研修を受けられるという、双方に大きなメリットをもたらしています。

少子化の影響

就活において、近年の少子化により打撃を受けている企業は多くあります。教育業界の先行きも不安に思う人もいるかもしれませんね。しかし、教育の対象は小中高生だけではありませんし、最近ではWebによるオンラインスクールなども増加しつつあるなど、実は近年の業界規模は拡大傾向にあります。

また、経済産業省の経済構造実態調査によると、2020年の学習塾の受講者は前年に比べて4.5%減ったものの、売上高は5.2%増加していました。つまり、児童や生徒1人当たりの養育費が増加傾向にあることが考えられます。

3ステップで伝えよう！ 教育業界の志望動機の構成

教育業界では、「人の成長に携わりたい」という想いを持つ学生が多いため、選考では「なぜ教育業界なのか」に加えて、「そのなかでもなぜこの企業・機関なのか」、「どんな貢献ができるのか」までを論理的に伝えることが大切です。

ここからは、志望動機をわかりやすく伝えるための3ステップの構成を紹介します。

①なぜ教育業界で働きたいのか結論から伝える

まずは、「なぜ教育業界なのか」を端的に最初に述べることが大切です。

選考担当者は、日々たくさんのエントリーシート（ES）に目を通しているため、わかりづらい文章構成だけではそれだけではじかれてしまう可能性があります。

冒頭から「なぜ教育に関心を持っているのか」を明確にして印象付けることが重要です。たとえば以下のような切り口が考えられます。

志望動機ではオリジナルのエピソードを交えることも大切ですが、まずは最初の1〜2文で動機の核心部分を述べましょう。

また、「教育業界に携わりたい」という思いを伝えるには、「教師（公教育）」と「教育業界（教育産業）」の違いを理解しておくことが欠かせません。自分の行きたい企業がどちらの方向性に近いのかをしっかり見定めておくことが重要です。

公教育：最低限の教育を身に付けさせること

公教育とは、誰しもが当たり前に持っているべき最低限の教育の権利、または公権力によって管理される教育機関を指します。想像しやすいのは小学校や中学校の義務教育ですね。

全国どこの学校においても同じ教育がされ、児童や生徒は等しく一定の知識を取得しています。ちなみに私立学校であっても、公権力の規制を受けるため公教育に位置づけられています。

この公教育は、教育基本法や学校教育法などの法令のもとでその活動を制限されています。

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教育産業：＋αの教育を身に付けさせること

本来求められている教育とは公教育の範囲でかまわないものの、多くの人が高校や大学への進学を見据えた＋αの教育を求めています。そのニーズに応えているのが教育産業です。国から求められている教育の範囲を超えた教育になるため、＋αの教育を提供するのは国ではなくあくまで企業となります。

つまり、教育産業に従事する以上はあくまでも利益を追い求める「企業」であることを忘れてはいけません。子どもや人の成長に貢献したいだけではなくその視点も持って企業成長にも貢献できる・したいことを伝えることが重要になると押さえておきましょう。

②教育業界の中でも志望先で働きたい理由を伝える

次に伝えるべきは、「なぜこの会社・団体なのか」という点です。教育業界といっても、塾・教材会社・EdTech企業・学校法人などさまざまな形態があります。志望先ごとの特長を理解し、自分の価値観や経験と結びつけて語ることがポイントです。

このように、企業研究・業界研究をもとに具体的に語ることが、他の志望者との差別化につながります。

企業分析をおこなう場合にはフレームワークを活用しましょう。詳しくはこちらの記事で解説しているので、ぜひチェックしてみてください。

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③就職後にどのように貢献をしていくかでまとめる

最後に、「入社後に自分がどう貢献したいのか」を伝えて志望動機を締めくくります。企業は、想いだけでなく具体的な行動を見ています。「どのような姿勢で、何に取り組みたいのか」を伝えることが大切です。

このように、自身の強みや経験と絡めながら、企業での活躍イメージを描いて伝えると、より前向きな印象を残すことができます。

自分の強みがわからないという場合には、こちらの記事を参考にしながら自己分析をしてみてくださいね。
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教育業界の志望動機例文6選！ 伝え方の流れを押さえよう

ここまで解説してきた内容をふまえて、ここからは実際に教育業界の志望動機の例文をチェックしていきましょう。伝え方の流れや話の組み立て方、熱意の伝え方に注目しながら確認してみてくださいね。

例文①

例文②

例文③

例文④

例文⑤

例文⑥

志望動機で押し出そう！ 教育業界で求められる4つのスキル

志望動機では、教育業界への熱意を伝えるだけではなく自分が教育業界に向いているということもあわせて伝える必要があります。

もちろんやりたいという熱意は重要ですが、そもそも企業は自社の成長に貢献できる人材を求めています。そのため、仕事に向いていることもアピールすることが欠かせないのです。

ここからは、教育業界で求められるスキルを解説していきます。自分の持つ強みがあるか確認してみて、アピールできそうなものがあればそれをぜひ志望動機でも伝えてみてくださいね。

①伝える力

教育とは人に物事を教え育てることが大きな仕事です。そのため、必然的に伝える力は欠かせないスキルになります。

ここでの「伝える」の定義とは、こちらの情報や指導をただ押し付けるような一方的なコミュニケーションではなく、相手がきちんと理解できるようなわかりやすいコミュニケーションを指します。

教育とはこちらが情報を伝えて終わりではなく、相手がその情報を受け取り自分のものにして結果を出してこそです。相手の成長につながってこそ「伝える力がある」といえることは理解しておきましょう。

②聴く力

教育業界では、こちらが伝えたものに対して、相手から質問が返ってくることもよくあります。そんなときに相手の話をよく聞いて意図をかみ砕き、言いたいことを理解する傾聴力も重要なスキルです。

特に小中高生を顧客とする教育においては、相手からの疑問にきちんと答えられるかも生徒の成長を分けるカギになります。

聴く力の有無で相手が何を求めているかの理解が変わってきます。聴く力は上記の伝える力にもかかわってくる重要なスキルともいえるでしょう。

傾聴力をアピールする際には、注意点もあります。こちらの記事をチェックしてみてくださいね。

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③情報収集をする力

教育の現場で情報を提供し、指導をおこなう立場にある人にとって、情報収集力は欠かせないスキルです。特に教材や学習資料の編集に携わる職種では、情報を「伝える力」以上に、質の高い情報を正確に集める力が求められることもあります。

学問の世界は常に進化を続けています。ノーベル賞の受賞対象となるような新しい理論や技術が毎年のように登場し、知識は日々更新されています。さらに、ITの進展により学びのスタイルも大きく変化しつつあります。

こうした最新の情報をいち早くキャッチし、現場の教育にどう活かすかを考える姿勢が、これからの教育業界ではますます重要になっていくのです。

④責任を持って行動する力

教育の仕事は、自分の指導が相手の知識や常識として蓄積され、やがてその人の土台となっていくものです。つまり、自分のかかわりが相手の人格や考え方を形づくる可能性があるため、非常に大きな責任を伴う仕事であることを理解しておく必要があります。

特に学問を教える場面では、指導によって生徒の成績が大きく向上することもあれば、思うように伸びないこともあります。しかし、生徒や保護者は「成長」や「成果」に期待して対価を支払っています。

教育がビジネスである以上、自分の指導がしっかりと結果につながることが求められるのです。その意味でも、教育に携わる人には、自身の行動に対する強い責任感が不可欠です。

NG例付きで解説！ 教育業界の志望動機の2つの注意点

教育業界は「人の成長にかかわりたい」「教えるのが好き」といった想いベースの志望動機が集まりやすい業界です。

しかし、これらの想いだけでは、企業に「この人を採用したい」と思ってもらえない可能性もあります。しっかりと業界理解を深めたうえで、企業への貢献や自分の強みを論理的に伝えることが重要です。

ここからは、よくある2つのNG例をもとに、どこが問題なのか、どう改善すれば良いのかを解説していきます。

NG例①「教えることが好き」だけで採用メリットを押し出せていない

一見、熱意が感じられるように思えるこの志望動機ですが、企業視点では「結局入社後、何ができるの？」という疑問が残ります。好きな気持ちを語るだけでは、その人を採用するメリットが見えてこないのです。

NG例②教育業界の仕事について表面的にしか理解していない

一見、熱意は伝わるものの、企業のサービス内容とズレた発言をしてしまっている典型例です。たとえば、志望先が小学生〜中学生対象の集団指導塾だった場合、高校生のサポートを志望動機にするのはミスマッチです。

また、「勉強を教えて成績を上げる」ことだけを教育の役割と捉えている場合も注意が必要です。教育には保護者対応・学習習慣の定着・進路指導・教材開発など多岐にわたる業務があるため、視野の狭い志望動機では「理解が浅い」と見なされてしまいます。

教育業界を目指す学生のよくある疑問

教育業界の志望動機を作る際に資格について触れたい学生や、ライバルたちとの現時点での差が気になる学生もいますよね。教育業界を目指す学生によくある疑問にお答えします。

よくある疑問①教員免許はアピールできる？

そもそも教員免許は「学校の教員になるための」免許であり、教育業界においては必須の資格ではありません。塾などの講師であっても特に必要はない場合が多いです。

しかし、企業によっては運営の方針などにより教員免許が募集要項に含まれている場合や、教員免許が選考においてプラスになる場合もあります。さらに、教員免許を取得しているということは、児童や生徒の成長や各教科の指導方法など、教育にかかわるスキルやノウハウを持っていることの証明であるともいえます。

教育業界を目指している場合に持っていて損はない資格ですので、教員免許を取得している場合はぜひ積極的にアピールしていきましょう。

よくある疑問②教育学部出身でなくても問題ない？

教育業界＝教育学部出身者しか働けない、というわけではありません。実際、多くの企業では教員免許が必須というわけではなく、教育に対する理解や意欲があれば、他学部出身でも活躍の場があります。

たとえば、教育のIT化が進む今、情報系の知識を持った人材は非常に重宝されています。また、語学系の学部で学んだ人なら、その専門性を活かして英語教育などに携わることも可能です。編集や事務といった、直接指導をしない職種でも、さまざまなスキルが求められています。

大切なのは、自分がこれまで学んできたことや培ってきた力を、教育業界のどんな分野でどう活かせるかを具体的に考えることです。教育学部出身でないことが、不利になるとは限りません。むしろ、自分ならではの強みとして打ち出すことができれば、大きなアピールポイントになりますよ。

教育業界の志望動機作成3ステップで熱意を存分に伝えて選考突破しよう！

教育業界の志望動機では、「人の成長にかかわりたい」という想いだけでなく、企業の成長への貢献や教育産業だからこそ果たせる役割にも目を向けることが大切です。「教員ではなく、なぜ教育業界なのか」「数ある企業のなかで、なぜこの会社なのか」という視点を意識することで、より説得力のある志望動機が完成します。

この記事で紹介した3ステップをもとに、自分の経験や考えを整理し、熱意と業界理解の両方が伝わる志望動機で選考突破を目指しましょう。視野を広げて、自分ならではのアピールポイントを見つけてくださいね。