銀行は将来なくなる？ 動向や将来性をキャリアアドバイザーが解説！

銀行が将来なくなる可能性は？ 現状を知って今就職すべきか見極めよう！ 

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。銀行業界への就職を考えているものの、将来性について不安に思っている学生から、よくこのような相談を受けます。

「銀行って将来なくなるのでしょうか？」
「今就職したら将来後悔しますか？」

銀行業界では近年大量の人員削減が話題になるなど、就職しても大丈夫なのか心配になるニュースが多いため、不安に思う学生からの相談が増えています。その際に前提としてお伝えしているのは、銀行というビジネス形態そのものが現在変革の時期を迎えているということです。

そこで、今回は銀行の将来性について詳しく解説します。これから就活を進めるうえで銀行業界を選択肢に入れるかどうか判断する一つの材料にしてくださいね。

銀行は将来かなり数が少なくなる可能性が高い！ 考えられる2つの理由

現在、銀行は私たちの生活になくてはならないもの。にもかかわらず、埼玉大学が銀行の店舗の減少数について調べた「銀行業の国内有人店舗の存続・廃店の状況と影響要因: 1992～2023年」によると、この約30年で銀行は42%減少しており、将来的にもますます数が少なくなるといわれています。

ここからは、なぜ銀行が将来なくなるといわれているのか、現在はどのような状況に置かれているのかを詳しく解説していきます。

近年AIが銀行業務の一部を代替し始めたことで、人手を必要としない業務が増えました。その結果、銀行員の数が減少して閉店する店舗が増えています。

実際、以下のような繰り返しが多い業務や、膨大な量のデータを参照して情報をまとめる業務はAIの得意分野であるため、すでに人間ではなくAIが対応し始めていますよ。

ここからさらに詳しくAIの台頭が影響している側面について解説していくので、しっかりと目を通して現状を把握しておきましょう。

AIによって業務が効率化されることで、銀行の将来性が不安になり「銀行はやめとけ」と言われているのかもしれません。以下の記事で、「銀行はやめとけ」と言われる理由を解説しているので参考にしてみてください。

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銀行以外の企業がFinTechを活用した金融サービス事業に参画した

2010年代から銀行以外の一般企業が金融サービス事業を始め、金融サービスとテクノロジー技術を組み合わせた「FinTech」が台頭しました。

FinTechのサービスによって銀行に行かなくともできることが増え、それが銀行の店舗の減少につながっています。

今後もAIなどを活用したオンライン対応が中心になると予想されている

今後はオンライン対応が中心の銀行が増え、店舗そのものが必要なくなる可能性があります。

実際に「ネット銀行」や「インターネットバンキング」と呼ばれる、口座開設から送金・ローン申請までオンラインで完結できる銀行が増えており、かなり多くの人がネット銀行を利用し始めています。

実際にネット銀行の利用実態について調査したマイボイスコムの「インターネットバンキングの利用に関するアンケート調査（第25回）」によると、回答者の約7割が「現在インターネットバンキングを利用している」と回答しています。

ほかの業界でも、AIによってなくなる仕事が出始めています。詳しくは以下の記事で解説しているのであわせてチェックしてみてくださいね。

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ビッグデータを活用した金融サービスの開発が増える傾向にある

今後の銀行業界の動きとしては、AI・オンライン化に加えて「ビッグデータを活用した金融サービスの開発」も予想されています。

オンラインバンキング、キャッシュレス決済などデジタル金融サービスを利用する人も増えているため、銀行は今顧客データを集めやすい状況にあります。この状況がオンラインへの移行をさらに加速させており、ますます実店舗の銀行が少なくなっていますよ。

将来的に銀行の数が減ると予想されているもう一つの理由は、人員削減に乗り出す企業が増えていること。銀行が減るのは遠い未来の話ではなく、現在進行形の変化なのです。

特にメガバンクは数千人規模の人員削減に乗り出していて、地方銀行や中小銀行でも合併や再編が進んでいます。具体的にどのような影響が出ているのかは、この先でより詳しく解説しますよ。

メガバンクが数千人規模の人員削減に乗り出している

日本の3グループは、すでに数千人規模の人員削減に乗り出していたり、計画を立てていたりします。

AIの導入や支店の削減などによって、非常に多くの銀行業務が減っていることがわかります。

地方銀行や中小銀行では合併や再編が進んでいる

地方では人口減少によって地域経済が縮小し続けていて、地方銀行の収益につながりにくい状況になっています。また、低金利・マイナス金利が長く続いていたことも、地方銀行や中小銀行が単独で十分な収益を挙げられない構造を作ってしまいました。

そこで地方銀行や中小銀行では現在、同じ地域で事業を展開する2社で合併や再編に踏み切る動きがあります。

地方銀行に就職したいと考えている場合は、このことを押さえてどう入社後に自分が活躍したいかしっかりイメージし、志望動機でその意気込みをアピールする必要があります。詳しくは以下の記事で解説しているのでぜひ参考にしてくださいね。

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ここからは、銀行のデジタル化が進んでも一定の需要が残ると考えられる2つの理由を解説します。これから銀行でどのような人材や役割が求められるのか、理解を深めていきましょう。

社会インフラとして安定的なニーズがあるため

銀行は、社会のなかでお金が循環するように預金・融資・送金などの役割を担う「社会インフラ」の一つです。現在の社会は銀行を中心とした金融の仕組みが出来上がっているため、個人からも一般の企業からも安定的なニーズがあります。

確かにこれまで解説したようにさまざまな民間企業がデジタル金融サービス事業に参画していたり、AIの導入が急速に進んでいたりするため、実店舗での金融サービス提供については縮小する流れがあります。

しかし、それでも銀行がはたしてきた社会インフラの機能が将来的に完全になくなるとはあまり考えられません。

AIには代替されにくい業務があるため

銀行業務のなかにはAIが代替できないものがあることも、銀行が完全にはなくならないといえる理由の一つです。

特に以下のような人間同士の信頼関係によって成り立っている仕事は、今後もAIには代替されない可能性が高いですよ。

たとえば事業再生のケースを考えてみます。もし自分が事業主だったら、AIがどんなに優れた事業再生案を出したとしても、AIが一緒に手足を動かして協力してくれるわけではないので、提案をそのまま受け入れる気にはあまりならないですよね。

そのため事業再生業務において、顧客に「この銀行の担当者と一緒に頑張りたい」と思ってもらえるような信頼関係を築ける人は、銀行でも長くキャリアを積むことができます。

以下の記事では、銀行員を目指すうえで就活の進め方や気を付けるべきことなどを解説しています。ぜひあわせてチェックしてくださいね。

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しかし大量の人員削減がおこなわれていたり、会社同士の統合が進められているのも事実。これから新卒で就職を目指す場合は、このことを頭に入れてどのような仕事をしたいのか、どのようなキャリアを歩みたいのかをしっかりと考え、ベストな就職先を見つけましょう。