人材業界の志望動機では4つの業種への理解度が選考の評価につながる

志望動機で業務への理解を示して人材会社への就職を成功させよう

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。

「人材業界に就職したいけれど、どのような業界か知りたい」
「人材業界向けの志望動機の書き方がわからない」

という人も多いのではないでしょうか。

能動的に行動する人を求める人材業界への就職活動で、重要なのは「自分が何をしたいのか」と伝える志望動機です。そして、志望動機を作成するためには、人材業界にある4つの業種についてしっかりと理解していることが大切です。

この記事では人材業界の業種や志望動機作成のポイントを例文付きで紹介します。

人材業界とは？ まずは現状と動向を解説

人材業界とは仕事を探している人と、人材を求める企業を仲介する業界です。仕事を探している人には、新卒、第二新卒、中途転職があり、それぞれの特性を考えながら就職・転職活動を通じてサポートしていきます。

また、最近は通常の正社員やアルバイト・パート、契約社員、派遣社員としてだけではなく、フリーランスやリモートワークで働きたい人も多いため、対応する会社も多くあります。

企業に対しては定職率を高められるよう、人事的サポートをトータルでする会社も多く出てきています。

人材不足の現代で需要の高い業界

少子高齢化のなかで人材不足への懸念が長く言われ、人材業界の需要が高くなっているとされています。

日本の人口はピーク時の2008年は約1兆2,808億人だったものが、2021年には約1兆2,550億人に減少し、この流れは今後も続くと予想されています。なかでも深刻なのが今後の労働力となる若者の減少です。

一方、中小企業庁の「第1部　令和元年度（2019年度）の中小企業の動向」によると就業者数は2012年を底に、2018年まで6年連続で増加傾向にあります。これは、女性やシニア層の就労が増えていることが理由と考えられています。

ただし、それでも労働人口は十分とは言えず、各企業から不足感を持っているという声が上がっています。女性やシニア層の参加人数も頭打ちになるタイミングはやがてくるため、人材確保のプロである人材業界の需要が高まっています。

人手不足で好調な人材業界の業績

矢野経済研究所の「人材ビジネス市場に関する調査を実施（2021年）」によると、2020年度からはコロナ禍でやや停滞したとは言え、人材業界（人材派遣業、人材紹介業、再就職支援業）の市場規模は2021年度で8兆6,410億円となり、好調をキープしているといえます。

好調の原因は人手不足のため、企業が常に人材を求めている点が挙げられます。また、コロナ禍において業務を縮小する企業などが増えたなかで、人員整理が進み、新たに仕事を探す人が増えている点も、人材業界が求められている要因です。

さらに、時短勤務やフレックス、リモートワークなど働き方が多様化していることから、「自分に合った仕事を探したい」というニーズが高まり、仕事探しのプロ集団である人材業界を活用したいという人も増えています。

進むIT化で人材業界も働き方が変わった

好調である分、人材業界が扱う案件は膨大になり、働き方の効率化も望まれています。そこで働き方の見直し、業務の効率化が業界の課題となってきました。

現在、人材業界もDX（デジタルトランスフォーメーション）が進み、業務のシステム化が図られてきています。とくに、今までは1対1の営業スタイルであったために、ブラックボックス化しやすかった面がありましたが、オンライン営業に切り替えることで、業務の効率化とともに、営業内容がオープンになり、無用なトラブルが減少しました。

さらに、面談内容を録音、録画、分析をすることで、業務の効率化も図られています。

人材業界の将来性

現在は好調な人材業界ですが、将来性はどうなっているのでしょうか。

将来性を考えたときに懸念材料もあります。1つは好不調の影響を受けやすいという点です。これまでも就職氷河期と言われる時期もありましたが、不況になると企業は人材を採るのを抑える傾向にあります。厚生労働省の「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」によると、現在もコロナ禍の影響で有効求人倍率が2019年3月に1.66倍だったものが2022年3月には1.25％とやや下がっています。

また、少子高齢化により若い世代が減り、求職者の数も減少傾向にあります。そのため、人材業界も良い人材の取り合いになる状態が続く可能性はあります。

とはいえ、人の生活がある限り、就職・転職はなくなりません。シニア層や外国人など多様化する求職者への対応や、より良い人材を探したい企業へのサービスについてさまざまな工夫をすることで、今後も人材業界は求められていきそうです。

人材派遣業界を志望する人はこちらの記事もあわせて参考にしてくださいね。

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新卒・未経験でも人材業界への就職は可能？

人材業界は新卒・未経験者も多く登用しています。

業界によっては経験者を求め、新卒や未経験者は狭き門となる場合もあります。しかし、人材業界の場合、研修制度も整っているうえ、営業対象となる企業や求職者がとても幅広いため、特定のスキルや知識がなくても十分に活躍が可能です。

新卒の場合、ほかの業界では経験の乏しさが営業で苦戦する要因になりますが、人材業界の場合、就活中の学生や休職中の若い世代に対して、同じ目線で悩みが聞けるのが強みになります。

あらゆる人にとって自分の個性を生かせるのが人材業界であると考え、興味があるならばチャレンジすることをおすすめします。

人材業界の職種

法人向け営業

人材を求めている法人などに対しておこなう営業で、リクルーティングアドバイザー（RA）とも呼ばれます。

法人を訪れたり、オンラインで会話をしたりしながら「どのような人材を」「いつまでに欲しいと考えているのか」などについてヒアリングしていきます。また、求人広告の場合は掲載料や、掲載スペース、原稿内容についても案内や交渉をおこないます。

求人広告の原稿チェックについては営業がおこなう場合と、ともに作業を進めているクリエイターがする場合があります。

掲載以降は応募者の反応を見ながら、締め切りを延ばしたり、条件面を変えてみたりするなどの調整を法人の担当者と相談しながらおこないます。

エージェントや派遣会社の場合、求職者と企業の面接日や面談日、会社見学日を設定します。応募者が就業以降も定期的に連絡をとってサポートをおこないます。

人材コンサルティングの場合には営業をかけて依頼を取り付けたら、人事担当者や経営陣からヒアリングをおこない、顧客企業に適した採用や人材育成などについて提案をおこないます。

求職者向けキャリアアドバイザー

応募してくる求職者に向けて、面接などの次の段取りへの案内や、仕事の適正などに関するアドバイスをする職種です。キャリアアドバイザーは略してCAとも表記されます。

名称や業務内容は会社により異なりますが、求職者に寄り添って就職・転職をサポートするという点は変わりません。

多くの場合、自社サイト上で求職者の希望年収や条件面、希望職種、スキル、経歴・学歴は取得できますが、人物についてはわからないため、実際に面談や電話、オンラインなどでより細やかな希望を聞くと同時に、スキルや人柄の把握をおこないます。

求職者と顧客企業の条件が一致したら、実際に求職者と顧客企業を引き合わせ、就職・転職が成功するように導きます。また、求職・転職後もサポートする場合があります。

人材業界の4つの業種

①企業に求職者を紹介する「人材紹介」

登録した求職者に対して条件やスキルに合う仕事を、企業に対しては望む条件に合う人材を紹介するのが人材紹介です。

新卒用や転職用のエージェント、ダイレクトリクルーティングのサイトなどがあります。RAは企業がどのような人材を求めているかを確かめ、CAが求職に対してやりたい仕事の内容や条件面などをヒアリングします。双方の条件が合えば面接日を設定し、就職が決まると顧客企業から成功報酬を受け取ります。会社によってはRAとCAを同じ人が兼ねる場合もあります。

➁派遣希望者が登録する「人材派遣」

自社に登録した人材を、顧客企業に派遣するという業種です。登録スタッフは人材派遣会社と雇用契約を交わし、給与も人材派遣会社から支給されます。

人材派遣会社は顧客企業に人材を派遣することで顧客企業から派遣料金が支払われます。

派遣社員の契約は、多くが3カ月更新であることから、人材にとっては働きたいときに働くことができ、顧客企業にとっては必要なタイミングで必要な人数を確保できます。

人材派遣会社としてはできるだけ多く顧客企業に派遣できる席数を確保すると同時に、派遣スタッフの業務の質が上がるようなサポートをしていきます。

③人事制度もアドバイスする「人材コンサルティング」

人材の募集だけではなく採用や育成まで企業に対してコンサルティングをおこなう業種です。現在、大小さまざまな人材コンサルティング会社があります。

企業は求職者を集めるだけでは、求人活動が成功とは言えません。とくに近年は人材の早期離職が大きな課題になっているため、求人から育成、人事制度までをワンストップでコンサルティングをするプロの存在が求められています。

人材コンサルティングには求職者に向けたキャリアアドバイザーは在籍せず、企業向けのコンサルタントや営業、管理・事務系の職種の人たちが活躍しています。

また、顧客企業からの報酬は、採用一人ずつの成功報酬ではなく、コンサルティングにかかった費用をトータルで請求するようになっています。

④求人情報を幅広く紹介する「求人広告」

紙媒体やネットのサイトで人材を募集するための求人広告を制作し紹介する業種です。紙媒体では無料で配布される求人誌が多く発行されています。ネットでは求人サイトや転職サイトなどがあり、女性向け、シニア向けなどターゲットを絞ったサイトも見られます。

業務の流れとしてはまず、企業に営業をして、人材が欲しい企業から広告を受注します。自社または制作会社が、企業の要望に合わせた求人広告を制作し、紙媒体やサイトに掲載します。

ほかの人材業界の業態と異なり、採用に関する成功報酬ではなく、広告の掲載料金が収入となります。

以上4つが、人材業界の主な業種ですが、会社によっては複数の業種を兼ねている場合があります。求人広告からスタートした会社が、後にエージェントや派遣もおこなうようになった例もあります。

人材業界に適した志望動機の作り方

人材業界に適した志望動機を作るうえで、まず考えておかなくてはいけないことがあります。

以上3点について掘り下げながら、志望動機に取り入れていくことをおすすめします。

人材業界で求められる人物像を知る

人材業界ではどのような人物が求められるかを把握しておくことが大切です。志望動機には自分のパーソナリティが反映されるものですが、会社が求めている人物像とずれていれば、なかなか採用しようとは思ってもらえません。

たとえば会社は積極的な人物を求めているにもかかわらず、「先輩に教えていただいたとおりにがんばります」「裏方の仕事を地道におこなっていきたい」など、受け身の印象を持たれる志望動機を書いてしまうと、自社に合わないのではないかと思われてしまいます。

そこでしっかりと人材業界について知り、どのような人物が求められているか考えるようにしましょう。

コミュニケーション能力がある

人材業界で働くうえでとくに大切なのがコミュニケーション能力です。

人材業界は人とかかわることが多い業界です。リクルーティングアドバイザーやキャリアアドバイザーともなれば企業や求職者とじっくりと話しながら、悩みを聞きアドバイスをおこなわなくてはいけません。

たとえば人材派遣会社などは、就業期間を通じて企業と個人と密に連絡を取り合いながら、双方にとって常に良い状態であるように調整していきます。

人材コンサルティング会社であれば、人事担当者と密に連携を計りながら、企業の人事にまつわる課題を、解決に導くのが業務です。

人とかかわることを仕事にしているため、人が好きであることも、大切な資質だといえます。

労働基準法などの法令を学ぶ意識がある

雇用契約にかかわったり、企業や求職者にアドバイスをしたりする仕事であるため、労働基準法をはじめ、労働に関する法律については熟知しておく必要があります。

派遣社員を派遣した場合、企業の担当者が法令を知らないために、派遣社員の不利益になるような要望を受けた場合、派遣会社のCAが間に入って話をしなくてはいけません。

法令は時代ごとに変化していくために、最新の情報を仕入れておくのも大切です。企業の人事担当者から相談を受けたときも、すんなりと回答したいところです。

常に法令について学んで答えられるようにしておく意識を持ち続けられる人が向いています。

さまざまな業界の事情にアンテナを張れる

人材業界で働く人は、世の中のさまざまな業界について学ぶ意欲が大切です。

多くの職種の人は、自分がいる業界について熟知しておけば、業務を滞りなく進められます。しかし、幅広い業界の企業が顧客となる人材業界では、自分がどの業界・業種の会社とかかわるか分かりません。顧客や求職者に対するとき、業界のことをわかっていないようでは話しもはずまず、適切なアドバイスやコンサルティングがおこなえません。

そこで、貪欲にいろんな仕事に興味を持ち学び続けられる、好奇心のある人が向いています。

目標達成意識が強い

人材業界での仕事の多くは目標が設定されています。そのため目標達成意識の強い人が向いているといえます。

人材業界の目標としては以下のようなものがあります。

日ごろから部活や勉学などで目標を設定し、達成する意識を強く持てる人であれば、人材業界でやりがいを感じながら楽しく働けるでしょう。

なぜ人材業界に就職したいのかを考える

志望動機を考えるうえで、まずはシンプルに「なぜ、人材業界に入りたいと思ったのか」を見つめ直すことが大切です。

志望動機では「なぜ人材業界を選んだのか」という点を明確にしなくてはいけません。ほかにも幅広い業界があり、とくに新卒の場合にはいろんな可能性があるなかで、あえて人材業界を選んだ理由を、採用担当者は知りたいと思っています。

人材業界を選んだ理由を明確にできないということは、業界そのものを理解できていないことにつながってしまいます。理解が十分ではない人のことを採用担当者は採りたいとは思ってくれません。

業界研究を深くおこない、志望動機を組み立ててみてください。

なぜ応募先企業を選んだのか考える

人材業界には多くの企業があるなかで、なぜその応募先企業を選んだのかも明確にするようにしましょう。

上で説明したように人材業界には人材エージェントや人材派遣会社などがあり、それぞれ業務内容はまちまちです。さらにそれぞれの業種に数多くの企業があるため、しっかりと応募先企業の業務を理解したうえで、選んだ理由を伝えることが肝心です。

また、人材業界には新しいベンチャー企業も多く、創業者の意識が強く反映された個性豊かな会社が数々あります。創業者が決めた企業理念や、独特の社風、業務システムをしっかりと理解したうえで志望したとわかれば、採用担当者からも「すでに自社で働いているほかの社員と同じ方を向いて、会社を大きくしていける人材だ」と判断してもらえるでしょう。

人材業界に就職するための志望動機例

人材業界への就活の際も、まずは、志望動機を書く際によく使われるPREP法を振り返るようにしてください。

PREP法は以下のように文章を展開させます。

では実際に業種別に文章例を紹介していきます。

志望動機①人材紹介

志望動機②人材派遣

志望動機③人材コンサルティング

志望動機④求人広告

志望動機の書き方についてもっと詳しく知りたい人はこちらもご覧ください。

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これは避けたい志望動機のNGポイント

自分都合の理由だけを書く

志望動機では「将来に向けた自分のスキルづくりに役立つと思ったから」などの、自分にとってのメリットだけを書くのは避けたほうが良いでしょう。

自分都合だけを書いていると採用側から自己中心的な人物だと見られかねません。また仕事を通じてどのように会社に貢献してくれるかがわからないのもマイナスポイントです。

人材業界は人にかかわる仕事だけに、自分都合だけでは仕事にならないという点も念頭に置くようにしましょう。志望動機のなかでは自分が受けたい恩恵だけではなく、人や社会、会社に対して何をしたいのか、何をできるのかということを盛り込んでみてください。

給与や福利厚生などの条件面だけを理由に挙げる

「休みが多くとれると思ったから」「給与や福利厚生が良いと思った」など、条件面だけを書くのも避けたいところです。もちろん、条件面も会社を選ぶ大きな基準となるものですが、それだけでは会社に入って何をしたいのかが伝わってきません。

また、条件面ばかりを主張されると、もっと良い条件の会社があればあっさりと転職するのではないかという印象も持たれかねません。人材業界もけっして楽なことばかりではありません。顧客次第では残業が発生したり、日曜日や祝日に対応したりしなければならないこともよくあります。そのため「土曜日曜はしっかり休みたい」「定時で帰りたい」という人の場合、ほかの業界のほうが向いているということになります。

条件面にこだわるとしたら、なぜその条件が良いと思ったのかという点を相手に伝わりやすいように文章化し、さらには条件面だけではなく自分が何をしたいのかという点も交えて伝えるようにしましょう。

人材業界に入りたい熱意が感じられない

志望動機では働きたい理由を熱意とともに伝えることが大切です。もちろん論理的な文章であることは大切ですが、きちんと熱意が込められなければ採用したいとは思ってもらえません。

人材業界で人と企業に働きかけるためには、熱意がなければできないことも多くあります。その分、就職・転職がうまくいったときは、感謝もされる仕事です。

人と企業に対して、自分なりにどのような貢献をしていきたいかを明確に打ち出し、熱意を伝えてみてください。

志望動機が書けなくて悩んでいるときはこちらも参考にしてください。

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NGな志望動機例も押さえておこう

ここからはNGとなる志望動機例を紹介していきます。一見、問題がなさそうな志望動機でもよく読めば、意味がわからなかったり、印象が悪かったりします。書きあがったら必ず周囲の人に読んでもらってください。自分ではしっかりと書いたつもりでも内容に過不足がある場合も多いので、客観的に見てもらうようにしましょう。

繰り返しになりますがもっとも大切なことは、人材業界を理解し、人材業界に入りたいと思っていることが伝わるかどうかです。以下、2つの志望動機はその点が伝わってこないので、読んで注意するようにしてください。

NG例①人材業界以外でも流用できる内容になっている

NG例②やりたいことがはっきりとはわからない

面接で志望動機を伝えるときのポイント

志望動機は履歴書に書くだけではなく、面接で聞かれることもあります。

その際、大切なのは口頭でも論理的に説明できるかということです。とくに人材業界でRAやCAとして働きたいと思うならば、相手に論理的に話すことが必要になります。当然、面接でも伝わりやすく話すように心掛けてください。

また、面接では積極性も見せるようにしましょう。面接官の目をきちんと見て話すと熱意が伝わります。人材業界は目標達成意識も求められる分、ハードさもあります。積極的な人物であれば、結果が出せると思われるでしょう。

面接での志望理由の答え方について学びたい人はこちらも参考にしてください。

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人材業界への熱意を志望動機にしっかりとのせよう

人材業界には法人向けのRAや、求職者向けのCAなどの職種があり、多くの人と丁寧にかかわり合いながら、人と企業の橋渡しをします。人材業界の業種は大きく分けて人材紹介、人材派遣、求人広告、人事コンサルティングがありますが、それぞれについて志望動機例を記載したのでぜひ、参考にしてみてください。

人材業界への志望動機を書くポイントは、なにより、人材に関する仕事がしたいという熱意を伝えることです。少子高齢化や働き方の多様化などの状況や、定着率に関する企業の課題もあり、人材業界の役割は大きくなっています。人材業界で自分が何をしたいのかを考えながら志望動機を書いてみてください。