葬儀業界は葬儀を取りまとめるプロ｜業界の特徴から将来性まで解説

葬儀のすべてのプロセスを取りまとめる葬儀業界を理解しよう

こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。学生からよく、

「葬儀業界の就職活動をどのように進めたら良いか教えてください」
「葬儀業界の具体的な業務内容が知りたいです」

といった質問を受けます。葬儀業界とは、人が亡くなった際の葬儀、火葬、寺社供養までのプロセスにかかわる企業で構成され、その名の通り「葬儀」を取り扱う業界を指します。

葬儀業界と聞くとあまり明るいイメージを持てず、業界の特徴や、実際の業務内容がどのようなものなのかなど、知らない人が多いのではないでしょうか。

この記事では、葬儀業界の特徴や今後の課題と将来性、詳しい仕事内容や求める人物像など詳しく解説します。葬儀のすべてのプロセスを取りまとめる葬儀業界を理解し、就活を有利に進めましょう。

葬儀業界とは

葬儀業界とは、人が亡くなった際の葬儀にかかわるすべてのプロセスを取り扱う業界です。主に、葬儀社が中心となって、飲食物、生花、霊柩車、骨壷などの商品を取り扱う企業を取りまとめ顧客へサービスを提供します。

葬儀社は、顧客から葬儀の依頼を受け、一緒に葬儀の手配をおこないます。葬儀の種類やお見送りに関しての遺族の要望を確認し、葬儀当日は会場の準備や司会進行、葬儀終了後の片付けなど遺族に寄り添いながらトータル的にサポートします。

故人のためだけでなく、残された遺族が死を受け止めるために、献身的なケアを徹底する必要があります。葬儀をおこなうだけでなく、遺族への幅広い配慮が求められる失敗の許されない極めて高度なサービス業です。

葬儀業界の特徴

葬儀業界は人の死を取り扱うため、人が生きている限りなくならない業界です。また、日本は高齢化社会で今後死亡者数が増加していくという予測が立てられるため、安定した需要がある業界であるといえます。

しかし、近年は価値観の変化、地域コミュニティーの希薄化、新型コロナウイルスの拡大などから葬儀の形が多様化し、葬儀の簡素化から単価が下がっている現状があります。

そのため、葬儀業界は高齢化にともなう一定のニーズはあるものの、大幅に市場が拡大していく可能性が低い業界です。

ではここからは、葬儀業界の特徴について詳しく解説していきます。

市場規模

葬儀業界の市場規模は、経済産業省の特定サービス産業動態統計調査による主要対象企業6社の売上高合計をもとに過去の推移を見ると、2010年〜2014年までは増加傾向にあり、2014年〜2019年までは緩やかに減少しています。

2020年は新型コロナウイルスの影響で大幅に売上高が減少し、売上高は前年対比14.4%減少の5,135億円、取り扱い件数は2.1%減少の43万3千件という結果が出ています。2021年は微増の5,157億円の売上高になっています。

2017年に、最大で6,112億円あった売上高は、2020年にもっとも減少し、ここ10年でも大きな下落になりました。

上記数字から分かるように、2020年は新型コロナウイルスの拡大で感染予防対策として、参列者の人数制限や火葬のみの葬儀に変更するなどのケースが増えたり、法人向けの大規模葬儀は中止になったりと各所で葬儀業界に大打撃を与える一年になりました。

ビジネスモデル

葬儀業界は、葬儀社が中心となり葬儀に必要なものを取りまとめ、顧客にサービスの提供をおこなうビジネスモデルが主流です。葬儀社は、飲食物、生花、霊柩車、骨壷などの商品を取り扱う企業への各種手配や仕入れをおこない、葬儀の施工、斎場準備、遺体の搬送や管理など葬儀にかかわるすべてを一貫して顧客に提供する立ち位置にあります。

他にも、顧客に墓石業者やギフト業者などの情報を提供することで葬儀に関するトータルサービスをおこなっています。

また、近年インターネットやテレビなどで紹介され知名度が上がってるネット葬儀社は、遺族に自宅近くの葬儀社を紹介する仲介業者です。従来の葬儀社に顧客を紹介することで紹介料を受け取るビジネスモデルのため、自社で葬儀を執りおこなうことはほぼありません。

事業の特性

葬儀業界は、下記の4つの事業特性があります。

まず葬儀は、顧客が住んでいる範囲でのみおこなわれるため、ローカルビジネスとして成り立っています。また、葬儀の関するすべてを葬儀社が一貫してサービス提供していることもあり、葬儀で提供する商材が多岐にわたります。

さらに、葬儀をただ執りおこなえば良いのではなく、遺族に対するケアやアフターサポートが重要で、高度なサービスを提供する必要があります。

最後に斎場は、各地の自治体が運営している公営斎場と葬儀社や関連会社が運営している民営斎場に分かれているという点です。

ローカルビジネス

葬儀業界の事業の特性に、商圏内の顧客のみが利用するローカルビジネスである点が挙げられます。葬儀は、通常亡くなった人の居住地の近くにある葬儀社で執りおこなわれます。遠方の斎場や火葬場を利用することは少ないため、商圏内にいる顧客のみが利用するローカルビジネスであるといえます。

また自治体が運営している公営斎場の近隣に住んでいると、施設を低価格で利用できることもあり、故人の商圏内で葬儀が執りおこなわれることが一般的です。

そのため、斎場や火葬場を中心とした地域に住んでいる顧客の比率が高い事業であり、商圏内の地域性や価値観などの市場環境に大きく左右されるビジネスです。

葬儀に提供する商材が多岐にわたる

葬儀は、葬儀社が中心となって必要なものを取りまとめをおこなうことで、顧客の利便性を高めています。飲食物の仕出し、生花、霊柩車、火葬所への移動に使用するバス、骨壷、返礼品用のギフトなどの多岐にわたる商材を、取り扱い企業への手配や仕入れを一貫して提供し顧客へのトータルサポートをします。

たとえば、飲食物や生花の仕出し会社は葬儀専門でない場合が多いため、葬儀社と協力して葬儀専門のメニューを作成をおこなっています。

多くの人は葬儀の準備を事前にしておらず、大切な人が亡くなった悲しみの中、葬儀の準備を進める必要があります。葬儀社がすべての取りまとめをおこなうことで、遺族の負担を少しでも減らせるようになっています。

「人の死」にかかわるため高度なホスピタリティが要求される

葬儀は人の死を取り扱うため、失敗は許されず、高度なホスピタリティが要求されます。休日や曜日は関係なく、迅速にお別れの場を整えていくのと同時に、悲しみに暮れる遺族に寄り添い、献身的なケアやアフターサポートに細心の気を配り対応していく必要があります。

人の死にかかわるため、他のサービス業とは異なり、さまざまな配慮やマナーが求められます。また、決められた日数で葬儀を取りおこなうための計画性や周りとのコミュニケーション能力など、遺族が安心して故人を見送るために、深い気配りや思いやりが重要になります。

提供するサービスの特性上、高度なスキルが必要であるため、スタッフの教育に比較的コストや時間がかかる事業であるといえます。

思いやりをアピールする方法はこちらで解説しています。

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斎場は公営と民営にわかれる

葬儀で利用される斎場は、各地の自治体が運営している公営斎場と葬儀社や関連企業が運営している民営斎場の2つに分かれます。

公営斎場は、故人の居住地である自治体か、葬儀を主催する遺族の居住地である自治体で利用することができます。利用料金も民営斎場に比べると安価な傾向が高いです。手頃なため、民営斎場よりも人気が高く混み合っており予約が取れない場合があります。自治体への予約は、直接か葬儀社に手配を頼むこともできます。

民営斎場は、予約が空いていればどこでも利用することができます。ただ実際は、故人や葬儀の主催者の居住地の近くを利用する人が多いです。利用料金は、公営斎場に比べると高い傾向があります。民営斎場は、予約が埋まっている公営斎場に比べ空きを見つけやすいため、葬儀までの時間を短くしたい場合や基本プラン以外のオプションをつけたい希望がある人が利用する場合が多いです。

葬儀業界の現状と課題

葬儀業界は、2020年の新型コロナウイルスの影響で売上高が大幅に減少し、ここ10年でもっとも大きく下落し、以降売上高は微増傾向にあるのが現状です。

人が多く集まり密になりやすい葬儀への参列を控える動きが顕著になり、葬儀のオンラインサービスをスタートさせたものの、大幅に減った売り上げを補うまでには至っていません。

また新型コロナウイルス蔓延以前から、葬儀の小規模化が始まっていた現状があります。
では、葬儀業界の現状と課題について、詳しく解説していきます。

新型コロナウイルスの需要が減小

葬儀業界は、新型コロナウイルスの影響で、密になりやすい葬儀の需要が減りました。葬儀は婚礼とは異なり、ウイルス蔓延が沈静化してからおこなうという選択肢がないため、多くの参列者が集まる一般葬を執りおこなうことが難しくなりました。

コロナ禍以前は、参列者が40人前後の葬儀が多かったのに対して、現在は10人〜20人前後になり、特にホテルなどでおこなわれる数千人単位の大規模な社葬やお別れ会は中止や延期になっているケースが増え、人との接触を控える傾向が顕著になりました。

式が小規模になると、提供される料理、返礼品、仏具などの需要も同様に減少します。そのため、新型コロナウイルスが流行し始めた2020年以降大幅に売り上げを減少させる大打撃を受けました。

オンライン葬儀の拡大

葬儀業界は、新型コロナウイルスの感染リスクを最大限に減らすために、新たなサービスとしてオンライン葬儀を展開しています。

オンライン葬儀とは、遠方にいる家族、親戚、故人と親しかった人に葬儀や納骨の様子を配信し、パソコンやスマートフォンから参加してもらえるようにオンラインを活用したサービスです。オンライン葬儀を利用することで、新型コロナウイルスの感染防止の観点から葬儀の参加を諦めざるを得なかった人たちが、誰でも参加できるようになりました。

葬儀業界は、売上がダウンしている状況を打破するために、オンライン葬儀を導入することで、少しでも葬儀単価を上げられるように拡大を進めています。またコロナ収束後も、海外にいて葬儀に参列できない人や足の悪い高齢者が参加できない場合などに活用の場を広げ、定着が見込まれるシステムです。

小規模化が進む

葬儀業界は、新型コロナウイルス感染拡大以前から市場の伸び率が鈍化傾向にありました。その理由として、葬儀の小規模化が進んだことが原因として挙げられます。

葬儀の小規模化が進んだのは、核家族、喪主の高齢化、高齢者の一人暮らし、葬儀に対する価値観の変化などから簡素な家族葬、一日葬、直葬などを選ぶ人が増えたからです。それに加え、コロナ禍が葬儀の小規模化のスピードを加速させました。

葬儀業界は、高齢者が多く人口が減っている日本で、コロナ収束後も以前の規模の葬儀まで戻ることはないという見解をもとに、顧客のニーズの多様化に対して新たな葬儀スタイルの提案や企業ごとのサービスの差別化を図っています。

葬儀業界の将来性

葬儀業界は、新型コロナウイルス拡大の影響で葬儀の需要が減り、売上高が大幅に下がっている現状があります。

では、今後葬儀業界はどのようになっていくのでしょうか。日本はさらに高齢者が増える社会であるため葬儀の需要は高まっていくことが見込まれています。また核家族や高齢者の一人暮らしなど社会の変化にともない家族葬や一日葬の増加への対応も必須となっています。

ここからは、葬儀業界の将来性について詳しく解説していきます。

高齢者の増加で需要が高まる

葬儀業界は、高齢者の増加で需要が高まることが見込まれています。日本は少子高齢化社会であり、人口における65歳以上の割合である高齢化率が年々増えている実情があるからです。厚生労働省によると、2010年の国勢調査における高齢化率は23%であるのに対して、2060年には40%近い水準になると推計されています。

新型コロナウイルスの影響や人口減による核家族化、他人とのつながりの希薄などがあり、葬儀の小規模化はあるものの、亡くなった人を弔うという行為は、有史以来おこなわれてきた人類共通の習慣であり、今後も必要であることに変わりはありません。

「家族葬」や「一日葬」の増加への対応

葬儀業界は、新型コロナウイルス拡大、高齢者の増加、価値観の変化などにともないシンプルな家族葬や一日葬の需要が増えています。

家族葬とは、多くの人が参列する葬儀から、家族や親族、少数の友人でおこなわれます。参列者が限定されるため、少人数でゆっくりとお別れができる葬儀です。

一日葬とは、お通夜がなく、葬儀・告別式のみのお別れスタイルであり、高齢者や遠方から来る親族が多いときなどに重宝されています。近年は、新型コロナウイルス感染予防として、家族葬や一日葬を選ぶ喪主が増えています。

葬儀業界の職種

葬儀業界は、故人を弔い、残された人たちが死を受け止められるようにサポートをおこなう仕事ですが、あまり一般的でなくどのような職種があるのか知らない人が多いと思います。

ここからは、葬儀業界の職種について、葬祭ディレクター、納棺師、エンバーマー、生花の4つをぞれぞれ詳しく解説していきます。

葬祭ディレクター

葬祭ディレクターとは、葬儀場、火葬場職員、生花店、料理、僧侶など葬儀にかかわるさまざまな業種の人すべての取りまとめをおこない、遺族とのかけ橋になり式を執りおこなう役割を担います。

一回の葬儀に葬祭ディレクターを立てて、複数の業務を同時に進めていきます。たとえば、病院で亡くなられた人であれば、病院から遺体の搬送、管理、安置の手配をします。また遺族の希望に沿ったプランニングをおこない見積もりを出したり、葬儀にかかわるさまざまな業種の人に連絡をし、スケジューリングしたり業務は多岐に渡ります。

準備を進める中で、遺族に寄り添い心のケアをし、負担を少しでも減らせるような心配りをすることも重要です。葬祭ディレクターは、悲しみに暮れる遺族にとって、頼れる存在になる必要があり、故人の最後を彩るセレモニーをプロデュースする大変な仕事であり、やりがいもある仕事であるといえます。

納棺師

納棺師とは、亡くなった人を棺に納めることをメインの仕事としておこないます。ただ納棺するだけではなく、遺体の身体を洗い清めたり、亡くなられてから葬儀までに、期間が数日空くことがあるため、ドライアイスでのケアや防腐剤を使用して腐敗を抑えたり、遺体を綺麗な状態にすることが仕事です。

葬儀は、故人にとってのセレモニーであるのと同時にご遺族が悲しみを受け止め、お別れをする大切な場所です。納棺師は、お化粧を施したり、含み綿を使用して表情を良くしたりなど生前の姿に戻して、ご遺族に故人の顔をしっかりと見て最後の別れを悔いなくしてもらうための重要な役割を担っています。

また、納棺師は葬儀の進行を任されることもあり、ご遺族のために葬儀を滞りなく執りおこなうことも大切な仕事です。

エンバーマー

エンバーマーとは、遺体のエンバーミングをおこなう人のことを指します。エンバーミングとは、遺体を消毒、防腐処理し、生前の姿で長期保存をできるようにする技法のことで、「遺体衛生保全」ともいいます。また、さまざまな事情で生前の姿と違う状態に
なってしまった遺体の修復作業もおこないます。

エンバーミングには特殊な技術が必要であるため、エンバーマーの資格を取得する必要があります。日本においては、エンバーミングに関しての法整備がないため、民間の認定資格を取得することができます。

エンバーマーは、エンバーミング技術だけがあれば良いのではなく、遺族の気持ちに寄り添い、穏やかな気持ちで故人をお見送りすることができるように配慮することも大切な仕事の一つです。

生花

生花の仕事は、葬儀場の祭壇を彩るお花を手配し活けることです。祭壇に用いるものや、故人に手向ける花束や枕花など、葬儀で使用するお花のすべての管理と手配をします。故人や遺族のイメージを表現する祭壇は、故人の最期を彩ることになるため、故人の好きな花や、好きな色などをご遺族から聞き、祭壇作りに取り入れていきます。

供花の手配や配達のほかにも、大規模な葬儀の場合は、0から花祭壇を作ることもあり、芸術性はもちろん体力が求められます。また葬儀の際に一番良い状態の咲き方になるように花を選定することも重要です。

花に関する知識やデザインのセンスが求められますが、何よりもご遺族の要望に沿うものを作り上げていく必要があるため、コミュニケーション能力が必要な仕事であるといえます。

コミュニケーション能力をアピールする方法はこちらで解説しています。

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葬儀業界の魅力

葬儀業界は故人最後のセレモニーであり、残された人たちのお別れの場として、社会的、文化的立場から、絶対になくてはならない存在です。

人の死を取り扱うため、失敗は許されない高度なサービスを求められる仕事ですが、その分多くのやりがいがあったり、自身を成長させられたりとさまざまなことを学べる魅力的な業界です。

ここからは、あまり一般的ではない葬儀業界の魅力を3つ解説していきます。

ビジネスマナーが身に付く

葬儀業界は、人の死を取り扱う特殊なサービス業であるため、他の仕事よりも高いビジネスマナーを身に付けることができます。悲しみに暮れる遺族のケアに細心の気を配りながらお別れの場を整える必要があり、献身的でありながら同時に遺族を導く役割を担います。

葬儀の準備中に印象が悪いと、遺族はさらに悲しい気持ちを感じることになり、信頼することができなくなります。最後のお別れを心残りなくおこなってもらうためにも、立ち振る舞い、身なり、心に寄り添うなどさまざまなスキルが必要になります。

葬儀業界は決して明るく華やかではありませんが、人と真摯に向き合い真心をこめて接する中で、自然と高いビジネスマナーを身に付けることができます。

さまざまな人とかかわれる

葬儀業界は、誰に対しても平等に訪れる死を取り扱っているため、通常の仕事では出会うことのない職種や年齢の人と葬儀を通じてかかわれる魅力的な仕事です。

他のサービス業とは異なり、死に触れる特殊な仕事であることから、難しい仕事ではあります。しかしどのような人にも誠実に真心をこめて向き合い、精一杯葬儀を執りおこなうことで、遺族から感謝の言葉をかけてもらうことでやりがいを感じることができます。

また、葬儀業界は多くの仲間と協力しながら遺族が安心してお別れできるように仕事をおこなう必要があり、決して1人で進めることができません。無事に故人のお見送りをするために、さまざまな人とかかわり職務を全うすることで、自身を成長させることにつながっていきます。

将来性のある業界で働くことができる

葬儀業界は、高齢化が進む日本社会で安定的な需要が望めるため、今後長期間緩やかに成長が見込まれる点が魅力の一つに挙げられます。

厚生労働省によると、日本の死亡者数は年々増加しており、今後も増え続けると予想されています。少子高齢化の社会問題解決は簡単ではなく、死亡者数は減ることはないため、葬儀業界は一定のニーズが存在し続けます。

また、故人を弔う儀式は、価値観の多様化が進む時代であっても全人類の共通の習慣でありなくなることはありません。

高齢化社会による死亡者数増加と社会的・文化的意味を持つ葬儀業界は、今後も必要不可欠な存在であり、長期的に成長していく将来性のある業界といえます。

葬儀業界に向いている人の特徴

葬儀業界は、故人を見送るセレモニーであり、遺族にとって最後のお別れの場として、繊細で高度なホスピタリティや柔軟性を求められる職業です。

では、どのような人が葬儀業界に向いているのか、特徴を4つ解説します。

臨機応変に対応できる人

葬儀業界に向いている人は、何事も臨機応変に対応できる人です。前提として人の死は予測することができず、いつ仕事を始めるのか予定を立てることが難しいです。葬儀社は、24時間365日体制が多く、いつでも対応できるようにしているため、仕事が入ったらすぐに準備を始める必要があります。

葬儀の現場は、儀式を無事に執りおこなうために準備を進めると同時に、大切な人を亡くした遺族のケアが重要な仕事になります。人の気持ちはマニュアル通りに進まないことが多々あり、その場その場で臨機応変に考え行動するスキルが求められます。

また葬儀中に、お見送りの花の数が足りない、火葬場へのバスの到着が遅れているなどさまざまなアクシデントが生じたときに、柔軟に対応できることが重要です。

臨機応変さをアピールする方法はこちらで解説しています。

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真心をこめて人と接することができる人

葬儀業界で働くためには、真心をこめて人と接することができるスキルが必須です。人の死を取り扱う葬儀業界の仕事はデリケートであり、必要以上に繊細な気配りが求められます。

そのため、適当な気持ちで働くことは許されず、深い悲しみの中にいる遺族に寄り添い、誠心誠意仕事に臨める人でなければ葬儀業界で働くことは難しいといえます。

お別れの儀式を滞りなく進行し心残りがないようにサポートしたり、遺族の辛さを少しでも癒すために献身的な聞き役に徹したりする必要があります。

周りを良く観察し、さまざまのことに気を遣いながら、故人や遺族のために何ができるのかを考え、真心をこめて接することができる人は葬儀業界の仕事は天職であるでしょう。

生活のリズムを調整できる人

人の死を予想することができないため、葬儀社は24時間365日体制で営業をしている場合が多いです。シフト勤務で昼夜を問わず働く可能性があるため、仕事とプライベートのメリハリをつけて生活リズムを調整できることが大切になります。

葬儀は、繁忙期と閑散期があり常に忙しいわけではなく、季節やタイミングによって波がある仕事で、休みが取れず連続出勤が必要なこともあり、不規則で拘束時間も長くなりがちです。そのため、9時〜17時までの仕事をしたいと考えている人には向いていない職場です。

体力的だけでなく精神的にもストレスを感じる場面が多い仕事であるため、自身で生活リズムを調整し、オンオフの切り替えを上手にできる人が向いています。

チームワークがある人

葬儀業界の仕事は1人で遂行することが難しく、仲間とのチームワークを大切にできる人が向いています。葬儀はさまざまな役割があり、司会・進行役、会場準備担当など限られた時間の中で仲間と力を合わせて進めていく必要があります。

故人最後のセレモニーを、遺族が心残りがないようにするためにも、仲間と連携を取りながらチームの一員として尽力できることが求められます。

死を取り扱うデリケートな仕事であるため、失敗は許されません。チームワークを乱すことで葬儀に支障が出てしまえば、遺族への不信感や不安につながってしまいます。

良い葬儀にするために、1人1人に与えられた役割を正しく遂行することで、チームに貢献していきたいと考えられる人に向いている仕事であるといえます。

チームワークをアピールする方法はこちらで解説しています。

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葬儀業界を代表する5つの企業

葬儀業界は、人の死を取り扱う繊細な仕事であり、高いホスピタリティを求められるため難しそうと感じる人が多いと思います。しかし一方で質の良いビジネスマナーを習得できる環境であり、遺族の心に寄り添い真心をこめてケアをしていきたいと本気で考えている人にはやりがいの感じられる仕事です。

ここからは、葬儀業界を代表する5つの企業を紹介します。葬儀社は日本に数多くあり、各企業の特徴や求める人物像が異なるため、各企業の研究を丁寧におこない志望動機作成に活用していきましょう。

①べルコ

ベルコは、1969年に創業し、「結婚式」「お葬式」という人生の2大セレモニーをサポートしている企業です。北海道から九州まで全国展開しており、お葬式は、年間4万件執りおこなっています。

ベルコが運営する互助会は、全国で最大規模の会員数を誇り、会員向けに結婚式、お葬式、成人式、法事など家族のセレモニーに関するサービスを提供しています。また関連する施設を全国に270ヵ所ほど保有しており全国一の規模です。

ベルコは、顧客の大切な行事へ深くかかわる仕事であるため、相手の立場に立ったお声がけや行動ができる人、幅広い年齢層の対応ができる人、誠実な姿勢で相手に寄り添う気配りができる人を求めています。

➁セレマ

セレマは、葬儀、結婚、成人式などのイベント運営や互助会、衣装レンタルなどのサービス提供をおこなっています。「セレマ」という言葉は、「セレモニー（葬儀）」「リメンバー（思い出）」「マリッジ（結婚）」の3つの単語の頭文字から造られた言葉で、式を通して、人々とのつながりやコミュニケーションをはかるという意味があります。

セレマは、人材育成に力を入れており、冠婚葬祭の基礎知識はもちろん、社会人としてのマナーや営業、実際の現場などの研修をおこなっています。顧客との信頼関係を何より大切にしているため、顧客の要望や気持ちに寄り添い、自分事として捉え、誠意・熱意・善意を持って行動できる人を求めています。

③燦ホールディングス

燦ホールディングスは、葬祭に関する会社を5つ傘下に持っており、葬儀業界最大手の企業です。専門葬儀社として最大手の「公益社」を軸に展開しています。また、全国に約5,000社ほどある葬儀関連会社の中で唯一の東証プライム上場企業です。

遺族に寄り添い故人にあった葬儀を提案し、葬儀はもちろん葬儀後の遺族の生活のサポートメニューも充実しています。高齢者に役立つ情報提供やサービス拡充を図り、ライフエンディングのトータルサポート企業を目指しています。

燦ホールディングスは、物事を前向きに捉え、自発的・積極的に行動できる人、チャレンジ精神を持つ人、自己啓発の意識を持ち、成長目標を持っている人など、総合的なライフエンディング事業を実現するために主体的に行動し、チャレンジすることを恐れない人材を求めています。

④日本セレモニー

日本セレモニーは、本社を山口県下関に置く冠婚葬祭をメインの業務とする企業で、東北から九州まで広く展開しています。いつ訪れるか分からない冠婚葬祭に備えて準備ができる、「ナイスライフシステム」という経済産業省大臣の許可を受けた独自のサービスを提供し、29ヵ所の冠婚施設、200ヵ所を超える葬祭施設を保有して「愛グループ」として営業を続けています。

日本セレモニーは、サービス業界でのトップを目指しており、人材をとても大切にしています。求める人物像は、挑戦を諦めない人、ホスピタリティに溢れた人です。

葬儀や法要は、何よりも遺族の気持ちに寄り添うことが大切であるため、ホスピタリティは必要不可欠です。そのほか、多岐に渡る事業においても、挑戦し続け、顧客のためにできることを考え、行動できる人材を求めています。

⑤ティア

ティアは、東証スタンダード上場企業で、中部・関東・関西を中心に事業展開しています。会館、寺院、個人宅での葬儀全般の運営や法要の請負、葬儀後の遺族のアフターフォローなどをおこなっています。多数の経験をもとに、フランチャイズ展開もしており、希望する企業には、葬儀業界への参入提案やノウハウを提供しています。

また、終活セミナー、葬儀の勉強会・相談会などのイベントも定期的に実施しています。啓蒙活動の一環として、社長自ら命の授業と題しての講演会もおこなっています。

ティアは、葬儀を世界に1人の故人、たった一度の最期の儀式として捉え、唯一の葬儀を作り上げたいと考えています。そのため、誰かの役に立ちたいという思いを持って遺族に尽くせる人、自分以上に相手に何かを与えるために働くことのできる人を求めています。

葬儀業界の選考で差をつけるポイント

葬儀業界の理解が大分深まってきたのではないでしょうか。ではここからは、葬儀業界の選考で差をつけるポイントを2つ解説します。就活に役立てていきましょう。

人と向き合う真摯な人間性を伝える

葬儀業界の選考でライバルに差をつけるためには、人と向き合う真摯な人間性を伝えることが重要です。人生最後の儀式のサポートをする責任の重い仕事であるため、中途半端な気持ちでは務まりません。

そのため、今までの人生で人に対して誠心誠意向き合ったストーリーを伝えるようにしましょう。たとえば、他人とのコミュニケーションで傾聴を意識したり、アドバイスすることが多いことから人に信頼されやすかったりなどのエピソードを自身で洗い出しをしてください。

葬儀業界は、故人、遺族、働く仲間など多くの人とかかわる仕事であり、他人と真剣に向き合い、自身が相手にとって何をすべきなのかを正しく考えて行動するスキルは企業にとって、良い印象につながります。

インターンシップに参加する

葬儀業界の選考で差をつけるために、インターンシップ（インターン）に参加することがおすすめです。
インターンとは、実際の就業体験を通して、業界や企業、仕事内容への理解を深めることができる制度であり、数日から1ヵ月以上のものまで企業によってさまざまです。

葬儀業界は、人の死にかかわる特殊な仕事のため、精神的にも体力的にもハードであるといえます。入社前に雰囲気をしっかり確認しておくことはとても大切なことです。入社後のミスマッチを避けるためにも、積極的に参加していきましょう。

他にもインターンでは、実際に働いている社員から話を聞けたり、人脈ができたりするため、多くのメリットがあります。またインターンに参加することで、業界や企業の研究ができるため、企業から志望度が高いと良い印象につながる可能性もあります。

インターンに参加するメリットや好印象を残す秘訣はこちらで解説しています。

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葬儀業界の志望動機に盛り込むべきポイント

葬儀業界の志望動機に盛り込むべきポイントは、なぜ葬儀業界で働くのか、なぜ葬儀業界の中でもその企業なのか、入社後どう貢献できるのかの3つです。

葬儀業界は、死を取り扱う高度なホスピタリティが要求される仕事ですが、その分高いビジネスマナーを身に付けられたり、仕事を通してさまざまな人と出会えたりと魅力がある業界です。

そのため、中途半端な気持ちではなく本気で葬儀の仕事をしていきたい理由を明確にし、就活に望む必要があります。

志望動機の作り方についてはこちらにまとめています。

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なぜ葬儀業界なのか

葬儀業界の志望動機には、なぜ葬儀業界を選んだのかを盛り込みましょう。企業側は、数多くある業界の中から、特殊な仕事である葬儀業界を選んだ理由を把握し、学生の本気度を確認したいと考えています。

日本が高齢化社会に突入しているため、需要があるから葬儀社を選んだなど安易な理由では、選考をパスすることは難しいです。

内定を勝ち取るためにも、葬儀業界でなければならない理由や葬儀業界にかかわった先の自身のビジョンを明確にし企業に自信を持って伝えられるようにしてください。実際に体験したことと結びつけたエピソードがあると好印象です。

業界研究を徹底し、なぜ葬儀業界なのかの落とし込みをすることで他の学生と差をつけていきましょう。

なぜその企業なのか

葬儀業界の中でも、なぜその企業を選んだのかを明確にし、志望動機に盛り込むことがポイントになります。葬儀業界といっても、企業ごとに規模や売りにしているポイントが異なるため、企業側としてはなぜ自社を選んだのかを知りたいと考えています。

なぜなら、多くの競合他社の中から選ばれた理由を知ることで、学生の本気度を把握できるからです。本当に働きたいと考えている学生であれば、企業研究を徹底的におこない、なぜその企業でなけれなならないのかを伝えることができるからです。

そのために、葬儀業界の中でも、なぜその企業でなければならないのか、どんな点に魅力を感じたのかを明確にしておくことが必須であるといえ、事前に準備をしておくことが重要です。

自分が入社後にどう貢献できるのか

志望動機には、葬儀業界で入社後にどう貢献できるのかを盛り込むことがポイントです。
学生に対して企業が、入社後にどう貢献できるのかを確認する理由は、事業内容や企業理念を理解しているのか確認するためです。

葬儀業界は、ホスピタリティの高さを求められるため、スタッフの教育に時間とコストがかかることもあり、採用のミスマッチを避けたいと考えています。そのため、学生の自社に対する理解度や熱意を確認し、入社後活躍できる人材であるかを見定める狙いがあります。

また、企業は入社後にどう貢献できるか質問することで、ビジョンを持って働くことができるのか、自社で考えているキャリアを積むことができるのか判断することができ、長く働き続けられる人材なのか同時に確認しています。

そのため、事業内容や理念をしっかり理解し、入社後にどう貢献できるのかを伝えられるように準備しておきましょう。

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葬儀業界の志望動機例文

葬儀業界の志望動機を考えるうえで重要なのは、人の死を取り扱うデリケートな企業が求めているのはどのような人材なのかを、企業の立場に立って考えることです。企業が求める人材を考えたら、自身が実際に体験したことを踏まえたエピソードを添えて志望動機を作成をしていきましょう。

志望動機は、どの業界でも使いかわせるような内容ではなく、葬儀業界でなければならない理由を明確にすることで、企業も納得感を持つ特別なものに仕上げることができます。

自分の体験から葬儀業界を志望する場合

家族や友人が亡くなって葬儀に参列した際、特に身内の葬儀は、葬儀社の人と触れ合う時間が多いです。そのため、遺族の心に寄り添う姿に感銘を受けて、同じように遺族へのサポートをしたいと自身の体験から葬儀業界を志望している人は多いと思います。

実際のエピソードを入れた志望動機は、企業への納得感が格段に上がります。企業は、学生の体験から、何を学んだのか、どんなことを考えたのかを把握することで、学生の人柄や求める人物像にマッチするかを確認することができるからです。

ウソはどこかで必ずバレるので、誤魔化さず実体験をベースに感じたことをアピールすることで唯一無二の志望動機を作成することで良い印象につながっていくでしょう。

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書籍や映画から葬儀業界を志望する場合

葬儀をテーマにした書籍や映画から葬儀業界を志望したことをアピールする場合は、書籍や映画をきっかけに何を学び、どうして葬儀業界を目指そうと思ったのかを明確にする必要があります。

有名な書籍や映画で、青木新門の納棺夫日記、映画名でおくりびとに感銘を受けて志望を決めた人も多いと思います。ただ、世の中で流行ったから飛びついたというミーハーのような考え方では、企業に魅力を伝えることはできないということを覚えておいてください。

書籍や映画はあくまでもきっかけとして伝えるようにし、他の具体的なエピソードを加えるようにしましょう。たとえば、書籍や映画をきっかけに葬儀業界でアルバイトやインターンを経験したなどを入れると良い志望動機を作成することができます。

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葬儀スタッフへの興味・関心から志望する場合

葬儀スタッフへの興味・関心から志望する場合は、具体的にどのような場面で、どうして興味や関心を持ったのかを踏まえて、自身のアピールにつなげていく必要があります。

葬儀社のスタッフからのホスピタリティの高いサポートを受けて、自身も故人を見送る最後の儀式を良いものにしたいことを、原体験をもとに感じたことを素直に、自信を持って語れるようにすることが重要です。

具体的なエピソードは、企業にとって学生が入社後活躍しているイメージがつきやすく、また人間性も把握できるためとても好印象です。加えて、企業理念や葬儀業界の将来性など自身の考えていることをプラスして志望動機に入れることで、業界研究を徹底している本気度や熱意を伝えることもできます。

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葬儀業界について深く業界研究して就活を有利に進めよう！

葬儀業界の特徴や今後の課題と将来性、詳しい仕事内容や求める人物像など詳しく解説しました。葬儀業界は、人の死を取り扱う繊細で高いホスピタリティの求められる仕事であるため、失敗は許されない厳しい業界です。

しかし、故人を偲び、残された遺族がけじめをつけるために葬儀には重要な役割があり、とてもやりがいのある仕事であるといえます。

この記事を参考に、葬儀業界について深く業界研究をし、ライバルよりも就活を有利に進めて内定を勝ち取りましょう。