新卒での海外就活を実現させよう！ 国別の違いと就活サイトも紹介

海外の新卒就活は即戦力が求められるので対策が必要

こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。学生からよく、

「海外で就職したいんだけど、どのように就職活動を進めていけばいいのでしょうか？」
「海外で就職するにあたって求められる能力を知りたいです」

といった質問を受けます。新卒から海外就職をする人は決して多くはないため、海外企業への就活はどのように進めればよいか悩む人も多いでしょう。

日本は新卒一括採用が一般的で新人を一から育成するのに対して、海外の多くはすでにその業務に関する知識や経験がある人、いわゆる「即戦力」人材を採用するのが主流です。

したがって、日本の就活のような考え方をもって海外で活動すると、まったく採用を勝ち取れないという事態に陥ってしまいます。本記事では海外と日本の就活事情の違いや採用されるための対策を具体的に解説していきます。

この記事を読むことで、海外での就活の流れが理解できますし、きちんとした軸をもったうえで実効性のある就活に取り組めますよ。

日本と海外の就活はここが違う！ 海外の就活との違い

世界各国でそれぞれの就職事情がありますし、就活のやり方もまちまちです。とりわけ海外では日本のような「新卒一括採用」という概念自体がありません。

さらに就職の時期や履歴書の書き方、面接の仕方、服装なども日本の慣行とはかなり隔たりがあります。あらかじめ日本と海外の就活の違いを押さえておかないと、まったく筋違いの活動をしていたなんて事態も免れませんので気をつけましょう。

まずは日本と海外の就活の違いにスポットをあてて解説していきます。

就活の時期

日本では大学3年生の3月から企業側が広報活動を開始し、4年生の6月から採用活動をスタートし、10月から内定出しの実施日程のルール化が政府の要請事項として表明されています。

このように政府自体が具体的な日程を決めて企業側に要請する国は世界でも日本ぐらいで、海外各国では「通年採用」がスタンダードになっています。

海外ではキャリアアップやライフスタイルの変化に応じて転職をおこなうパターンが多いため、転職に伴いポストがあけば補充をするといった考えが強く、随時雇用する通年採用方式のほうが利便性が高いからです。

新卒一括採用という概念がない

海外には日本のような新卒一括採用といった採用枠がなく、基本的に条件に適した人材を1年中募集している場合がほとんどです。

日本の場合、終身雇用が人事制度設計の前提として組み込まれており、定年による退職者を補充するために新卒を採用する色彩が強いです。定年退職者の補充を円滑におこなうためには新卒一括採用方式が最も効率的に機能し、その名残りで現存しているシステムだと言えます。

しかしながら、海外では転職や起業を前提として入社してくるため、Aというポストが空いたから、そのポストにふさわしい即戦力人材を随時採用していこうというスタンスがあり、そこには「新卒一括採用」という概念が入り込む余地がありません。

同様に新卒をゼロから育てるという発想がないのもそのためです。

面接

日本の場合、面接は1次・2次・最終と段階を踏んで絞り込んでいく選考形態が一般的です。1次が課長レベル、2次は部長レベル、最終は役員レベルなど、徐々に階層が上がっていき、基本的に合議制で採否を決定していきます。

しかしながら、海外の面接は1回限りが多いです。しかも、1対1での面接形式が多く、面接官はHRのマネージャーや場合によっては原局のマネージャ―が面接して採否を決定する場合もあります。

日本のように複数回にわけてフィルタリングしていく慣行はなく、1〜3人の面接官が1回で合否を決定する形態は一部のベンチャーや外資を除き日本でなかなか馴染んでいないスタイルと言えます。

また「保有している知識や経験が実際に企業でどのように活用できるのか」といったメリットを面接で質問する点も日本と趣を異にします。

求められる人材

求められる人材は日本の場合、将来的な学生のポテンシャルや期待値を重視しますが、海外の場合はすでに保有しているスキルや経験値を重視しています。

つまり、「入社したらすぐに仕事に就いて活躍してね」というスタンスが定着しており、入社者には即戦力や行動力が求められます。そこには新卒だからといった甘えが許容されない厳しい世界があります。

また日本のような単一民族国家のほうが珍しく、異質な文化や考え方を許容できる他文化理解や英語などの言語能力を求められます。

履歴書

日本ではコンビニや文房具屋へ行くと、フォーマットがすでに印刷されている履歴書が販売されています。しかし、海外では履歴書は販売されていませんので、パソコンを使用して用紙1枚に自分の情報をまとめてプリントアウトしたものを企業に提出します。

履歴書はレジュメ（resume）と呼ばれますが、レジュメは自分が就業するうえで不必要な情報は書かずにシンプルにまとめていきます。

たとえば、日本では趣味や特技を書く欄がありますが、海外では一切不要です。加えて、日本では学歴や職歴を古い順に書いていきますが、海外の場合は時系列を直近のことから上に書いていきます。このように新しい情報を先に書き、シンプルでわかりやすいレジュメが好まれます。

服装

服装は日本のように黒・濃紺といったリクルートスーツを身にまとい、全員が同じような格好で面接に臨む必要はありません。

服装に関する決まったルールがあるわけではなく、ジーンズや短パン、Tシャツなどラフな格好を避けTPOに合った服装であれば支障はありません。

服装で悩む場合は働いている社員の服装はその会社のホームページ（HP）で確認したり、インターンでチェックしたり、それも難しいようであれば会社の門で社員の出勤退勤時の服装を下調べしておけば問題ないですね。

ビジネスカジュアルのポイントはこちらで解説しています。

関連記事

就活でビジネスカジュアルを指定されたら？ 服装例や注意点など解説

ビジネスカジュアルを間違えると選考で不利になることも こんにちは。キャリアアドバイザーの北原です。 「説明会でビジネスカジュアルを指定されたのですが、どんな服を着ていけばいいんですか？」「ビジネスカジュアルとオフィスカジ […]

記事を読む

海外企業が求めている4つの能力

日本であれば、「素直さ」「リーダーシップ」「チームワーク」「積極性」など、主に組織に適応することを意識した能力を求められます。一方で海外の場合は「即戦力」「行動力」「多様性」「語学力」など属人的な個の能力を要求されます。

海外企業が求めるこれらの4つの能力に着目して解説していきます。

①即戦力

先ほど説明したとおり「採用＝即戦力」です。入社したら即戦力として働けるスキルや経験が求められます。

海外の企業には自社で育てるという育成風土がないので、仮に実力やキャリアがなく入社できたとしても満足のいく仕事ができない場合は労働契約を打ち切られる可能性も否めません。

その会社に必要なスキルと経験をインターンシップなどで豊富に積んで選考に臨みましょう。

②行動力

昨今の急激な環境変化に伴い、従来のやり方では企業がゴーイングコンサーンを維持できない状況が日増しに強くなっています。コロナ禍がさらに拍車をかけ、まさに「適者生存」という様相がますます強くなってきました。

企業が生き残りをかけ進化するためには指示されるのを待つのではなく、自身でモチベーションを持ちながら積極的に行動するような人で構成されている組織が理想です。

これは海外だけでなく日本でも同様ですが、このような変化の激しい環境下では100％完璧な計画を立てて動く人間よりも、50％の計画で走り出し修正しながら目標を達成するような行動力のある人材が求められています。

行動力をアピールする際のポイントはこちらで解説しています。

関連記事

自己PRで面接官が評価する行動力の伝え方｜OK・NG例文あり

行動力は自己PRにおすすめの強みで、具体的なエピソードと入社後どのように貢献したいかを伝えると高評価を得られますよ。 この記事では行動力のわかりやすい伝え方や自己PR例文などをキャリアアドバイザーが解説します。 動画も参考にしてアピールに生かしてくださいね。

記事を読む

③多様性

日本は単一民族国家のため意識することが少ないですが、海外に行くとさまざまな人種が共存し、さまざまな言語が飛び交っています。

もちろん、民族特有の文化やしきたり、考え方がありますので、日本の常識やものさしで判断してしまうとトラブルの原因になります。たとえば、イスラム教徒は1日5回の礼拝義務がありますが、もちろん勤務時間に食い込むこともあります。

日本であれば労働時間中に宗教儀式をおこなうことは考えられませんが、このような異文化を理解しつつ協働することが大切です。そういう意味では異質の文化や考えを許容できる「多様性」が求められるのは自然な姿だと言えます。

④語学力

語学力の重要性は理解できると思いますが、やはりボディーランゲージだけでは限界があります。多少のことであればボディーランゲージでも意思疎通できますが、残念ながら細かいニュアンスまでは伝わりません。

その場合はやはり世界共通的な言語である英語力が必須ですが、英語が母国語でない国ではローカルの言語をマスターしているとコミュニケーションが円滑になるだけでなく、仲間意識も強くなりますのでレバレッジが利きます。

特にビジネスシーンにおいては、生活レベルでは満足に至らずビジネスレベルの語学力が求められますので、日々スキルを研鑽してレベルを向上しておくことが重要です。

英語力をアピールする方法はこちらで解説しています。

関連記事

「就活に英語力はいらない」は嘘！ 万全の対策をして就活をリードしよう

就活では英語力は武器になります。さらに企業にあったスキルをアピールすると好評価が得られますよ。 この記事では、英語力の評価基準、アピールのコツ、自己PR例文などをキャリアアドバイザーが解説します。 解説動画も参考にしてあなたの英語力を伝えましょう。

記事を読む

7ステップで解説！ 海外で就職する方法

日本の場合、就活サイトに登録して自分の受けたい企業にエントリーシートを出したうえで選考を受ける流れになりますが、海外の場合は就活サイトがほぼありません。

そのため、まずは海外就職をするにあたっての就活の基本的な流れをステップ順に解説します。

ステップ①転職エージェントに相談する

日本から就職先を探している、もしくは現地に協力者がいない場合は情報を集めることすら困難を極めます。

そこで、海外の優良な企業に自分を推薦してくれるエージェントを活用するのがおすすめです。海外での就職は全面的なサポートが必要なケースが多いため、孤立奮闘して個人で求人に応募するよりもエージェントを利用したほうが採用確度が高まるでしょう。

ステップ②求人情報を確認する

海外での就職を本気で考えている場合は、まず条件にあう求人を探すことから始めなければいけません。

海外で働くための方法は大きく3つあります。

求人を探す際は、希望する国でおこなわれている募集以外に日本国内の募集もチェックしておくとよいでしょう。

ステップ③説明会に参加する

多くの企業が集まる説明会では1度に複数企業の情報が集められます。ボストンキャリアフォーラムを始めとした海外就職に特化した合同説明会も多数実施されているため、ぜひ参加して情報を収集してみましょう。

大手の企業も参加している場合があるため、優良企業と直接話せる絶好のチャンスです。希望する企業が事前予約を受け付けている場合は、必ず予約をしておきましょう。

また、場合によっては説明会の場で採用面接がおこなわれる場合があります。念のために履歴書などを準備しておくことをおすすめします。

ステップ④履歴書（レジュメ）を書く

海外企業に提出する履歴書（レジュメ）はいくつかの形式があります。

氏名や連絡先などの基本情報のあとに技能・スキル、職歴、学歴を記載する形式が一般的ですが、企業の募集内容や自分の強みによって使い分けてもかまいません。

ただし、海外勤務の募集であっても日本企業であれば日本式の履歴書で問題ない場合もありますので、応募要件については確認が必要です。

ステップ⑤企業に応募する

企業に応募し、応募書類から興味を持ってもらえた場合には現地の採用担当者から面接の連絡を受けます。

もし日本企業へ応募した場合は面接も日本でおこなわれるため大きな問題はありませんが、海外への就職の場合はなかには渡航して現地で面接を実施したいと言われることもあるでしょう。

就職が決まったわけでもないのに何度も現地に赴くのは経済・時間・労力的に負担が大きいですが、SkypeやZoomなどでオンライン面接ができる場合もあるため、最低限の渡航で済むようによく調整して面接に臨みましょう。

Zoom面接のコツはこちらで解説しています。

関連記事

Zoom面接のコツを徹底解説｜準備や好印象を与えるポイント

Zoom面接は、念入りな準備と好印象を得るコツを押さえておくことが評価の分かれ目になります。 この記事では、Zoom面接の参加手順、機能、事前準備、好印象を得るためのポイントをキャリアアドバイザーが解説します。 解説動画も参考にして、高評価を得てくださいね。

記事を読む

ステップ⑥面接を受ける

海外企業の就職面接でよく聞かれるのは「あなたを採用すると自分たち企業にとってどのようなメリットがあるのか？」という点です。

同じスキルを持っている外国人と現地人が応募してきた場合、ビザの手配などが不要な現地人の方が採用に有利です。そのため、自分のほうがより魅力的だと感じてもらえるように面接練習をしておくことが大切です。

ステップ⑦採用の手続きをする

無事採用が決まってもすぐ渡航できるわけではありません。採用決定から現地で働き始めるまでの期間は3〜4ヵ月ほどかかるのが一般的です。

最初にすべきことはビザの申請ですが、就労ビザを受けるのは手続きに時間がかかります。また、就職先の企業から外国人である自分を招致したいという旨を説明してもらわなければなりません。

さらに日本国内では海外転出届の提出や住民税、社会保険、年金の手続き、引っ越しのための行政手続きもおこなう必要があります。ビザ以外の手続きは自分で調べながら対応しなければなりません。

同時に海外で住む住居を決めて契約をして、引っ越し荷物を運ぶなど生活の基盤を整える準備も必要ですので、計画的に少しずつ進めましょう。

日本と海外の就活の違いを8つの国別に解説

次に日本と海外の就活の違いを国別に解説していきます。やはり各国で置かれている経済や採用環境が異なりますし、重視する評価項目も異なります。

今回はアメリカ、ドイツ、スペイン、香港、ベトナム、オーストラリア、中国、シンガポールの就活事情について解説していきます。

①アメリカ

シリコンバレーやウォール街をはじめ、WalmartやGMといった世界的企業を擁するビジネス大国として知られたアメリカは、世界の最先端で自由に働けるだけでなく、報酬面でも期待がもてる地域です。

アメリカには新卒採用枠という枠はなく、各部署のポジションに空きが出たら、その部署が都度募集をかける「通年採用スタイル」をとっています。

1つのポジションをかけて、新卒と中途採用者が同じ土俵で戦うことになりますが、アメリカの企業には人材を育てるという発想はありません。

そのため実務経験に乏しい新卒は中途採用者に比べてはるかに不利であり、いかにそのギャップを埋めるかが課題になります。

就活の動向

企業でも、特に「新卒枠」を設けて求人をおこなうことはありません。大学を卒業するときには、ほとんどの人が就職先を決めている日本とは異なり、何をするか決めていないことも珍しくありません。

また学生時代に就活をおこなうことはなく、卒業するまで勉強する文化です。大学生は課題が多く勉強が大変で、就活をおこなう時間もないと言われています。在学中は学業に専念して、卒業してから就活を始めるケースがほとんどです。

さらに自分が行きたいと思っている企業でのインターンが必須とされています。もちろん紹介を受けられる人脈も重要な入社へのプロセスです。

ポイント：学歴重視

アメリカはさまざまな人種やバックグランドを持つ人が生活しています。思想や信教、出身地などによる差別が少なく、努力次第で仕事でも成功をおさめることができるといわれています。

そのため日本以上に個人の学歴や実績が重視されます。卒業した大学によって採用に影響が出たり、給与が変わるということも少なくなってきていますが、アメリカの企業ではどの学校を卒業したのかが大きなポイントになります。

最低でも修士号、できれば博士号を取得していたほうが大企業への就職は有利です。大学で何を学んだのか、その成果を示すことが重要となっています。

さらに、狙った企業への採用を勝ち取るには「その企業でのインターン経験」が重要な鍵を握ります。

②ドイツ

自動車産業をはじめ世界有数の企業があるドイツですが、業務分担がハッキリしていて、バケーションや定時退社などが定着しているため、生産性を高めて働ける国のひとつだと言われています。

フォルクスワーゲンの不正ニュースでは世界を落胆させましたが、世界の工業製品、芸術、サッカー、ビールなどそのキャッチーで質の高いコンテンツは世界随一といって過言ではありません。

就活の動向

ドイツでは卒業論文を提出すれば卒業できるというルールがあり、みんなバラバラの期間に卒業するため就活シーズンというものはありません。一方で、入社シーズンはあります。ドイツでは「年休シーズン」と「年末シーズン」を除くすべての時期が入社シーズンにあたります。

8月と9月はドイツの企業では日本のお盆休みのように、社員が年休（Urlaub）をまとめて取得する期間なので、この時期では人事審査などの仕事はあまりおこなわれません。

また、11月から12月の年末の時期はどの企業も繁忙期になります。日本と異なりドイツでは12月が年度末の月にあたり、クリスマス休暇までには当年度のすべての仕事を片付けるのが一般的です。

ポイント：専門知識重視

ドイツの大学では、学士、修士、文系、理系問わず、課程では実習・インターン（Praktikum）が必要だとされていることが少なくありません。

しかも、日本のようなわずか数日の企業見学などではなく、一定の期間（6ヶ月が一般的）は必須です。それに加えて、ドイツの企業ではインターンであっても、退職の際「職歴証明書」を発行してもらえます。

この証明書は自分が過去にどんな仕事をしたか、どんな能力を職場で発揮できたかなど、上司によってすべての職歴を客観的な観点で記載されます。この証明書をもって、自分の実力を客観的に証明することができます。

この証明書1枚でかなり説得力があるため、ドイツの就職面接では自己PRや志望動機などよりも雇われるかどうかはほぼこの紙1枚で判断されます。

③スペイン

有名な観光地が多く情熱の国としても知られるスペインでは年30日の有給取得率が約100%と非常に高いことに加え、公立病院の医療費が無料です。

スペインは自分の意見や家族のつながりを重視しながら働ける地域と言えます。

就活の動向

スペインで日本人が就職することは容易なことではありません。仕事に対する考え方や働き方が違ううえに失業率が極めて高いからです。

2021年の失業率が25.1％で4人に1人が失業している状態であり、スペイン人が必死に仕事を探している中で外国人である日本人がスペイン人と肩を並べ就職口を争うのはハードルが高いと言えます。そのため、卒業後に資格を取得してから、もしくは、より専門的な分野を学んでから就活をおこなう人もいるのが実態です。

また、スペインでは就職するにあたってコネも重要視されており、就職先も家族や親戚が世話をしてくれるような「コネ」があれば、比較的簡単に就職先が見つかることがあるようです。人とのつながりを重視するスペインならではの文化なのかもしれません。

ポイント：専門知識重視

スペインでの就職は日本の大学を卒業しただけでは難しいでしょう。学生ビザがあれば比較的長期のインターンが可能なので、まずはそこで実績を作りましょう。

スペインでは「卒業予定」の新卒はまったく相手にされません。言われてみれば納得しますが、理由は「学生では特別な技能がない」「本当に卒業できるかわからない」ということに起因しています。

そのため学生は卒業後に「語学」や「博士号」を取得するなど特別な技能を身に付けたうえで就職活動に臨みましょう。

④香港

自由貿易と低い税率などで世界中の企業が参入している香港ですが、駐在員や外資系企業の求人も多く、競争率は高いものの高待遇が期待できます。

時代の最先端を追い求めたい方や複数の文化を体感したい人にはうってつけの場所です。

就活の動向

香港にも日本のような新卒一括採用という概念はなく、会社内のポジションに空きが出たら経歴を問わずに求人募集をおこないます。

したがって、人によって就職する時期や活動方法も変わってきます。とにかく即戦力でないと意味がなく、社会経験がないレッテルを貼られると不利になる社会です。

また、香港では人脈を介した会社紹介が盛んにおこなわれている慣行が特徴的です。

ポイント：即戦力重視

即戦力が求められるため、新卒のメリットはありません。新卒の価値は低く、むしろ社会経験がないのでマイナスに作用します。

この国で求められるものは即戦力であり、新卒だから中途だからといった価値観はありません。逆に言えば、技術があれば雇ってもらえる可能性が飛躍的に上がります。

また、人脈がない場合はインターンやアルバイトに積極的に参加して人脈を広げたり、実務経験を積む必要があります。そのため、インターンなどの実務経験から培ったスキルや専門知識をどうやって企業経営に活用できるのかを面接でアピールすることが大事になってきます。

⑤ベトナム

社会主義国家ながら日本をはじめ世界の企業が進出しているベトナムは、東南アジアのなかでも有数の経済成長率をほこっています。

また、近年ベトナムではIT産業も発展してきており、世界中のさまざまなIT企業がベトナムを「オフショア開発」の拠点として選出しています。オフショア開発とは、ソフトウェアの開発などを海外委託・発注することを指します。韓国の大手電子部品会社のサムスンもベトナムに研究開発センターを設立しました。

日本との関係もよく、ビザなしで渡航できるため往来しやすい国でもあります。

就活の動向

ベトナムには就活時期がなく、大学を卒業してから活動するのが一般的です。企業が求めているレベルの人材を確保できていないという現状があり、大学で学んだことや学生のスキルと、企業が求めているレベルとの差があることが明らかになっています。

ベトナムには外資系企業が多く参入しており、英語スキルに対する評価が高い傾向にあります。そのため、英語のレベルが高い人が多いので、選考時に他の応募者よりも劣っていると、それだけで不利になります。

ポイント：英語力重視

約9000社におよぶ世界の大手企業も参入しており、外資の会社の人気は高く、英語は必須のスキルになっています。

何と言っても外資からもらえる報酬が高いため、日本の学生とは比にならないほど英語を勉強しています。外資系企業で高収入を狙う学生が多く、英語能力は必須とされています。

また、日本語ができることも重宝されるため、日本人には入り込みやすいマーケットとも言えるでしょう。

⑥オーストラリア

オーストラリアは世界で6番目の広大な敷地面積（面積は日本の約21倍）を有し、5つの州、1つの準州、さらに1つの首都特別地域なら構成されている「連邦制国家」で、移民の多い多民族国家でもあります。人口のほとんどがオーストラリア東南部に集中しており、さまざまな国から移住してきた人たちがさまざまな文化を作り上げながら暮らしています。

オーストラリアは農業や鉱業などが柱となった資源が中心の国というイメージを持ちがちですが、実は最近の統計値では農業と鉱業は1割程度で、産業の中心はサービス業なのです。

特に専門サービス、宿泊・外食業、医療・社会保障サービス、小売業などが雇用の受け皿の役割を大きく担っているとも言われています。

就活の動向

オーストラリアは就職・留学・観光で日本人に人気の国ですが、就職して暮らすとなるとかなりハードルが高いと言えます。

かつては移住しやすいオーストラリアでしたが、就労ビザの取得が難しくなっており、しっかりとした準備をおこなって就活を進めることが必要です。オーストラリアで就職を目指す場合は、まずは就労ビザのサポートが得られる企業で仕事を見つけることです。

職種・雇用形態に柔軟で相応のスキルを備えた方であれば、ビザサポートありきの就職も実現可能です。また、英語が公用語の国なので、高度な英語力があればそれだけでも就職に有利と言えます。

ポイント：経験重視

オーストラリアの採用は経験が重視されます。海外での就業経験があれば申し分ないですが、最低でも日本で3年以上の経験を有していることが必要です。

諸外国と同様にオーストラリアでも日本企業のように「入社してから教える」という概念自体がありません。そのため、新卒でいきなりオーストラリアで働くのは難しいと言えます。

採用する人に「何をどこまでやってもらうのか」といったジョブディスクリプションが明確になっているので、それができない人は採用するに値しない人と評価を下されます。

また、実際に職務経験があったとしても自分でアピールしなければなりません。自分は何ができるのか、その会社でどのような力を発揮できるのかを明確に伝えていきましょう。

⑦中国

社会主義を維持しながら市場経済を導入する「社会主義市場経済」の体制が実現し、現在の中国は国有企業と民間企業が混在し、あいまいな形でありながらも実際にはそれぞれが機能している状態にあります。

中国の国有企業は世界の企業売上高ランキングの上位に何社も名を連ねるほど非常に巨大ですが、その大半は中国国内での売上であり、巨大ではあるけれどもグローバルではないという特徴を持っています。

一方で、中国の民間企業では日系企業を上回る多数の特許を取得するメーカーなどの成長が著しく、その将来の高さに期待が集まっています。柔軟なアイディアを取り込んで発展しつつある民間企業と、旧態依然とした国有企業とのギャップが次第に拡大しつつある国だと言えます。

就活の動向

中国の大学卒業者は年々増加傾向にあり、2019年の卒業者数は834万人という最高記録を達成した一方で、直近5年の就職率は右肩下がりです。ホワイトカラーの求人倍率は1.0を下回っており、中国の大学生を取り巻く就職環境は厳しさを増しています。

そのため、条件の良い限られた採用枠に学生が殺到しているうえに、インターン経験を積まないとよりよい条件の企業に就職できないといった、まさに就活戦国時代に突入しています。

ポイント：即戦力重視

実際のこれまでの経験が仕事でどう活用できるのかが評価ポイントになり、その企業のその仕事の経験有無が採否の判断材料となります。そのため中国ではインターンが本格的で数日間の仕事経験にとどまらず、正社員と同じ業務が実際に任されます。

そこで実務経験を積み上げ、アピールできる実績を確保することで採用を有利に進めることができます。

加えて、中国は学歴重視の側面が強く、高いレベルの上位出身大学卒の学生が優先して採用される傾向があります。したがって、中国ではどんな大学を選び、何を選考しているかで、その後の人生が決まってしまうといっても大げさではありません。

⑧シンガポール

シンガポール経済はアジアの高成長の恩恵を享受し急成長を遂げてきましたが、現在は中国の市場経済が拡大し、経済成長が伸び悩んでいる一面もあります。また、一時は外国人労働力を積極的に受け入れてきましたが、現在政府は外国人労働力の抑制に方針転換しているという背景も押さえておきましょう。

シンガポールの生産年齢人口は 2015 年にピークを迎え、総人口も移民なしでは 2031 年には減少に転じると推計されており、人口増加を背景とした経済成長は今後難しいという見込みもあります。

シンガポールの主要産業は「製造業」「卸売・小売業」「サービス業」の3つとなっています。

就活の動向

英語が公用語であること、就労ビザが比較的取得しやすいこと（現在は厳格化傾向）、日系企業や外資系企業の進出も多く、求人の数も種類も豊富なことから、シンガポールは就職人気の高い国です。

現地就職を実現するためには最低条件が2つあります。

日本の会社に就職して何年か実務経験を積んだあとに海外就職に挑戦することをおすすめします。

ポイント：英語力重視

マレーシア系、インド系、中華系など多民族国家であるがゆえにビジネスでは公用語の英語がスタンダードです。人材紹介会社の募集要項を見ても「英語ビジネスレベル」といった表現が多くみられるため、日常会話レベル以上の英語力が求められると思っていいでしょう。

たとえ日系企業であっても、面接の際に現地スタッフと英語でやりとりするなど英語力も試されるケースが多いです。

しかし、シンガポール人自身も「シングリッシュ」と呼ばれるくだけた英語を使いますし、文法の正確さなどもあまり気にしない傾向もあります。

海外の就活をする際のポイントを解説

では、実際に海外で就活する際のポイントを解説していきます。海外の就活をする際は次の3つのポイントを押さえるようにしておきましょう。1つずつ詳しく解説していきます。

求められている能力を自己PRでアピール

先ほど海外の就活で求められる4つの能力について解説してきましたが、実際の面接ではそれらを効果的にアピールする必要があります。

具体的には結論を先に示し、その根拠となる具体例やエピソードを例示したうえで、最後にベネフィットでクロージングしていきます。

海外では「その強みやメリットが会社でどのように活用できるのか」が重視されるので、相手が求める未来や得たい結果であるベネフィットで最後は締めくくるようにしましょう。

とはいっても、具体例をみてみないとイメージが湧きにくいと思いますので、4つの能力に沿った回答例を例示していきます。

自己PRのコツはこちらでまとめていますので参考にしてみてください。

関連記事

就活の自己PR完全ガイド｜26の強み別で書き方や例文を紹介

企業が自己PRで見ているポイント リクルートがおこなった就職活動・採用活動に関する振り返り調査によると、9割以上の企業が採用で「人柄」を重視しています。自己PRについても同様で、あなたがアピールする強みやエピソードから、 […]

記事を読む

回答例①即戦力

回答例②行動力

行動力をアピールするコツはこちらで解説しています。

関連記事

自己PRで面接官が評価する行動力の伝え方｜OK・NG例文あり

行動力は自己PRにおすすめの強みで、具体的なエピソードと入社後どのように貢献したいかを伝えると高評価を得られますよ。 この記事では行動力のわかりやすい伝え方や自己PR例文などをキャリアアドバイザーが解説します。 動画も参考にしてアピールに生かしてくださいね。

記事を読む

回答例③多様性

回答例④語学力

海外のインターンシップで実績を作る

海外企業が求めている4つの能力「即戦力」「行動力」「多様性」「語学力」をアピールする場合に他所での経験や経緯を伝えることもできますが、やはりインターンで実際の業務を通じて実現した実績を話したほうが説得力が高まります。

もちろん他社のインターンでもかまいませんが、できるなら入社したい会社のインターンで実績をあげることが入社する近道と言えます。

なぜなら、人事部門が原局のマネージャ―から当然インターンの出来栄えを聞くことになりますし、マネージャー自身がぜひあなたを雇いたいとなれば、スムーズに採用まで漕ぎつけることができるからです。

キャリアフォーラムに参加する

海外に留学してそのまま就職する人、日本から海外で就職したい人、海外就職を希望する人、さまざまな立場の人がいますが、海外企業との出会いの場という意味で共通するのはキャリアフォーラムに参加するのが良いでしょう。

日本だけでなく海外でもキャリアイベントはアメリカやイギリスなどの都市で開催されますが、ボストンキャリアフォーラムは日英バイリンガルのための世界最大級の就活イベントです。

世界中から200社を超える企業が参加し、参加するには日本語と英語が初級レベルで使える必要があり、日本国外の大学に通っていた人や1年以上の留学経験を持っている人などが対象です。

海外の就活を有利に進めるために新卒がやっておくべきこと

何も準備せずにいきなり海外の就活を進めてもまったく成果は出ないでしょう。きちんと目標を決めてあらかじめ対策を講じておくことで初めて採用の扉が開きます。

ここからは海外の就活を有利に進めるために新卒が絶対に準備しておいてほしいことを大きく3つ取り上げて解説していきます。

英語を勉強しておく

世界共通の言語なので生活レベルの英語力はもちろん、ビジネスレベルの英語力をマスターしておけば有効なスキルになります。TOEICでビジネスレベルの英語を測る場合は850点以上のスコアが必要だとされています。

ただ、TOEICはヒアリングやリーディングといったインプット系には効果がありますが、ライティングやスピーキングといったアウトプット系の能力は伸びません。

日本の英語教育はインプット系に重きを置くカリキュラムで編成されているので、アウトプット系の英語力については個人的に習得していく必要があります。

できるだけ毎日英語で文字に起こしたり、ネイティブに英語で自分の意見を伝えるなど、
英語脳の反射神経を作っておくことが肝要です。

TOEICスコアを就活で強力にアピールするときのコツはこちらで解説しています。

関連記事

TOEICで700点以上は就職に有利！ 面接でのアピール方法も伝授

TOEICで700点以上は就職に有利になる場合が多くあります。今回は、TOEICで就職が有利になるケースと、有利にならないケースをキャリアアドバイザーが解説します。TOEICスコアを取得するメリットも紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

記事を読む

専門分野の勉強をする

日本の場合、大学の勉強は卒業してまず使うことはないので、大学院に進学する学生以外は、あまり専門分野を極めようとする感覚が薄いですよね。

しかしながら、海外の場合は即戦力を求められますので、専門分野がないと相手にもされません。したがって、「自分は●●分野なら知識と経験があります」と胸を張って堂々とアピールできることが大切です。

就職は人生最大のキャリアイベントとなりますので、大学時代に自分はどの分野で働きたいのかという目標を決めて、目標から逆算していま何を勉強しておくのかを決めておくことが何にも増して重要になってきます。

海外インターンシップに参加する

先ほどインターンの経験や得たことを面接でアピールすれば説得力が高まることはお伝えしてきましたが、それ以上に海外における仕事のやり方や考え方、人的ネットワークの作り方などを肌身で感じられることが大きな利点です。

海外就職が自分に合っているのか否かを見極めるいい機会にもなります。逆にインターンの経験がないと、仮に採用されたとしてもノンバーバルの領域で理解に苦しむ点が出てきて業務に支障をきたす場合があります。インターンの段階でそのような空気感を経験しておくことが望ましいでしょう。

海外就職しやすい職種9選

新卒で海外企業に就職するハードルが高い一方で、決して可能性がないわけではありません。そこで、ここからは海外就職しやすい職種について紹介していきます。

海外就職を真剣に考えているのであれば、ぜひ紹介する職種について検討してみましょう。

駐在員

日系企業の現地駐在員として働く場合、基本はいったん日本で就職してから一定期間の業務経験を積んだあとに海外子会社へ出向するケースがほとんどです。日本の親会社からの出向になりますので、現地の工場や支店のトップクラス、管理職や専門職として赴任することになります。

ただ、この場合は新卒から海外で働くことにはならないため、新卒で日系企業の現地駐在員として働きたい場合は、現地法人が直接募集をしていれば応募することが可能です。

日系企業の営業職

日本の企業が海外進出する場合、まずは駐在員のレベルから始め、徐々に規模を拡大していき、その後、現地で100%子会社や現地の企業との合弁により法人を設立する場合がほとんどです。

取引先は現地の企業や親会社になるので、現地の人との交流に加えて日本人同士のやりとりも多く、言語面、文化面で日本人に対する需要があります。そういう意味では海外で働くハードルが比較的低く、日系現地法人の営業職は勤務しやすいと考えられます。

ITエンジニア

ITエンジニアとはコンピューターや通信に関するエンジニアで、具体的にはプログラマーやシステムエンジニア、Webエンジニア、ネットワークエンジニアなど幅広い職種がITエンジニアの領域となります。

ITエンジニアとして海外就職する場合は、「プログラミング技術」はもとより、高度な「コミュニケーション能力」や「マネジメント能力」が求められます。

もちろん、IT分野は成長産業であり、求人が増加傾向であるのに加えて、年収についても他の業界と比べると相対的に期待できる業種だと言えます。

ネットワークエンジニアについてはこちらの記事を参考にしてみてください。仕事内容やキャリアパスについても紹介しています。

関連記事

ネットワークエンジニアは職種理解がマスト！ 仕事内容から適性判断

ネットワークエンジニアに興味があるものの、仕事内容がわからずハードルが高く感じられることもありますよね。この記事ではキャリアアドバイザーがネットワークエンジニアについての基礎知識から向いている人の特徴、キャリアパスまで解説しています。ネットワークエンジニアとしての就職を視野に入れている人はぜひ参考にしてくださいね。

記事を読む

日本語教師

日本語を学びたい外国人向けに日本語を教える日本語教師も比較的就職しやすい職種と言えます。海外での日本語教師になるために教員免許は不要ですが、以下の3つの資格要件のいずれかを満たしておく必要があります。

また、日本語を学びたい外国人以外にも海外日本人駐在員の子どもが通う日本人学校向け教師需要もあるので、日系企業の進出が多いASEAN地域などで求人を探してみると良いでしょう。

通訳

日本の企業ではまだまだビジネスレベルで英語を話せる人が少なく、言語的にも文化的にも微妙なニュアンスが伝わらず、業務に支障が出るため、日本語と英語の両方の通訳需要が高いです。

さらにローカルの言語もマスターしているとトリリンガルとして企業から重宝されます。ただし、言語能力だけでなくその業界・会社で使っている専門用語に対して理解力が伴わなければ満足のいく仕事ができません。

逆を言うと、社内にビジネスレベルの語学に精通した人材が少ないため、語学が好きな人がスキルを磨けば採用の道が開けるかもしれません。

貿易関連

貿易業務は海外での商品買い付けや自社製品の輸出にともなう輸出入手続きなどがメインの仕事です。日本を拠点に出張ベースで海外に携わることもあれば海外拠点を構えて買い付けを専門としておこなう企業もあります。

そのため、海外を軸にして働きたいと考えている人は貿易関連の職種を中心に考えると、海外に携わることが多くなることでしょう。

生産管理

現地において生産の司令塔としての役割をはたす生産管理も海外で就職しやすい職種です。日本の大企業から中小企業まで安い人件費を求めて中国や東南アジア、インドなどへ工場を海外に移転させて、固定費を引き下げる戦略をとっています。

ただ、現地工場をローカル社員だけで運営しようとしても、なかなか日本企業が求める品質を担保できないため、特に工場立ち上げ時は国内の工場で生産管理の経験がある社員を工場が安定稼働するまでの数年間、現地に派遣させるパターンがあります。

コールセンター

海外から日本国内の企業をサポートするコールセンターなどの職種も求人が増加傾向にあります。特にコールセンターは人件費を低減させるために海外移転が続出しています。

拠点はベトナムからインドまで南アジア、東南アジア各国にまたがっていますが、特にインドは英語が通じることから、世界でも有数の欧米圏のコールセンターが集中する一大拠点となっています。

一方、日本企業は時差などの影響を考慮して東南アジアに設置する場合が多く見られ、特に最近ではタイのバンコクにコールセンターを設置するケースが増えています。そういう意味では現地で働きたい場合はコールセンターなど日本を海外からサポートする職種が比較的採用されやすいと言えます。

和食料理人

「クールジャパン」の一環で盛り上がっている寿司をはじめとして栄養バランスがよく、カロリーが相対的に低い健康食として和食ブームとなっています。特に伝統的に人気のあるすしや天ぷらに加え、最近ではうどん、豚骨ラーメン、弁当なども注目されはじめています。

もし料理に興味があるのであれば、和食料理人の需要は高まっていますので一考する価値はありそうです。

こちらの記事では海外に行ける仕事について詳しく解説しているので、より詳しく知りたい学生はぜひ参考にしてくださいね。

関連記事

海外に行ける仕事19選｜知っておくべき注意事項や必須スキルを解説

海外に行ける仕事に就くためには事前の準備が重要です。この記事ではキャリアアドバイザーが海外に行ける仕事20選や、海外で働くメリットデメリットなどを解説します。海外に行ける仕事に就くための7つのステップについても解説しているので、海外で働きたい学生は参考にしてくださいね。

記事を読む

海外の就活におすすめのサイト4選

海外就職を効率的に進めるためには海外の就活に強い就活サイトを活用することをおすすめします。こうしたサイトでは自分では入手できないような現地情報や求人が発見できます。

海外就職には必須といえる就活ツールなので使わない手はないですね。ここからは海外就職に強いおすすめのサイトを4つ紹介します。

①LinkedIn（リンクトイン）

登録者数がグローバルで9億3,000万人以上おり、日本の人口の7～8倍と考えるとかなり影響力が強いことが理解できると思います。

日本でSNSは一般的にプライベートで使われビジネスでは使用されませんが、LinkedInはビジネス版のソーシャルネットワークと言われ、フェイスブックの代わりとして頻繁に使用されています。LinkedInを使用することで世界中の企業とつながれる可能性があるだけでなく、オファーが届くこともあるのでぜひ登録してみましょう。

②Graduateland

Graduatelandはヨーロッパの学生向け求人サイトで、AmazonやCISCOなど日本でもお馴染みの大手外資系企業の求人が発見できる大きなサイトです。

卒業してまもない学生や卒業前の学生向けなので、比較的スキルや経験がなくても働ける求人が掲載されています。基本は英語表記ですが、Google翻訳を使えば日本語でも理解できるので使い勝手は悪くないので、ぜひ活用してみましょう。

③リクルートエージェント

日本エージェント会社に頼みたいという人はリクルートエージェントに登録してみると良いでしょう。日本企業のため、日系企業の求人数は他のサイトに比べ圧倒的に多いです。海外求人も400件以上あり、他のサイトの4〜10倍の求人数を誇っています。

日本の人材会社の中で海外の求人の質と量は申し分なく、数多くの人材を海外に送り出した実績はいうまでもないです。1人で海外就活を進めるのが不安な人はまずはエージェント会社に登録してみましょう。

④アブローダーズキャリア

アジアの中でも特に東南アジアで働きたい、英語を活かした仕事をしたい方はアブローダーズキャリアがおすすめです。アブローダーズキャリアは求人掲載数10,000件以上と求人サイトの中でも圧倒的に東南アジアの求人掲載数の多い就活サイトです。

職種としては主にIT・Webエンジニア系や飲食、アパレル関係の募集を多数おこなっています。また、35歳以下の女性向けの求人も多数取り扱っているので女性にもおすすめです。

さらに、同サイトでは閲覧時に国をまたがずに探せるため、どの国に行きたいか特に希望がない人にもおすすめですね。

求められている能力を理解して海外での就職を実現しよう！

今回は新卒から海外就職を検討している学生向けに海外就職を成功させるコツを解説してきました。海外と日本の就活事情が大きく異なるため、海外で働きたいと考えるのであれば、何よりもまず海外各国の就活動向や求められる能力を正しく理解する必要があります。

今回の記事で紹介したように海外と日本の就活事情の違いや採用されるための対策をしっかりと把握したうえで、ぜひ海外での就職を実現させましょう。