給料が出るインターンシップもある！ 有給インターンの探し方5選

給料をもらえるインターンシップもある！ 前提知識や探し方を知ろう

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。インターンシップへの参加を考えている学生から、

「インターンは給料が出るのですか？」
「給料が出ないインターンは違法ではないのでしょうか？」

といった疑問の声が寄せられています。インターンには給料が出る場合と出ない場合があり、仕事内容や目的を確認して自分に合ったものを選ぶことが大切です。

また、業界によっては短期で無給のインターンが多かったり、長期で有給のインターンが多かったりします。もし有給のインターンに参加したいなら、給料が出やすい業界から探すのもおすすめですよ。

まずはインターンの給料に関する基礎知識から学んで、自分に合ったインターン先の選び方を知っていきましょう。

まず確認！ インターンシップの給料の前提知識

せっかくインターンに参加するなら給料が欲しいと考えている学生も多いのではないでしょうか。ただし、すべてのインターンで給料が支払われるわけではありません。

ここでは、給料が出る・出ないインターンの特徴や、時給相場を紹介していきます。無給のインターンがなぜ違法でないのかについても解説するので、まずは疑問を解消していきましょう。

「インターンは時間を確保して参加しているのだから、給料が出ないのは法律違反なのではないか」と考える人もいるでしょう。しかし、無給のインターンは決して違法ではありません。

そもそも給料が支払われるのは、労働者として企業と労働契約をして働いているケースです。労働者の定義は、以下の労働基準法第9条に明記されています。

企業が学生に対して指示を出す関係性があり、利益につながる実務が任されている場合は、企業は給料を支払う義務が発生します。

多くのインターンでは、給料が支払われません。というのも、現状インターンは労働でなく企業理解を深める目的を持つものが多いからです。

一方、下記のような就業体験があるインターンでは比較的長期になりやすく、給料が発生することがほとんどです。

さらに、25卒からスタートしたオープンカンパニーについて知りたい人は、こちらの記事を参考にしてくださいね。

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インターンは無給であることがほとんどであるものの、1カ月以上にわたって実施される長期インターンでは給料が出るケースが多いと言えます。

というのも、長期インターンでは一定期間その企業の一員として実務を経験することが多く、必然的に企業が給料を支払う義務が発生する機会も増えるからです。

ただし、給料が出る分、社員と同じように成果や責任を求められることも少なくありません。そのため「給料が出るから」という軽い気持ちで参加するのは控えたほうが良いでしょう。

なお、長期インターンでは給料を受け取れるだけでなく、以下のようなメリットもあります。

長期インターンの特徴やメリット・デメリットを知りたい人は、こちらの記事も読んでみてくださいね。

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インターンシップの給料が出やすい業界と時給相場

給料が出やすいインターンとは、実務に則した業務を経験する可能性が高い長期インターンのことです。ここでは、長期インターンを多く実施する傾向にある業界を紹介します。

給料を重視して参加するインターンを決めたい人は、ここで紹介する業界の求人を中心に確認してみてくださいね。

即戦力が求められるIT業界は、実務に則した長期インターンが多いため、給料が出やすいと言えます。なかでもマーケティング職ではその傾向が強く、給料が出やすいインターンを探している人にはおすすめの業界と職種です。

IT業界のマーケティング職では「デジタルマーケティング」をおこないます。デジタルマーケティングとは、SNSやWebメディアなどを活用してマーケティングすることです。

ほかのインターンと比較して特別高い給料でもなく、一般的な金額と言えるでしょう。

また、マーケティング職は募集が少なく即戦力が求められる傾向があるため、新卒で入社するには難易度が高いといわれています。マーケティング職を希望している人は、下記の記事を参考に対策をしてくださいね。

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IT業界のデザイナー職も長期インターンになることが多く、給料が出やすい業界および職種です。デザイナー職の長期インターンの給料の相場は、マーケティング職と同様で以下の通りとなります。

なお、IT業界のデザイナー職では、デザインなどの基礎知識が必要です。未経験OKな企業もあるものの、ある程度学んでおいたほうが良いでしょう。

デザイナー職のインターンに参加してみたいけれど自分に向いているか不安な人は、下記の記事を読むのがおすすめです。デザイナーに向いている人の特徴や目的別のデザイナー職の選び方などを紹介しています。

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給料が出やすい長期インターンを実施している業界および職種には、IT業界のエンジニア職もあります。エンジニア職は専門職となるため、インターンといえども基礎知識やスキルが必要となる場合が多いでしょう。

また、エンジニア職の長期インターンの給料の相場は、以下の通りでやや高めです。

ほかの職種よりも時給が高い傾向にあるのは、実務をおこなうために専門知識や技術が必要となるからでしょう。

つまり、未経験からエンジニア職の長期インターンに参加するのは難しい可能性が高く、基礎知識がある専門学生など向けのインターンと言えます。

コンサルティング業界の営業職も、給料が出やすい長期インターンが多い業界および職種の一つと言えます。

コンサルティング業界の営業職のインターンでは、顧客の課題をヒアリングして解決できるサービスを提案し、受注を目指します。通常の営業職との違いは、顧客へのヒアリングにも重きをおく部分です。

なお、コンサルティング業界の営業職の長期インターンの相場は以下の通りとなります。

なお、営業職には、企業を相手におこなうBtoB営業やBtoC営業などがあります。以下の記事でBtoBとBtoCの違い、仕事内容などを紹介しているので、営業職への就職を考えている人は参考にしてくださいね。

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給料が出やすいインターンを開催している業界および職種には、マスコミ関連業界の編集職もあります。

なお、マスコミ関連業界の編集職の長期インターンでは、下記のような業務をおこないます。

実際に編集業務をおこなうことは基本的にないため、その点を理解したうえで参加したほうが後悔がないでしょう。

また、編集職の長期インターンの給料の相場は以下の通りです。

編集職のインターンに興味がある人は、以下の記事も参考にしてくださいね。編集職のインターンの実態やインターン選考に突破する方法を紹介していますよ。

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給料を受け取れるインターンシップを探す5つの方法

給料ありのインターンは、お金を稼ぎながら就活準備を進められる効率的な方法です。しかし、現状のインターンはほとんどが無給で、給料が出るものは一部の企業や職種に限られています。

そのため、なかなか希望の条件を満たしたインターン先を見つけられずに困っている人も多いのではないでしょうか。そんな人は、ここで紹介する3つの方法を駆使して、自分に適した給料ありのインターンを探してみましょう。

長期インターンは実務に則した業務をおこなう可能性が高いため、給料が出やすい傾向にあります。そのため、給料を受け取りたいなら長期インターンの求人サイトから探すのがおすすめです。

長期インターンの求人を掲載しているサイトには、下記のようなものがあります。

即戦力を必要としているベンチャー企業やスタートアップ企業は、有給の長期インターンを実施していることが多いと言えます。

そのため、まずは志望業界のベンチャー企業やスタートアップ企業を調べ、そのなかから有給のインターンを実施している企業を選ぶのがおすすめです。

とはいえ、ベンチャー企業やスタートアップ企業はまだ名が知れていないところも多く、すぐに企業を見つけるのは難しいでしょう。そんなときは、さまざまな企業が参加している合同説明会に足を運んでみてくださいね。

多くの企業が一堂に会する合同説明会なら、ベンチャーやスタートアップ企業を見つけやすく、企業の特徴も詳しく知れますよ。

また、ITベンチャー企業やスタートアップ企業に興味はあるものの、どのような特徴があるかよく理解できていない人もいるでしょう。そんな人は、下記の記事でITベンチャー企業やスタートアップ企業の特徴や魅力を知っておくのがおすすめですよ。

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外資系の企業から給料が出るインターンを探すのもおすすめです。

外資系企業は、日系企業のように経団連のルールに従って採用活動をする必要がありません。そのため、インターンから早期選考をおこない、早めに優秀な学生を確保しておくことができます。

このようなメリットがあることから、長期の有給インターンを実施する外資系企業が多い傾向にありますよ。

なお、外資系企業の有給インターンは、長期インターンの求人サイトで「外資系」の条件を含めて検索すれば見つけられます。

また、外資系企業がどのようなものか理解できていない人は、以下の記事を読んでおきましょう。外資系とは何かや分野別の有名企業、向いている人の特徴などを解説しています。

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志望業界や職種の業務で活かせる資格・スキルを身に付けられるインターンを探せば、有給のインターン先が見つかりやすくなります。

というのも、資格やスキルを身に付けるには実務に則した業務が含まれるインターンに参加する必要があり、その場合有給となるからです。

活かせる資格などからインターン先を探す場合は、以下のように考えると良いでしょう。

なお、長期インターンの求人サイトで希望の資格やスキルを入力して検索すれば、簡単にインターン先を見つけることもできます。

特定の資格やスキルを活かせる業界や職種を志望していない場合は、就職に有利な資格の知識を得られるインターン先を見つけましょう。就職に有利な資格は、以下の記事で紹介していますよ。

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逆求人サイトは、サイトに登録して企業からのスカウトを待つという、従来とは逆のアプローチでマッチングを目指すサービスです。オファー型やスカウト型と呼ばれることもあり、本採用のほかにインターンのスカウトが来ることもあります。

事前にチェック！ 給料ありのインターンシップに参加する際に確認すべきポイント

インターンは就活のヒントを得られる貴重な機会ですが、なかには時間と体力を浪費するばかりで得るものが少ないインターンも存在します。限られた時間を実りあるものにできるよう、応募前にここから紹介する内容をしっかりと確認しましょう。

インターンには有給と無給のものがあります。有給インターンの場合は、時給が最低賃金を下回っていないか確認しましょう。

最低賃金とは、国が定めた「企業が労働者に最低限支払わなければならない賃金」のことです。たとえば、東京都の最低賃金は令和6年10月1日から1,163円となっています。

アルバイトであれインターンであれ、最低賃金未満の給料が設定されている場合は違法です（ただし職場見学や体験のみの場合は除く）。

最低賃金は都道府県ごとに異なるため、詳細を知りたい人は厚生労働省のホームページを確認しましょう。

次に、仕事内容が入力作業や軽作業といった単純労働ばかりではないことを確認しましょう。インターンの目的は、企業理解を深め企業選びに活かすことです。

特に給料ありのインターンでは実際の業務に近い仕事を経験できることが多いため、仕事理解や適性を判断するのに役立ちます。

しかし、実務から離れた業務をおこなうインターンでは入社後の活躍イメージが付きづらいため、インターンに参加しても入社後にミスマッチを起こす可能性があるでしょう。

インターンに参加する前に、インターンの給料を含めた年間収入が130万円を超えないかどうかも確認しておきましょう。というのも、インターンの給料はアルバイト代と同様に収入となり、130万円を超える収入がある場合は親の扶養から外れてしまうからです。

また、130万円を超えて一定の条件を満たすと、学生でも社会保険への加入義務が発生します。社会保険の加入義務が発生すると、厚生年金保険料や雇用保険料なども支払わなければならず手取りが減ってしまうため、条件を満たさないよう注意してください。

なお、学生で社会保険の加入義務が発生するのは、1週間の所定労働時間や1カ月の所定労働日数が正社員の4分の3以上の場合です。

さらに、年間収入が130万円未満であっても、働き方によってはインターン先企業の社会保険への加入義務が生じることがあります。厚生労働省の社会保険適用拡大特設サイトによると加入条件は以下のとおりです。

インターンシップの給料についてよくある質問に回答！

インターンに参加するにあたって、給料の有無や相場が気になる人も多いのではないでしょうか。そのような学生に向けて、ここではインターンの給料に関するよくある質問にキャリアアドバイザーが回答します。

しっかり疑問を解消して、自分に合ったインターン先を探しましょう。

時給相場や探し方を理解して給料をもらえるインターンシップを探してみよう

インターンには、時給が支払われるものと無給のものがあります。給料を得ながらインターンで経験を積みたいなら、実務に則した長期インターンを探すなど、探し方を工夫してみましょう。

また、求められるスキルや志望業界、職種によって時給相場が大きく変わることがあります。そのため、希望の時給がかなえられるかどうかも、あらかじめよく調べておくのがおすすめですよ。

給料をもらいながら希望の職種で活かせるスキルを積んで、なりたい自分を目指してみてくださいね。