ブラック企業の19の特徴！ 見極めるポイントをアドバイザーが解説

ブラック企業の19の特徴を一挙解説！ 当てはまるか確認しよう

社員を劣悪な労働環境で酷使し、心身に癒えない傷を刻み付けるブラック企業。

そのような企業に入ることは絶対に避けたいですが、なかなか事前に見極めるのは難しいもの。だからこそ「志望先がブラックだったらどうしよう」と多くの人が悩んでいます。

そこで、一般的に多くの人が「ブラックだ」と感じやすい代表的な特徴を、キャリアアドバイザーのアドバイスを参考に一覧表にまとめました。

まずはざっと上からチェックしたうえで、気になるものは詳細解説に飛べる青字をクリックして詳しく確認していきましょう。

長時間労働が常態化している企業では、プライベートや休息の時間が取りにくくなり、精神面に悪影響を及ぼしてしまう可能性があります。

厚生労働省の定める36協定では、特別な事情がない限りは月の残業時間は45時間までと定めています。そのため月の残業時間が何カ月間も45時間を超えている、そんな状況が続いている場合はブラックの可能性が高いです。

業務量や責任の重さに対して賃金が極端に低い。そんな状況では業務へのモチベーションを維持することは難しいですよね。その結果、新卒で入社してもすぐに離職してしまうケースもめずらしくありません。

厚生労働省が令和5年に発表した「新規学校卒業者の求人初任給調査結果」によると、大卒の新卒学生の平均初任給は21万2500円となっています。この数値を大幅に下回っている場合は、なぜそういった設定なのか、それに納得できるのかは確認必須です。

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有給休暇は労働基準法39条によって企業から労働者に与えることが義務付けられる労働者の権利です。有給休暇がない、あるいは取得させてもらえないというのは、ブラック以前に法律に違反しています。

厚生労働省が令和6年に発表した就労条件総合調査によると。労働者一人当たりの年間の平均有給取得日数は11日。企業から発表されている平均有給取得日数が11日を大幅に下回っていた場合、有給を取りづらい環境である可能性がありますよ。

残業代は労働基準法第37条によって労働者に適切に支払うことが企業に対して義務付けられています。もし企業が残業代を支払っていない場合、それはれっきとした法律違反です。社員の労働の対価を不当に奪う悪質な行為といえます。

また上司から退勤の打刻をした後に業務の継続を指示されるケースもあります。これはいわゆる「サービス残業」と呼ばれる給与の発生しない残業で、このようなことが常態化している企業はブラック企業と言えます。

新卒で企業に入社する際は、多くの場合実務の経験やスキルがまったくない状況からのスタート。そのため新入社員に対しては一定の期間を設けて研修をおこなうことが一般的です。

しかしごくまれに研修期間がわずか数日しかない、あるいはまったくないという企業も存在します。これは、社員の教育・成長支援を放棄している証拠で、ブラック企業の可能性が高いです。

労働組合は、従業員の労働条件や職場環境の改善を会社側と交渉するために、憲法や労働組合法によって認められた組織です。

これが存在しない、または機能していない場合、従業員が不当な扱いを受けても、対等な立場で会社と交渉する手段がなく、労働条件が一方的に悪化する危険性が高まります。

達成が難しい過度なノルマは、長時間労働や休日出勤の原因となり、精神面、体力面双方の疲弊を招きます。

過度なノルマは、達成のための不正行為やハラスメント行為の温床になることも。そういった環境が改善されず放置されている場合、ブラックといえるでしょう。

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就業規則は、労働時間や賃金など、労働者を雇ううえで守るべきルールや労働条件を定めた重要な文書です。労働基準法により、常時10人以上の労働者を使用する企業では作成が義務付けられています。

これが存在しない、あるいは開示されていない場合、企業がルールに基づいた経営をおこなっていない可能性があります。

違法行為がおこなわれている企業は当然ブラック企業と判断して間違いありません。

たとえば、業務中に労働災害が発生したにもかかわらず、労働基準監督署に報告を怠るいわゆる「労災隠し」や、正当な理由なく一方的に解雇を言い渡す「不当解雇」などが挙げられます。

そんな事例が蔓延している環境では働きたくないですよね。

企業のコンプライアンス意識は、末端の従業員がどれだけ高く持っていても、企業の方針を決める上層部に浸透していなければ意味がありません。

上司や経営層が「法律は守らなくても問題ない」といった認識を持っていると、違法な残業指示やハラスメント行為が組織ぐるみで黙認される環境が醸成されてしまいます。その先にあるのはブラックな環境でしょう。

「管理監督者」とは、労働条件の決定などについて経営者と一体的な立場にある人のことです。

労働基準法では労働時間や休日に関するさまざまな規定が定められていますが、これらは「管理監督者」には適用されません。

一部の企業では、実態は一般社員にもかかわらず、残業代を払わない目的で「店長」「マネージャー」などの肩書を与え、名ばかりの管理監督者として扱う悪質なケースが存在します。これは間違いなくブラックな環境です。

パワハラやセクハラといったハラスメント行為は、従業員の尊厳を傷つけ、精神的な健康を脅かす深刻な問題の一つです。

このような行為が横行している企業では安心して業務に取り組むことが難しく、短期離職につながってしまうケースも珍しくありません。

ハラスメントがおこなわれていないかなど、企業の実際の雰囲気を掴むためには会社見学が有効です。会社見学については以下の記事で解説しているのであわせて確認してみてください。
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労働基準法は企業に対して、労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は1時間以上の休憩を与えることを義務付けています。

休憩時間は、業務で疲れた心を回復するためには不可欠です。これが取れない状態は法律違反であるとともに、社員の健康への意識が欠けている証拠です。ブラック企業であることを示す特徴で間違いありません。

入社後の働き方を見極めるためには、OB・OG訪問を用いて、実際に働いている人の声を聴くのがもっとも効果的です。OB・OG訪問については以下の記事で詳しく解説しているので、あわせて確認しておきましょう。
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事前に聞いていた話よりも給料が低い、休日が少ない、仕事内容が全く違う。

求人票や面接で説明された待遇と、入社後の実際の待遇が、ネガティブな意味でまったく異なる場合はブラック企業と判断できるかもしれません。

大前提、これは学生を虚偽の内容で騙して入社させているに等しく、とても悪質な行為です。早期離職や深刻なモチベーション低下につながる可能性が高いです。

慢性的な長時間労働や上司からのハラスメント。そういった心身に影響を与えてしまうような環境が原因となって、うつ病やノイローゼといった精神疾患が引き起こされることがあります。

明らかに環境が原因で精神疾患を患う社員が存在する場合、入社したあなたも同じく被害を受ける可能性が非常に高いです。

仕事上の指摘を超えた、明らかに傷つけることを目的とした発言がされている。そんな環境でモチベーション高く働ける人はいませんよね。常に委縮した状態で勤務することになり、成果をあげることも難しくなってしまいます。

働く場所で明らかな嫌がらせ、言葉の暴力が蔓延している。それは明らかにブラック企業です。

終業時間を超えて働くことは残業だとわかりやすいですが、じつは出社時間より前倒しで出社して業務をおこなう場合も「残業」です。企業は労働時間として残業代を支払う必要があります。

出社時間より前の出社を指示しながら賃金を支払わないのは、残業代の未払い、つまり「違法なサービス残業」です。

交通費や備品代といった業務に必要な経費は、自分のために使うものではなく、会社に与えられた仕事のために使うものですよね。本来企業が負担すべきものです。

これを社員に自腹で支払わせ、精算をおこなわないのは、給与を実質的に減額しているのと同様、つまりブラックな対応です。

企業が社員を解雇するには相応の理由が必要です。社員は職を失い、その後の生活に大きな影響を受けるためですね。企業側の都合で社員を一方的に解雇することは法律で禁じられています。

一方で、そういった法律があるからこそ、企業は解雇したい従業員に対して、精神的な圧力をかけ自主退職に追い込むケースも存在します。これは不当な解雇の回避を目的とした極めて悪質な手段であり、精神的なハラスメントです。

離職率の調べ方についてはこちらの記事で詳しく解説しています。志望企業の離職率を確認したい人はあわせて読んでみてくださいね。

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ブラック企業の特徴はなんですか？

一般に多くの人が「これはブラック企業だ」と感じやすい特徴は、残業時間が多いことです。

具体的には残業時間が45時間を超えるような状況がずっと続いていたり、ひと月の残業時間が80時間を超える場合は要注意です。残業時間が増えると息抜きの時間を取ることが難しくなり、体力面・精神面共に疲弊してしまう可能性が高いです。

ただ、残業時間が多い＝ブラックとは言い切れないことも事実。たとえば高いモチベーションをもって前向きに業務に取り組めているのであれば、たとえ残業時間が多くても心身ともに健康を維持することができますよね。

重要なのは自分では望まない過度な労働を強制されている状況であって、残業自体が悪というわけではないことは覚えておいてくださいね。

ブラック企業かを調べる方法はありますか？

ブラック企業かどうかを調べるためには、求人票をよく読み込むことが重要です。

まず確認するべきなのは「給与」について。一見高額の給与だったとしても、「月60時間分の固定残業代を含む」と記載があった場合は、実質的に長時間の残業が前提とされている可能性が高く、時給換算すると非常に低水準なケースもめずらしくないので気を付けましょう。

次に確認するべきなのが年間休日です。土日や祝日をカレンダー通りに休んだ場合、年間の休日は約120日になります。求人票に記載されている年間休日が120日を大幅に下回っている場合は、休みの少ない労働環境である可能性が高いです。

求人票の文言一つひとつを深く読み込み、違和感のある点がないか確認することがブラック企業かを調べるうえで有効な手段ですよ。

ブラック企業の特徴と見分け方を学んで後悔しないキャリア選択をしよう

ここまでブラック企業の特徴と見分ける方法について解説してきました。「残業時間が多い」「有給が取れない」など、プライベートの時間をとることが難しく心身が疲弊してしまうような職場であることがブラック企業の大きな特徴と言えるでしょう。

このような企業に入社してしまうと、短期離職や精神的な不調につながり、その後のキャリアに悪影響を及ぼす可能性もあります。後になって後悔しないためにも、この記事で解説したブラック企業の特徴と志望する企業を照らし合わせて、納得して働ける企業であるかを確かめていきましょう。