超厳選の一流企業を40社大公開！ 見極めるコツは4つの軸の理解

一流企業の見分け方と適職の見分け方の2軸を理解して行動指針を立てよう！

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。就活を始めた学生から、

「一流企業に入社したいです」
「一流企業から内定を得るには、どうすれば良いですか？」

といった質問をよく受けます。せっかく就職するのであれば、できれば一流企業に入社したいという人も多いのではないでしょうか。

ただ、一流企業を目指すのであれば、一流企業とはどういう企業を指すのかを理解したうえで、その企業に入社することが自分にとって本当にベストの選択なのか、慎重に見極める必要があります。

この記事では、一流企業の特徴や入社するための対策、自分に合った企業の見極め方などについて解説していきます。一流企業を目指している人はぜひチェックしてくださいね。

最初に押さえておこう！ 一流企業に関する前提知識

まずは、一流企業に関する前提知識について解説します。一流企業への入社を目指すうえではどれも重要な知識であるため、ここでしっかりと押さえておきましょう。

一流企業についての明確な定義は存在しない

一流企業への就職を目指すのであれば、「どのような企業が一流企業に該当するのか？」という点が気になるかと思いますが、実は一流企業についての明確な定義は存在せず、人によって捉え方が異なります。

たとえば、業界シェア率で一流企業かどうかを判断する人もいれば、知名度や企業規模、株式市場の種類で判断する人もいます。

このように一口に一流企業と言っても、人によって捉え方はさまざまです。世間的に一流企業と呼ばれることの多い企業はあくまで一般論であり、明確な定義は存在しないことはしっかりと認識しておきましょう。

日本における大企業の割合は約0.3%

一方、一流企業とは別に大企業という言葉も存在します。

大企業についても一流企業と同様、明確な定義はありませんが、中小企業基本法のなかで中小企業の定義が決められており、それに該当しない企業が大企業に分類されます。

中小企業庁の活動調査の集計結果によると、2021年6月時点の日本における大企業の割合は約0.3%という結果が出ており、日本国内では中小企業が圧倒的に多いことがわかります。

知名度の高さや規模感の大きさから大企業ばかりに目が行きがちですが、それ以外にも数多くの選択肢があることは覚えておきましょう。

一流企業に入社できる確率は15％未満

一流企業を目指すのであれば入社難易度についても気になるところですが、一流企業についての明確な定義が存在しない以上、一流企業に入社できる確率は正確にはわかりません。

ただ、大企業に入社できる確率は15％前後と言われていることから、一流企業となると15％未満となり、かなりの狭き門であることは間違いないでしょう。

実際、人気企業となると倍率が100倍を超えることもあり、一流企業に入社するためには入念な準備が必須となります。

一流企業に就職するメリット

一流企業に就職するメリットとしては、以下のものが挙げられます。

一流企業に就職することの大きなメリットは、やはり安定性です。

一流企業は経営が安定しているため給与水準が高く、福利厚生や教育制度も充実している傾向にあるため、安心して働くことができます。また、一流企業ならではのネームバリューから社会的な信頼も得やすく、クレジットカードや住宅ローンの審査なども通りやすい傾向があります。

一流企業に就職するデメリット

一方、一流企業に就職することにはメリットだけでなくデメリットも存在します。

一流企業は規模が大きいことから、従業員一人あたりの裁量権が小さく、将来的に自分のやりたい仕事ができない可能性があります。また、従業員数が多いことから、人間関係や出世競争で苦労する可能性も。

さらに一流企業は規模が大きいゆえに、異動や転勤を命じられる可能性があり、場合によっては、海外赴任を命じられることもあるかもしれません。

一流企業と言われることが多い企業に見られる4つの特徴

一流企業についての明確な定義は存在しないものの、一流企業と言われることが多い企業にはいくつかの特徴があります。

そこでここからは、一流企業と言われることが多い企業に見られる4つの特徴についてチェックしていきましょう。これらの特徴を把握しておくことで、企業を選ぶ際の参考にもなりますよ。

①規模が大きく知名度が高い

一流企業と言われることが多い企業の特徴としては、規模が大きく知名度が高い点が挙げられます。

一方、名前は知られているものの企業規模はそこまで大きくない企業、あるいは企業規模は大きいものの名前はあまり知られていない企業に関しては、世間一般からはあまり一流企業として認知されていない傾向があります。

このように、一流企業と呼ばれるためには、ネームバリューに加えて企業規模の大きさも求められる傾向があり、この両方を兼ね備えた企業が一流企業として一般的に認知されやすいようです。

②業界シェア率が高く影響力が大きい

一流企業と言われることが多い企業は、業界シェア率が高く影響力が大きい傾向にあります。

業界内で高いシェアを誇り、常に新しい商品やサービスを生み出して業界を牽引しているような存在の企業は、一流企業とみなされるケースが多くあります。

業界のトップランナーとも言えるような存在であれば、仮に知名度がそれほど高くなくても、その影響力の大きさから一流企業と認知されやすい傾向があるのです。

③従業員にとって働きやすい環境が整っている

一流企業と言われることが多い企業の特徴としては、従業員にとって働きやすい環境が整っている点も挙げられます。従業員にとって働きやすい環境とは、たとえば以下のような環境が挙げられます。

こういった環境を用意するには企業内に資金的な余裕が必要であり、それだけ経営が安定している証でもあります。そのため、従業員にとって働きやすい環境が整っている企業は、一流企業と考えられる傾向があるのです。

④企業の資金繰りが良く倒産のリスクが少ない

企業の資金繰りが良く倒産のリスクが少ないことも、一流企業と言われることが多い企業の特徴の一つです。

資金繰りが良く倒産のリスクが少なければ、そこで働く従業員にとって安心なのはもちろんのこと、外部の取引先からの信用も得やすくなります。社会的な信用力が向上すれば、より有利な取引条件や資金調達が実現しやすくなり、新たなビジネスチャンスの増加にも期待できます。

このように、資金繰りが良く倒産のリスクが少ない企業は、安全性が高く今後の成長にも期待できることから、一流企業とみなされる傾向があるのです。

一流企業の具体例は？ 業界別に5つの一流企業を紹介

一流企業を目指すにあたって、具体的な企業名を知ってイメージを掴んでおきたいと思うこともあるでしょう。

そこでここからは、一流企業の具体例を業界別に5つずつ紹介します。なお、本記事で紹介する企業に関しては、時価総額や知名度、業界シェアなどを加味しながら、編集部独自の視点で厳選しています。あくまで一例として捉え、気になる企業については自身で調べることが大切です。

それぞれの業界に向いている人の特徴についても解説しているので、就活の方向性を決める際の参考にしてくださいね。

一口にメーカーと言っても私たちの周りには数多くの製品があるため、上記以外にも任天堂（玩具メーカー）や武田薬品（医薬品メーカー）など、メーカー業界にはさまざまな一流企業と呼ばれる企業が存在します。

近年は国際的な分業や、海外向けの製品開発を目指して海外進出をするメーカーも増えていることから、これからのメーカー業界ではグローバルで活躍できる人材が重宝されると考えられています。

メーカー業界の選考対策については、以下の記事で詳しく解説しています。興味がある場合には、あわせて参考にしてみてくださいね。

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商社業界には年収が高い企業や福利厚生が充実している企業が多いこともあり、学生からも非常に人気です。特に7大商社への入社難易度はトップクラスに高く、内定を獲得するためには入念な対策が必須となります。

商社業界や7大商社の選考対策については、以下の記事で詳しく解説しています。商社業界に興味がある場合には、こちらもチェックしてみてくださいね。

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近年はさまざまな分野でIT化が進んでいるにもかかわらず、それを進める人材が圧倒的に不足していることから、非常に将来性の見込まれる業界となっています。

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ただし、官公庁・公社・団体は民間企業のように営利を目的としていないため、選考においては国民や社会に貢献したい気持ちをアピールすることが必要です。

激しい競争を勝ち抜くには？ 一流企業に入社するための対策6選

一流企業は働きやすい環境が整っていたり、倒産のリスクが少なかったりすることなどから学生からの人気が高く、競争率も高くなりがちです。

そこでここからは、一流企業に入社するための対策について解説します。激しい競争を勝ち抜くためにも、事前準備を徹底しておきましょう。

①業界・企業分析を徹底する

就活対策として業界・企業分析は必須ですが、一流企業を目指すのであればより徹底するようにしましょう。

多くの企業では、どれだけ時間と労力を使って業界・企業研究をしているかを入社意欲の判断材料としています。

特に一流企業となると、働きやすさや安定性に惹かれて応募してくる学生も多いため、採用担当者から「ホワイト企業ならどこでも良いのでは？」と疑われないためにも、業界・企業分析を徹底して入社したい気持ちを積極的にアピールするようにしましょう。

②キャリアビジョンを明確にする

一流企業に入社するためには、キャリアビジョンを明確にすることも重要です。

多くの企業は一貫性を重視する傾向があり、選考においては熱意だけでなく、行動や考え方の一貫性も見ています。志望動機や自己PRに一貫性がないと、自分を正しく理解してもらうことが難しくなり、場合によっては不信感を持たれる可能性もあります。

そういった事態を防ぐためにも、事前にキャリアビジョンを明確にしておき、自分の発言や考え方に一貫性を持たせることが重要です。

キャリアビジョンの作成方法についてはこちらの記事で解説しているため、こちらを参考にしてキャリアビジョンを明確にしていきましょう。

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③企業が求める人物像に合ったアピールをする

一流企業を目指すのであれば、企業が求める人物像に合ったアピールをすることを心掛けましょう。

一流企業には優秀な学生が多く集まるため、単に自分の強みを伝えるだけでは、効果的なアピールにはなりません。

たとえば、チームワーク力が高い人材を求めている企業に対して独立心の強さをアピールしても、採用担当者の心にはなかなか響きづらいでしょう。

ライバルが数多く存在するなかで自分の存在感を示すためには、企業が求める人物像に合ったアピールをすることが必要です。事前に志望先が求める人物像を把握し、それにもとづいてアピールの構成を組み立てておきましょう。

④インターンに積極的に参加する

一流企業に入社するための対策としては、インターンへの積極的な参加も挙げられます。

就活におけるインターンの重要性は年々高まっており、インターンに参加しなければ早期選考に参加できなかったり、インターンの評価が内定に直結したりするケースも増えています。

業界にもよりますが、早い時期に優秀な人材を確保しておきたいと考える企業は多く、早期選考を受けるためのインターン参加は非常に重要です。仮に早期選考がなかったとしても、インターンに参加することで業務や企業に対する理解が深まり、志望動機や自己PRを考える際に役立ちます。

ライバルに遅れを取らないためにも、インターンには積極的に参加するのがおすすめですよ。

インターンの探し方については、以下の記事でより詳しく解説しているので、自分に合った探し方を見つけてみてくださいね。

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⑤早めに適性試験の対策をする

一流企業に入社するためには、早めに適性試験の対策をしておきましょう。

適性検査の一般的な合格ラインは6〜7割程度ですが、一流企業は応募が集まりやすいこともあるため8割以上が合格ラインとなるケースも多く、入念な対策が必要です。

就活では適性試験対策以外にも自己分析や企業研究、応募書類の作成や面接対策など、やるべきことが多くあるため、早めに対策を始めておかないと余裕がなくなり、合格点に届かない可能性もあります。

そういった事態を防ぐためにも、適性試験の対策はなるべく早めに取り組むようにしましょう。

適性試験の種類や対策については、以下の記事でより詳しく解説しています。事前対策に役立てましょう。

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⑥幅広く応募する

一流企業への入社を目指すのであれば、なるべく幅広く応募することも心掛けましょう。

一流企業は競争率が高くなる分、挑戦回数を増やしてチャンスの幅を広げることも重要です。そうすることで仮に不採用が続いたとしても、「まだチャンスはある」という気持ちを持つことができ、精神的に余裕が生まれやすくなります。

ただし、応募数が多くなるとスケジュール管理が難しくなったり、一社に割ける企業研究の時間が少なくなったりするなどの弊害も生じるため、自分のキャパシティを考慮しながら応募するようにしましょう。

就活のエントリー数については、以下の記事でより詳しく解説しています。気になる人はチェックしてみてくださいね。

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「一流企業」の基準はあくまで一般論！ 自分に合った企業を見極めることが最重要

一流企業についての明確な定義は存在しない以上、一流企業の基準はあくまで一般論です。

確かに一流企業は経営が安定しており、働きやすい環境が整っているため、多くの学生にとって魅力的と言えます。ただ、仕事においてはやりがいや価値観などの要素も重要なため、それらも考慮したうえで、本当に自分に合った企業を見極めることが何より重要ですよ。

ここからは、自分に合った企業を見極める方法や、チェックすべき項目について解説していきます。

一流企業＝適職とは限らない！ 自分に合った企業を見極めるための5ステップ

ここからは、自分に合った企業を見極めるための手順を5ステップで解説していきます。企業選びで迷った場合は、ぜひ参考にしてくださいね。

ステップ①理想とする社会人生活をイメージして希望条件を洗い出す

まずは、理想とする社会人生活をイメージして希望条件を洗い出すところから始めましょう。

「実際に社会に出たら、自分はどのような生活を送りたいのか」と考えてみることで、自分は企業に何を求めているのか（希望条件）が徐々に見えてくるようになります。その際は、以下の3つの視点からイメージするのが効果的です。

ステップ②希望条件に優先順位をつけて就活の軸を固める

希望条件の洗い出しが終わったら、次はそれらの条件に優先順位をつけていきましょう。

すべての希望条件を実現できるのが理想ではありますが、そのような企業はそうそう見つかるものではありません。そのため、自分の希望条件に順位付けをおこない、優先すべき条件を整理する必要があります。

最終的に最も優先順位の高い条件が、「これだけは譲れない」という自分のなかでの絶対条件となり、ひいては就活の軸となるのです。就活の軸が固まれば企業選びの基準が明確になるため、自分に合った企業を絞り込みやすくなります。

就活の軸については、以下の記事でより詳しく解説しています。就活の軸を固めることで、スムーズに就活が進むでしょう。

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ステップ③世の中にはどんな企業があるのかを調べる

就活の軸が固まったら、続いて世の中にはどんな企業があるのかを調べてみましょう。

一流企業と呼ばれる企業は、全体から見ればほんの一握りです。それ以外の企業にも目を向けることで就活の選択肢が広がり、自分に合った企業が見つかる可能性も高くなります。

視野を広げる意味でも、幅広く企業を知ることは有益です。これまで大手企業や有名企業ばかりに着目していたのであれば、一度世の中にはどんな企業があるのか調べてみることをおすすめします。

ステップ④就活の軸と照らし合わせながら企業を絞り込む

世の中にはどんな企業があるのかを調べたら、就活の軸と照らし合わせながら自分に合う企業を絞り込んでいきましょう。

企業を絞り込む際は、検索機能を積極的に活用していきましょう。検索機能を使えば、「リモート勤務可」「土日祝日休み」といった細かい条件を指定して検索をかけられるため、効率的に企業選びができますよ。

その他、就職エージェントを活用するのもおすすめです。就職エージェントでは登録者の希望をじっくりとヒアリングしたうえで、最適な企業を紹介してもらえるため、活用することで新たな選択肢が見つかる可能性もあります。

ステップ⑤企業分析をおこない自分に合った企業であるか見極める

企業の絞り込みが完了したら、最後に企業分析をおこない、本当に自分に合った企業であるかを見極めていきましょう。

同じ業種や規模であっても、企業によって雰囲気や働き方はさまざまです。企業分析をおこなうことで、その企業の経営理念や職場の雰囲気、制度の中身や働き方などがわかるため、それらをもとに自分に合った企業かどうかを判断していき、よりマッチする企業から優先的に応募していきましょう。

企業分析のやり方については、以下を参考にしてみてくださいね。

企業分析の効果的な進め方については、以下の記事で詳しく解説しています。企業研究を深めて自分に合った企業なのかを見極めましょう。

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自分に合う企業を選ぶためにチェックすべき4つの項目

企業選びで何を重視するかは人によってさまざまでしょうが、企業を選ぶうえでチェックしておきたい項目というものも存在します。

そこでここからは、自分に合う企業を選ぶためにチェックすべき4つの項目について解説します。企業を選ぶ際にこれらの項目もチェックすることで、より自分に合った企業を絞り込めるようになりますよ。

①平均残業時間

1つ目のチェック項目は、平均残業時間です。

平均残業時間を確認することで、その企業の労働環境についてある程度は推測できるようになります。たとえば、平均残業時間が20時間の企業の場合は、単純計算で1日あたり1時間程度の残業が発生すると推測できます。

あまりに残業時間が多いと体力的や精神的な負担が大きく、長く働き続けるのが難しくなるため、事前に平均残業時間をチェックしておくことは重要です。

なお、厚生労働省の「毎月勤労統計調査」によると、令和5年の一般労働者の月間の平均残業時間は13.8時間という結果が出ています。ただし、平均残業時間は業種によって異なるため、その企業の残業時間が多いか少ないかを判断する際は、業種の平均時間と比較するようにしましょう。

②年間休日数・有給休暇取得率

2つ目のチェック項目は、年間休日数と有給休暇取得率です。

休日の日数や有給休暇の取りやすさは、企業によってさまざまです。あまりに年間休日数が少なかったり、有給休暇取得率が低かったりすれば、趣味やリフレッシュの時間を確保するのが難しくなるため、事前に年間休日数と有給休暇取得率をチェックしておきましょう。

なお、厚生労働省の「令和5年就労条件総合調査」によると、労働者一人あたりの平均年間休日数は115.6日、有給休暇取得率は62.1％となっているため、チェックする際はこの数値を一つの目安にするのが良いでしょう。

③平均年収

3つ目のチェック項目は、平均年収です。

企業を選ぶうえで、年収は重要な要素です。何を優先して企業選びをするかは人それぞれですが、いくらやりがいを感じられる職場であっても、年収が低ければモチベーションを維持しづらくなってしまうかもしれません。

また、平均年収が低い企業は、従業員に還元できるほどの利益を出しておらず、経営がひっ迫している可能性もあります。

入社してから思わぬ後悔をしないためにも、その企業の平均年収についても事前にチェックしておきましょう。

なお、平均年収は平均残業時間と同様、業界によって差があるため、その企業の平均年収が高いか低いかを判断する際は、業界の平均金額と比較するようにしましょう。

④3年後離職率

4つ目のチェック項目は、3年後離職率です。

3年後離職率とは、新卒入社者のうち入社3年以内に離職した人の割合のことで、企業の働きやすさを端的に表す数値としてよく活用されています。

3年後離職率が高いほど新卒入社者の定着率が悪いことを意味するため、あまりに3年後離職率が高い企業は職場環境に問題がある可能性があります。

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」によると、令和3年3月に卒業した大卒者の3年後離職率は34.9％となっているため、チェックする際はこの数値を一つの目安にしてみましょう。

離職率の調べ方については、以下の記事でより詳しく解説しています。ぜひ一度目を通してみてくださいね。

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要注意！ 一流企業にこだわりすぎることのリスク

一流企業を志望すること自体は、決して悪いことではありません。ただ、一流企業ばかりに執着することにはリスクがともなうため、注意が必要です。

そこでここからは、一流企業にこだわりすぎることのリスクについて解説します。思わぬ後悔をすることがないよう、ここでしっかりとチェックしておきましょう。

一社も内定を得られない可能性がある

一流企業にこだわりすぎることの最大のリスクは、一社も内定を得られない可能性があるということです。

一流企業は学生からの人気が高く、なかには倍率が100倍を超える企業もあるため、必然的に内定を獲得する難易度が上がります。

そのような状況においては、いくら優秀なスキルや経歴があったとしても、落ちることの方が当たり前になり、結果的に内定ゼロに陥るケースも十分に考えられるのです。

入社後のミスマッチが生じやすい

一流企業にこだわりすぎることには、入社後のミスマッチが生じやすいというリスクもあります。

就活のゴールは内定を獲得することではなく、自分に合った企業に入社し、自分らしく働くことです。しかし、一流企業にこだわりすぎると、その就職難易度の高さから内定獲得がゴールになりやすく、その結果ミスマッチも生じやすくなります。

また、選考が進んでいろいろと話を聞いていくうちに「この企業は自分には合わないかな？」と感じたとしても、せっかく苦労して獲得した一流企業の内定を辞退するのは非常に勇気がいります。そのため、疑問を抱えつつも入社することを選んでしまい、結果としてミスマッチが生じやすくなるのです。

一流企業についての理解を深めて納得のいく就職先を見つけよう！

一流企業については定義があいまいであり、世間的に一流企業と呼ばれることの多い企業は、あくまで一般論です。入社後に働くのは自分自身であるため、自分に合った企業でなければいきいきと働くことは難しくなります。

もちろん、一流企業に入社したいと思うのは何も悪いことではありませんが、一流企業を目指すのであれば、自分に合っているかという観点も持って企業を選ぶ必要があります。本記事で一流企業についての理解を深めて、ぜひ自分に合った就職先を見つけてくださいね。