業態とは営業形態の違いを指す｜23の業態から一番の適職を探そう！

業態とは何か説明できるようにしておくことは重要な就活対策になる！

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。企業研究をしている学生から

「業態とはどのようなことを指すのですか」
「就活では業態も意識しておいたほうが良いですか」

といった質問が寄せられています。就活中に業態という言葉はよく耳にするものの、その意味は漠然としているという人も少なくないようです。

そこでこの記事では、就活で重要なポイントとなる業態について、概要を紹介しつつ、業態を知る必要性や業態別の適性、業態を主軸に考える企業選びなどについて解説します。

業態はBtoCの企業で使われる用語なので、特に小売業界や外食業界などへの就職を考えている人はぜひ参考にしてください。

業態とは？ 業界や業種との違いを押さえよう

業態という言葉は耳にすることはあっても、具体的なことはよくは分からないかもしれませんね。また、業界や業種との違いも、あいまいに理解している可能性があります。そこで、まずは業態という言葉の意味について詳しく解説します。

業態とは企業や営業の形、状態、体制を表しています。

同じように食品を売る店舗でも、スーパーやコンビニ、専門店では営業の形態が異なりますよね。そこで、売場面積や接客方法、取り扱っている商品、営業形態などによって分類したのが業態です。

スーパーならば幅広い食品を低価格で購入でき、コンビニは少し値段が高くなり商品数も限られますが早朝や深夜でも購入できるのが魅力です。専門店ではスーパーやコンビニにはない珍しい商品に出会えますね。このように業態ごとの特徴があり、買い手はニーズによって使い分けています。

時代のニーズによっても業態は変化してきました。昔は路面に店舗を出す専門店がほとんどでしたが、やがてスーパーが生まれ、そして近年はインターネットを活用したオンラインショップが登場しています。

「業界・業種」との違い

業態と混同しやすいのが、業界や業種です。

業界とは産業によって大まかに分けたグループを指しますが、8大業界と呼ばれるものには、以下があります。

金融業界やマスコミ業界などは、よく耳にすると思います。

一方、扱う商品によって分けたのが業種です。総務省が令和5年7月に告示した「日本標準産業分類（令和5年7月告示）」では、業種は大分類で20種、さらに細分化し中分類99種、小分類536種に分類されています。

たとえば小売業界でも扱う商品によって中分類は、「各種商品小売業」「百貨店、総合スーパー」「織物・衣服・身の回り小売業」などと分かれます。

上述のように業態は事業の形態によって分けられますが、業界や業種は事業の内容によって分けられています。

就活における志望業界の絞り方はこちらの記事で解説しています。

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業態とはおもに小売業や外食業のような、企業（business）が一般消費者（Consumer）対象に事業をおこなうBtoC業界で使われます。

業態の分類に明確な定義はありませんが、経済産業省の「業態分類表」、農林水産省の「外食産業に関する基本調査の概要」などで小売業や外食業の分類が示されています。またこのほかアパレル業でも、業態という言葉が使われていますよ。

BtoCの業界は顧客の利便性を重視することで、販売方法やサービスの提供方法が変化し続けてきたことから、さまざまな業態が生まれるようになりました。

なぜ必要？ 就活で業態を理解しておくべき3つの理由

小売業や外食業を志望している人は特に、就活において業態を理解しておくことは重要です。その理由を3つのポイントで解説するので、しっかり押さえておいてくださいね。

面接での頻出質問はこちらの記事でまとめています。併せて確認しておきましょう。

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①業界・企業研究する際の前提知識として必要になる

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同じ業界でも業態によって営業方法が異なるため、自ずと働き方や可能性のあるキャリアパスなどが異なってきます。

同じ小売業でも百貨店、スーパー、コンビニ、専門店、オンラインショップでは扱う商品や販売方法が異なるため、接客方法や求められるスキルも異なってきます。

業態についても記載しておきたい、業界研究ノートの作り方はこちらの記事で解説しています。

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②携わる業務が異なるため適職分析に欠かせない

携わる業務も業態によって異なってきます。

たとえば、同じアパレル業界でも百貨店のように、さまざまなメーカーの商品を売る店で働く場合には、販売、商品の在庫管理、発注、外商営業などがおもな仕事となります。

一方、自社製品を自社の直営店で販売する「SPA業態」と呼ばれる業態の場合には、販売などの店舗の仕事のほかエリアマネージャーとして複数店舗の売上を管理したり、商品企画の仕事を任される場合もあります。

外食業界での接客も、セルフサービス形式が主な業態もあれば、一人ひとりに丁寧に接客をする業態もあるので、自分がやりたいサービスはどちらなのか考える必要があります。

自分に合った仕事の見つけ方はこちらの記事で解説しています。

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③具体的な志望動機を考える際に役立てられる

業態は企業の形態を示しているため、理解しておくことで志望動機の作成に役立てることもできます。

たとえば、同じようにアパレルの仕事を選ぶ場合でも、百貨店業態や量販店業態、SPA業態では事業内容の特徴やターゲット、サービスの仕方、商品内容が異なっています。

「なぜ百貨店で働きたいのか」「量販店で何を誰に売りたいのか」「SPAで何をしたいのか」という点を分析して具体的にアピールすれば、採用担当者に刺さる、より説得力のある志望動機が作成できます。

希望するキャリアパスも業態によって「店長を目指したい」「エリアマネージャーになりたい」「自分でも店を持ちたい」「商品企画をやりたい」などと変わってきます。

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それぞれの業態の特徴を詳しく解説するとともに、向いている人の傾向についてまとめていくので、業態選びの参考にしてください。

商品を仕入れ、消費者に届けるのが小売業ですが、業態は数多くあります。それぞれの特徴と向いている人のタイプについて詳しく解説しますので、自分がやりたい仕事はどれなのか、どの業態なら自分を最も活かせるのか、イメージを膨らませてみてくださいね。

小売業界のビジネスモデルや仕事内容はこちらの記事で詳しく解説しています。

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食料品から日用品、衣料、ファッション小物、家具など多岐にわたる商品を陳列、販売するのが百貨店です。売場の中には、メーカー・ブランドの出店もおこなわれています。

百貨店とデパートは同義語であり、明治時代の頃にはデパートという言葉が広まり始めたとされています。百貨店の多くは都市型で高級感があり、百貨店自体がブランド力を持っていますね。

百貨店の社員の職種としては販売、仕入れ、営業、商品の企画・開発などをおこなうマーチャンダイザーなどがあります。また、百貨店内には専門店や警備、受付など外注の従業員も働いているため、それらを管理するのも百貨店の社員の仕事になりますよ。

近年、安さを売りにするスーパーや大型のショッピングモール、量販店などに押され、さらに新型コロナウイルス感染症により売上を落とした百貨店ですが、最近はインバウンド需要の高まりにより回復傾向にあります。

百貨店の志望動機で差をつけるコツはこちらの記事で解説しています。

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衣、食、住に関する多岐にわたる商品を小売りするのが総合スーパーです。GMS（General Merchandise Store）と表記されることもあります。

経済産業省の「業態分類表」によると、総合スーパーにの分類には以下のようなものがあります。

販売形態はセルフサービスで、最近はセルフレジを設けているところが増えています。
スーパーの仕事としてはレジ、売場管理、加工（調理）、仕入れ、利益管理などがあります。

総合スーパーは扱う商品の種類が多いので、幅広く商品知識を学ぶ向上心がある人が向いています。また、大型の総合スーパーは郊外に作られることが多く、地域に密着した品ぞろえ、サービスなどが求められます。地域に愛着を持ち、地元の人に何が求められているか、常にアンテナを張っておくことも重要です。

スーパーの志望動機を深掘りする方法はこちらの記事で確認してください。

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専門スーパーは特定のジャンルに特化したスーパーのことです。経済産業省の「業態分類表」によると、扱っている商品によって以下のような種類があります。

売場面積は250㎡以上となっています。

住関連スーパーとはいわゆるホームセンターのことです。ホームセンターとはDIY用品、園芸・エクステリア関連用品などをおもに扱う店舗ですが、ほかにも日用品や食料品、ペット用品なども置いてあります。特にペット用品は最近のペットブームの影響で売上を伸ばしている店舗が多くあります。

コンビニエンスストアには、フロアの広さが30㎡以上250㎡未満の店舗が分類されます。日用品や食料品などの販売のほか、ATMやコピー機があり、チケットの購入や、最近はマイナンバーカードで住民票なども出力できますね。

本社の社員ともなると営業などの職種もありますが、コンビニの業務の中心は店舗での接客とレジです。オペレーションがしっかりとしていて、初心者でも仕事は覚えやすいと言えますが、公共料金の支払いや宅配便の対応まで含めると業務が多岐にわたります。

さらにスーパーとは異なり、同時間にシフトに入るのは2～4人程度のため、店舗運営のほとんどを任されることになりますね。

コンビニ業界の将来性や魅力はこちらの記事で確認しておきましょう。

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専門店とは特定のジャンルに特化した商品を中心に販売する業態です。衣料品専門店、食料品専門店、住関連専門店などがあります。売場面積や従業員数などの規定はありません。

ブティックや文房具店など、昔から商店街にあるようなお店がこの業態に含まれます。路面店もあれば、百貨店やショッピングモールに入っている専門店もありますね。また個人がオーナーの場合だけでなく、企業がチェーン展開しているものもあります。

専門店にはさまざまな業種があるため、仕事内容を一様に語るのは難しいですが、百貨店やスーパーなどと比べて店舗の規模が小さいため、販売から店舗管理、仕入れ、経理など、全ての業務に携わることが可能です。

広い売場面積を持ち、家電をメインに販売するのが家電大型専門店です。都市部にも郊外にも見られる業態ですね。

販売されている商品としてはAV家電、情報家電、通信家電、カメラ類、生活家電がメインです。また店舗によっては一部、日用品なども販売しています。

世の中の影響を受けやすく、冷夏が続いた都市はエアコン商戦が冷え込み、コロナ禍でおうち時間が増えたときにはAV家電や情報家電が売れました。

家電大型専門店での仕事としてはレジ、店舗管理、販売促進、法人営業などがあります。

家電業界の仕事の流れや業務内容はこちらの記事で詳しく解説しています。

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外食産業にもいろんな業態があります。ファーストフード、ファミリーレストラン、パブ・居酒屋など、消費者として利用したことがあり、イメージしやすい人も多いですよね。

すべて身近にある業態ですが、あらためて分類を理解し、整理することで、自分がどこに関心を持っているのか見えてきますよ。

ここからは、外食産業のおもな業態と、どのような人が向いているのかについて紹介します。

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パブも居酒屋も、お酒と料理を提供する店を指します。パブはイギリスが発祥であることから、日本では洋風居酒屋をパブと呼ぶこともありますよ。

ここ数年、パブ・居酒屋の経営状況は厳しいとされています。コロナ禍の影響や、若年層を中心に飲酒の習慣が減ったこと、企業の飲みにケーションの機会が減ったこと、ファミレスなども安価でお酒を提供し人気を集めていることなどが要因に挙げられています。

一方、最近は子ども連れを推奨する居酒屋や、人気ゲームとのコラボをする居酒屋も登場し、新しい層の取り込みがおこなわれていますよ。

パブ・居酒屋は学歴や年齢、経験よりも、積極的に仕事に取り組む姿勢など、やる気が評価されやすい傾向にあります。

農林水産省の「外食産業に関する基本調査の概要」では、ディナー・レストランについて1人あたりの客単価が2,000円以上で、料理提供時間がおおよそ10分以上のものと紹介しています。ファミリーレストランよりも単価が高めで、料理の提供時間も長めとなっていますよ。

企業が運営しているものもありますが、料理人でもあるオーナーが経営しているレストランも多くあります。

店舗のデザインや規模は、オーナーやオーナー企業の意向が反映されています。客層も立地条件や提供する料理の内容によってさまざまです。

職種は大きく、厨房（キッチン）とホールに分けられますよ。厨房で働く場合は見習いから始まり、できる仕事を増やしていき、料理長・シェフを目指していきます。ホールはレジや接客、片付け、清掃などをおこない、やがて支配人や店長のようなポジションで店の運営を任せてもらえる場合もあります。

料理がメインのレストラン業態に対し、飲み物が中心となるのが喫茶業態です。喫茶店やカフェなどが喫茶業態に含まれますよ。

おいしい珈琲や紅茶、ジュースなどとともに、店内の雰囲気を心地良いものにし、訪れた人がほっと一息つけるような雰囲気づくりをしています。また、漫画喫茶やジャズ喫茶、猫カフェのように2つのサービスを合体させている場合もありますよ。

喫茶業態でも料理に力を入れているところも多く、「カフェめし」やスイーツが人気を呼んでいるところもあります。喫茶業態のおもな仕事としてはホール、キッチン、バリスタ、店舗運営などがあります。

キャリアとしては以下のような道が考えられますね。

アパレル（衣料品）を取り扱う業態にも複数ありますよ。販売のみというものもあれば、商品企画、デザイン、製造、販売を一気通貫でおこなう業態もあります。

アパレル業界に携わりたいという人は、業態による違いを理解していないと、自分がかかわりたい仕事にかかわれることができない可能性がありますので注意が必要ですよ。ここからはアパレル業界の業態と、向いている人の特徴について紹介します。

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百貨店は良い商品を丁寧な接客をしながら販売しますが、アパレルもハイブランドやデザイナーズブランドをはじめ、値段の高めのものを中心に販売しています。

百貨店で働くには、百貨店の社員になる方法と、出店しているアパレルブランドの従業員になる方法がありますよ。

百貨店の社員の場合は一つのブランドだけを担当するのではなく、フロア全体を見たり、複数のブランドの商品を扱う平場の担当をしたりします。また、売場の移動も度々あります。一方、アパレルブランドの従業員であれば、一つのブランドを専門的に売ることができます。

広いフロアを持ち、アパレルメーカーから低価格で大量に商品を仕入れ、安く販売する業態です。置いてある商品は多岐にわたり、地域性に合わせて力を入れているジャンルが異なるものの、多くの場合は老若男女問わず、服や肌着などを購入することができますよ。

また、多くの商品は仕入れたものですが、量販店独自のプライベートブランドが置いてある場合もあります。

量販店の店舗内の仕事としては接客、レジ、棚の整頓、ディスプレイ調整、商品管理、店内清掃、売上管理、在庫管理などがあります。また、本社に所属し販売促進や商品企画などに携わることもあります。

SPAとはSpeciality store retailer of private label apparelの略で、日本語では製造小売業などと表記されます。企画、製造、物流、在庫管理、店舗販売までをすべて1社でおこなう業態です。日本のユニクロや米国のGAPなどが代表的な存在として知られていますね。

80年代に登場した業態ですが、今では多くのカジュアルブランド、ファストファッションのブランドがおこなっているため、私たちにとっても身近な存在となっています。

SPAのメリットは中間マージンが発生しないため、消費者に低価格で商品を届けられることや、顧客のニーズを的確にとらえた商品開発ができることなどが挙げられます。

販売代行とはメーカーやショップから依頼を受け、業務委託契約を結んで、販売業務や店舗運営をおこなう業態です。店舗スタッフは販売代行会社が採用し、教育もおこないますよ。またSNS運用も請け負うことがあります。

アパレル企業にとっては販売部門を一括でアウトソーシングすることにより、余計な労務管理や社員教育の手間が省け、コストも節約できます。

派遣との違いは、派遣は個人単位の派遣であるのに対し、販売代行は店舗単位で販売代行会社に任されます。フランチャイズとの違いは、あくまでも店舗はアパレル企業のものであり、運営のみを販売代行会社がおこなう点にありますよ。

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OEMとはメーカーが他社ブランドの商品を請け負って製造する業態です。「オリジナル・エクイップメント・マニュファクチャリング（Original Equipment Manufacturing）」の略で、相手先ブランド製造といった意味がありますよ。

食品業界や車業界などでもおこなわれていますが、アパレルの世界でもおこなわれています。

委託する側としてはコスト削減や生産量のコントロールが容易になるなどのメリットがあり、受託側としては大手ブランド・メーカーの製品を作ることは自社の技術力向上につながり、クライアント企業のブランドを利用できることから収入も安定しやすいというメリットがあります。

商品を企画し、デザインをして製作に取り掛かりますが、その間、クライアント企業との交渉や、自社に工場を持たない場合には縫製工場との綿密な打合せも重要です。

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アウトレットとは通常のルートとは異なる方法で仕入れた商品を販売する業態です。

余剰品や、わずかに傷が入ったもの、商品そのものには傷はないけれど商品を入れる箱などがつぶれてしまったもの、シーズンが過ぎてしまったもの、型落ちのものなどがおもに売られています。

アウトレットにはファクトリーアウトレットとリテールアウトレットがあります。ファクトリーアウトレットはメーカーやブランドが、自社で製造したものの正規の値段では売れないものを販売するというものです。

リテールアウトレットは小売店がメーカーから商品を仕入れて販売します。

業態は条件の1つ！ 多角的な視点で志望先を掘り下げることがマスト

百貨店で働きたい、SPAで販売がしたいなど、業態は仕事選びの一つの指針になります。ただし、「この業態にかかわりたい」というだけでは志望動機としては弱く、もっと掘り下げることが大切です。

業態をきっかけに、以上のような点を掘り下げて考えてみましょう。多角的な視点から掘り下げていくことで、あなたに合う働きかたや環境が見えてきますよ。

適職を見つけ出そう！ 業態一覧を軸に自分にあう仕事を探す4ステップ

次に、業態を軸にしながら自分に合った仕事を探す方法をステップごとに解説します。まずは自分自身を深く理解し、マッチする業態を見つけ、その他の条件も洗い出しながら志望先を絞り込んでいきましょう。

①自分が興味のもてることを自分史を作って洗い出す

適職を見つけるには、自分自身を知ることが大切です。自分史を作って自己分析をしましょう。

自分史とは自分の過去から現在を振り返った記録のことです。そこには自分が形成されてきた流れや、行動パターン、自分がどのようなことに興味を持ってきたかなどが現れますよ。

一見、バラバラなようなことでも、重ね合わせていくと共通する行動パターンが見えてきます。

たとえば、「高校時代、児童館で読み聞かせのボランティアをしていた」「大学1年生の頃はテーマパークでバイトをしていた」「最近はファミレスでバイトをしている」。以上に共通するのは「子ども」です。いずれも子どもが多くいる場所ですね。

この場合、子どもや、子ども連れが多い業態を探していくと、あなたに合った仕事に出会えますよ。

自分史を使った自己分析方法はこちらの記事で詳しく解説しています。

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簡単3ステップ！ 自分史を使った自己分析で説得力をアップしよう

就活をするうえで自分史を作成すると、自己分析を効率的に進められます。今回は自分史の作成方法と自己分析の仕方をキャリアアドバイザーが解説します。自分史を活かせる質問例や回答例も紹介しているので、自己分析の際の参考にしてみてくださいね。

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②興味の方向性に合う業態があるかを一覧と比較して探す

自分史を使った自己分析ができたら、業態の一覧を見て、自分に合うところがないか探します。たとえばアパレルに関する仕事がしたい場合、以下のような考え方ができますよ。

具体的に働いている姿を想像しながら、あなたに最も合った業態を見つけてくださいね。

③業態以外で重視したい条件を洗い出す

もちろん業態以外でも重視すべき点は多くあるので、就職先に求めたい条件を書き出していきます。

以上のような条件の中でも、「これは譲れない」と思う条件に順位をつけていきましょう。できるだけ上位の条件は譲らないようにし、下位の条件については柔軟に考えると良いですよ。

④「興味に合う＋求める条件を満たす」で求人をチェックする

自分の興味と、求める条件を洗い出したら、その2つに合致した業態の企業を選びましょう。

たとえば「おいしい飲み物と料理とおしゃれな雰囲気で、たくさんの人を和ませたい」ということで喫茶業態を選んだとします。

次に、求める条件で絞っていきます。

以上から抽出した会社が、あなたの求める会社だということになります。

どんな業態が自分に合うか悩む……そんなときの対処法3選

進みたい業界の業態を理解しても、いざ自分に合う業態なのか悩んでしまうという人も多くいます。どの業界に的を絞れば良いのか悩んだときの対処法を3つ紹介します。

インターンに参加して現場の空気を体感する

小売業界、外食業界、アパレル業界でも、大学3年生の6月頃から、インターンシップ（インターン）を受け付けているので、ぜひ参加してみましょう。

セミナー形式や商品企画を体験するもの、実際に店舗などで仕事体験をするものもあります。インターネットなどで調べているだけでは分からないことを体感できますよ。

同じ業界でも業態によって、雰囲気や仕事の進め方は異なるので、実際に体感してから業態を絞り込んでいくのが得策です。すでに業態を決めている人も、インターンに参加することで、間違いがないと再確認できますよ。

インターンの種類や活かし方はこちらの記事で解説しています。

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さまざまな業態で働く人に話を聞く

できれば実際に働いている人の話を聞いてみましょう。OB・OG訪問やインターンなどの際に積極的に話を聞いてください。

一つの業態ではなく、複数の業態について話を聞いて比べることをおすすめします。たとえば百貨店に就職したいと漠然と思っていたとしても、話を聞いてみると専門店のほうに興味がわくかもしれませんよ。

OG・OB訪問で聞いておきたい質問例はこちらの記事を参照してください。

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OB・OG訪問は質問を準備しておくことで、充実した時間になりますよ。 この記事ではOB・OG訪問の目的、充実させるコツ、質問すべきこと、よくある質問などをキャリアアドバイザーが解説します。 OB・OG訪問で得たリアルな情報は企業選びや選考対策に役立ちますよ！

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就職エージェントに自分に合う業態を分析してもらう

一人では判断がつかないときは、就職エージェントに相談するのも手です。就職エージェントは、さまざまな業態について熟知し、多角的な情報を持っています。業態に関する情報と、あなたの適性を分析したうえで、アドバイスをしてくれます。

自分では販売職だけを念頭に置いていても、実際は商品企画やエリアマネージャーのような職種が向いているかもしれません。その場合、就職エージェントは商品企画やエリアマネージャーへとキャリアを描きやすい業態、企業を紹介してくれますよ。

自分のことはなかなか客観的には見られないものです。また一人で考えていると考えがどんどん狭まってしまいます。知見と経験の豊富なキャリアアドバイザーに相談してください。

業態とは何かについてのよくある質問

仕事選びには業態も考えたほうが良いと聞くものの、業態とはなんのことかよく分からないという人もいますよね。そこで、業態とは何かについて、学生からよく聞かれる質問にキャリアアドバイザーが回答します。業態について疑問に感じている人は、ぜひ参考にしてくださいね。

業態とは何かを理解し企業研究や企業選びに役立てよう！

営業の形態を表す業態は、企業の特性を知るために重要なキーワードです。業態について深く掘り下げて理解し、企業研究や企業選びに役立ててくださいね。

また、一つの業態に固執しないで、いくつかの業態についても調べるのをおすすめします。もしかしたら、違う業態のほうがあなたに合っているかもしれません。

ある程度、業態が絞り込めたら、インターンに参加したり、実際に働いている人に話を聞いたりして、さらに理解を深めながらエントリーする企業を選びましょう。