平均勤続年数の目安は企業選びの指標の一つ！ 年数別の傾向も紹介

平均勤続年数の目安は企業選びのヒントになる！ 年数別の傾向や業界の特徴を押さえよう

こんにちは、キャリアアドバイザーの北原です。学生から

「企業選びで平均勤続年数を意識すべきですか？」
「平均勤続年数が短い企業は避けるべきですか？」

といった質問を受けます。平均勤続年数が長いと優良企業、短いとブラックというイメージがある学生もいますが、平均勤続年数だけで企業の良し悪しが決まるわけではありません。

この記事では平均勤続年数の算出方法や年数からわかること、注意点を紹介します。平均勤続年数が長い企業だからといって必ずしも自分に合ってるは限らないので、まずは平均勤続年数から読み取れることや、企業選びでの活かし方を確認していきましょう。

そもそも平均勤続年数とは？ 基礎知識を身に付けよう

平均勤続年数は、現在会社に務めている従業員の勤続年数を平均した数字です。ここでいう平均勤続年数とは、パートやアルバイトなどの短時間労働者は含めず、一般労働者のみの勤続年数を平均した数字を指すケースがほとんどです。

きちんと理解していない状態でデータだけで判断してしまうと、誤った判断をしてしまう可能性があります。平均勤続年数を企業研究に活かすためにも、まずは平均勤続年数の平均や計算方法を押さえておきましょう。

平均：2023年の平均勤続年数は12.7年

国税庁が2023年に発表した「民間給与実態統計調査」によると、2023年の平均勤続年数は男女計で「12.7年」でした。数十年にわたって大きな変化はなく、平均勤続年数は12年前後で推移しています。

男女別では、2023年の平均勤続年数は「男性14.3年」「女性10.4年」となっています。女性の平均勤続年数が低いのは、結婚や出産を機に早期退職する人が男性よりも多いためと考えられます。

計算方法：勤続年数の合計 ÷ 従業員数

平均勤続年数は下記の計算式で算出されます。

勤続年数は入社日から現在までの期間を合計して算出し、端数は切り上げるのが基本です。たとえば4月1日に入社し、翌年の3月31日まで勤めた場合は「勤続1年」、翌年の4月1日まで勤めた場合は「勤続2年」となります。

従業員が4人でそれぞれの勤続年数が5年・10年・15年・20年だとすると、平均勤続年数は（5＋10＋15＋20）÷4で12.5年です。大まかな目安になる一方で、極端に勤続年数が長い・短い人がいると、数字に大きく反映されてしまう点も押さえておきましょう。

確認方法：就活情報サイトや就職四季報がおすすめ

平均勤続年数を確認する方法はいくつかありますが、就活情報サイトや就職四季報を確認するのがおすすめです。就活情報サイトや就職四季報には複数の企業についての情報がまとまっているため、短時間で複数の企業について調べることができますよ。

また上場している企業の場合は有価証券報告書に平均勤続年数を掲載しているケースもあるので、就活情報サイトや就職四季報で見当たらない場合はあわせて確認しておきましょう。

就職四季報の活用方法についてはこちらの記事で紹介しています。

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どんな情報が読み取れる？ 平均勤続年数の目安からわかることや注意点

平均勤続年数の目安によって、おおまかに企業の特徴を推測することもできます。もちろんあくまで目安なのですべての企業に当てはまるわけではないですが、勤続年数別の傾向を知っておくと企業選びの際に役立ちますよ。

ここからは3つの目安をもとに、企業の傾向を紹介していくので、企業選びの際に参考にしてくださいね。

平均5年：平均勤続年数が短く何か理由がある場合もある

平均勤続年数5年の企業は、新卒入社が中心と考えると23歳前後の高卒社員、27歳前後の大卒社員が多く在籍している計算になります。

こうイメージすると、平均勤続年数5年というのはかなり短いことがわかりますね。平均勤続年数が極端に短い企業には、何かしらの理由がある場合もありますよ。

長期的な勤務が難しいブラック企業である可能性もありますが、大幅に従業員が増えたなど、タイミングによる場合もあります。

平均10年：全体平均よりやや短め

平均勤続年数10年では、新卒入社が中心と考えると、28歳前後の高卒社員、32歳前後の大卒社員が多く在籍している計算になります。2023年の平均勤続年数は12.7年なので、全体の平均と比べると少し短めです。

設立から日が浅い企業であれば不自然な数字ではありませんが、そうでない場合は労働環境に問題がある可能性があります。

たとえば、「残業が多い」「経営に不安がある」などの理由で、人の出入りが激しくなっている可能性があるので注意が必要です。

平均15年以上：平均勤続年数が長い安定企業

平均勤続年数15年以上では、新卒入社が中心と考えると33歳前後の高卒社員、37歳前後の大卒社員が多く在籍している計算になります。全体の平均である12.3年より3年ほど長く、「平均勤続年数が長い企業」と判断して良い目安です。

平均勤続年数15年以上なら絶対に優良企業とは断言できませんが、長いほど経営が安定しており、福利厚生も充実している企業が多いのはたしかです。

安定志向の人の就活対策はこちらの記事でまとめています。

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企業理解がより深まる！ 平均勤続年数と合わせて確認すべきデータ

平均勤続年数は企業の実情を理解するための参考値にはなりますが、それだけで企業の良し悪しが決まるわけではありません。企業についての理解を深めるには、平均勤続年数以外の項目にも着目する必要がありますよ。

一例として平均在籍年数と離職率を紹介するので、企業理解を深めたい人は参考にしてくださいね。

平均在籍年数：退職した従業員の在籍年数

平均在籍年数は、退職した従業員の在籍年数の平均です。「在籍年数の合計 ÷ 退職した従業員数」で算出されます。

平均在籍年数から読み取れるのは、その企業の働きやすさです。退職理由は人それぞれですが、おもに以下のような理由があります。

平均在籍年数が短いということは、入社してから退職するまでの年数が短いということです。社員の不満が多く在籍数が短くなっている場合もあるので、極端に短い企業は要注意です。労働環境や評価制度について、より注意深く調べる必要がありますよ。

離職率：1年間に離職した人の割合

離職率は一定期間（1年間または3年間を指すケースが多い）に離職した人の割合です。「離職者の人数÷従業員数×100」で算出されます。

たとえば、従業員が1,000人の企業で1年間の離職者が50名だった場合、50÷1,000×100で離職率は5％です。離職率が低ければ長く働いている人の割合が高く、反対に高いと人の出入りが激しいことを意味します。

離職率の調べ方はこちらの記事で解説しているので、あわせて確認してくださいね。

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どんな特徴がある？ 平均勤続年数が長い企業の3つの傾向

平均勤続年数が長い企業は長く働いている人が多いということなので、働きやすい環境であったり、制度面が充実していると考えられます。もちろん一概には言い切れませんが、平均勤続年数の長さに裏付けられるメリットを把握して、企業選びの参考にしましょう。

①経営が安定している

平均勤続年数が長い企業には当然ながら、長年勤める従業員が多く在籍しています。経営が悪化したときにはリストラが一つの手段となるなかで、長年勤める従業員が多いということは、それだけ経営が安定している証拠といえるでしょう。

景気や社会情勢の影響を受けても従業員を雇用し続けられる力があり、今後も安心して働ける企業と捉えられますね。

キャリアプランの考え方についてはこちらの記事を参考にしてください。

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②福利厚生が充実している

平均勤続年数の長い企業は福利厚生が充実している可能性が高いと考えられます。福利厚生が充実していると従業員の満足度向上につながり、長く働き続けたいと考える従業員が増えると考えられるからです。

福利厚生には法で導入を義務付けられた「法定福利厚生」と企業独自の「法定外福利厚生」があり、企業選びで特に見ておきたいのは法定外福利厚生です。住宅手当や家族手当、育児休暇の推進など内容はさまざまで、企業ごとに待遇の差が生まれやすいのが特徴です。

福利厚生が充実した企業に就職するメリットはこちらの記事で解説しています。

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③中長期的に成長ができる環境が整っている

長く務めるには、やりがいや成長を実感できるかといった視点も重要です。どんなに働く環境が整っていてもやりがいや成長を感じなければ、仕事へのモチベーションが上がらず、社員の定着につながりづらいからです。

そのため、平均勤続年数の長い企業は従業員が成長できる環境の整備に努めていることが多いですよ。具体的には研修が充実していたり、資格取得の補助をしてくれる場合もあります。

「平均勤続年数が短い=ブラック」とは限らない！ 年数が短い企業の想定要因

ここまで平均勤続年数が長い企業の傾向を解説しましたが、平均勤続年数が短いからといって必ずしも働きにくい環境とは限りません。ここからは平均勤続年数が短い企業に考えられるおもな要因を解説します。

年数の短さがむしろメリットになる場合もあるので、平均勤続年数だけで企業の評価を決めるのは避けましょう。

①事業が急激に拡大している

事業の急激な拡大にともなう人材確保によって、平均勤続年数が短くなっている可能性があります。入社したばかりの従業員が増え、勤続年数が1、2年目の社員が増加すれば全体平均が下がるためです。

こうした傾向は起業して間もない企業に限らず、大企業にも見られます。たとえば、AI（人工知能）やロボットのような新領域に事業を拡大する場合、今まで採用事例のなかった職種・ポジションの人材を採用する必要があるでしょう。

AI企業についてはこちらの記事で詳しく紹介しているので、あわせて確認してくださいね。

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②創業して間もない

ベンチャー企業やスタートアップ企業のように、創業して間もない企業は平均勤続年数が短くなります。5年前に設立された企業であれば、従業員の勤続年数も最長で5年となるためです。

創業して間もない企業の場合、平均勤続年数だけで経営の安定性や福利厚生の充実度を見極めるのは困難です。今後成長を遂げたり注目を集める可能性があるので、取り扱っている商品・サービスや福利厚生を詳しくチェックしてみましょう。

ベンチャー企業に就職するメリット・デメリットはこちらの記事で解説しています。

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③若手社員が多い

若手社員が多い企業は平均勤続年数が短くなります。成長分野の強化を目的に新卒採用を増やしたり、組織の若返りのために早期退職を促すなど、その理由はさまざまです。

社歴が長い企業でも新卒採用を増やした場合は若手社員が増えて平均勤続年数は短くなり、反対に新卒採用を減らせば平均勤続年数は長くなります。

平均勤続年数が長い場合は安定的に成長していると捉える人もいますが、成長の結果、新卒採用の増加などで平均勤続年数が短くなるケースもあります。

④転職しやすい業界や職種

転職しやすい業界や職種も勤続年数が短い傾向にあります。数年単位で転職を繰り返す人が一定数存在するのが、平均勤続年数が短くなる要因の一つだからです。

代表例としてIT業界があげられます。IT業界で活躍するITエンジニアは一つの分野に特化するより幅広い分野に対応できる人材が求められやすく、若いうちは経験を積んでキャリアアップを狙う人が多く見られますよ。

ただし、転職しやすい業界や職種が、安定性を求める人に向いていないとは限りません。転職しやすいのはそれだけ需要が高いとも捉えられるので、長く働き続けられる将来性を見込めますよ。

IT業界についてはこちらの記事で詳しく紹介していますよ。

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平均勤続年数だけで判断しない！ 企業理解を深める4つの方法

平均勤続年数はあくまで企業選びの目安の一つにすぎません。平均勤続年数だけでは自分に合う企業なのかは判断できないため、ほかの方法と組み合わせて企業を選ぶことが重要です。

ここからは企業理解を深める4つの方法を紹介するので、企業選びの際は平均勤続年数とあわせて確認してくださいね。

①自己分析：就活軸を明確にする

自分に合う企業とそうでない企業は、仕事に何を求めるかによって変わります。企業選びをスムーズにするため、まずは自己分析を通じて就活軸を明確にしましょう。

就活軸を決める方法は、「自分ができることから考える」「自分がやりたいことから考える」の2つに大きく分けられます。専門的なスキルがあるならそれを活かせる企業、早いうちから大きな仕事をしたいなら若手社員の多い企業というように、自分の状況に適した方法で考えてみましょう。

就活の軸の見つけ方はこちらの記事で詳しく解説しています。

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②インターンシップ：業務内容や社風を体験する

インターネット上の情報だけでは把握できない要素が多々あります。細かな業務内容や職場の雰囲気など、実際に自分の目で見ないと把握しづらい情報を得るためにもぜひインターンシップに参加しましょう。

インターンは長期のものに限らず、数日程度で終わるものもあります。いきなり長期のインターンに参加するのはハードルが高いと感じる人は、まずは短期のインターンに参加して流れと雰囲気を知るのがおすすめです。

インターンを充実させるために押さえておきたい目的はこちらの記事で解説しています。

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③OB・OG訪問：働いている社員から企業風土を確認する

OB・OG訪問ではインターン以上に働く社員からじっくりと話を聞くことができます。実際に働く社員から企業風土や仕事のやりがい、大変な点などを確認し、自分が働くイメージを膨らませましょう。

特別なコネクションがなくても、大学のキャリアセンターや就活支援サービスを通じてOB・OGを見つける方法もありますよ。自分の興味のある業界や企業で働くOB・OGを、やりやすい方法で探してみましょう。

OB・OG訪問の攻略ガイドはこちらの記事で読んでください。

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自分に合う企業を選ぶには、入社後のキャリアの目標と計画の明確化が重要です。「新規事業の立ち上げにかかわりたい」「気が利く社会人になりたい」など、成し遂げたいことやなりたい自分を考えてみましょう。

キャリアプランがイメージできない場合は、Will・Can・Mustの3つの視点から考える方法がおすすめです。

たとえば、Willが「日本の商品を世界に知ってもらいたい」、Canは「好奇心旺盛で向学心がある」、Mustは「〇年目までに広告運用の知識とビジネスレベルの英語力を身に付ける」というように考えられます。

キャリアプランが思いつかない人はこちらの記事も参考にしてくださいね。

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平均勤続年数はあくまでも目安！ 多角的に企業研究をおこなおう

平均勤続年数はあくまで企業選びの目安の一つにすぎません。それだけでは企業の良し悪しを判断できないため、離職率や平均在籍年数などのほかのデータと組み合わせて、多角的に企業研究を進めましょう。

また、企業研究はこうした数字だけにとらわれず、自己分析やOB・OG訪問といった就活の基本を押さえることが大切です。自己分析を通じて就活軸を明確にしたり、OB・OG訪問で企業風土を確認したうえで、さらに理解を深めるための目安として平均勤続年数を参考にしましょう。